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栗田工業(6370)・施策後退

超純水供給事業用設備の拡充と設備投資計画の増額

FY2017-Q2に初出。26回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

26記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021-Q3 – FY2024-Q2後退FY2025 – FY20262016: 12017: 320172018: 320182019: 220192020: 120202021: 420212022: 420222023: 220232024: 320242025: 120252026: 22026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026後退有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資(新設・拡充・改修)は総額225億円を計画しておりますが、特に超純水供給事業用設備の取得については、経済動向や顧客の設備投資動向等による変動要素が大きく、当社グループが見込んだ前提から乖離した場合には、設備投資計画を修正する可能性があります。」

    翌1年間の設備投資計画は前期の229億円から225億円へ減少した。内訳は電子市場122億円、一般水処理市場103億円である。
  2. 2026-05-14後退決算説明資料

    「設備投資額は、継続契約型サービスの水供給案件向けの投資が前期に高水準だったことから減少」

    継続事業ベースの設備投資額は前期372億円から219億円に減少し、2027年3月期予想は225億円としている。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資(新設・拡充・改修)は総額229億円を計画しておりますが、特に超純水供給事業用設備の取得については、経済動向や顧客の設備投資動向等による変動要素が大きく、当社グループが見込んだ前提から乖離した場合には、設備投資計画を修正する可能性があります。」

    前期に示した翌1年間464億円の計画から、当期末の翌1年間計画は229億円となった。電子市場では151億円、一般水処理市場では78億円を計画している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「非流動資産は332,982百万円となり、前連結会計年度末比3,594百万円増加しました。これは主にのれんが3,216百万円、使用権資産が1,886百万円、無形資産が1,144百万円それぞれ減少したものの超純水供給事業(電子市場)および精密洗浄事業(電子市場)に係る設備の新規取得などにより有形固定資産が10,236百万円増加したためであります。」

    電子市場の超純水供給事業および精密洗浄事業に係る設備の新規取得が進み、有形固定資産が10,236百万円増加した。
  5. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資(新設・拡充・改修)は総額464億円を計画しておりますが、特に超純水供給事業用設備の取得については、経済動向や顧客の設備投資動向等による変動要素が大きく、当社グループが見込んだ前提から乖離した場合には、設備投資計画を修正する可能性があります。」

    前四半期までの総額400億円の計画から、翌1年間の設備投資計画を464億円へ引き上げた。電子市場では超純水供給事業用設備363億円を計画している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「第2四半期連結会計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を357億円から400億円に増額修正しております。これは主に、電子市場における超純水供給事業用設備の新規取得に伴うものであります。」

    電子市場の超純水供給事業用設備の新規取得を主因とする設備投資計画357億円から400億円への増額を継続して開示している。
  7. FY2024-Q2引き上げ有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を357億円から400億円に増額修正しております。これは主に、電子市場における超純水供給事業用設備の新規取得に伴うものであります。」

    当年度の設備投資計画を357億円から400億円へ43億円増額し、電子市場の超純水供給事業用設備の新規取得を主因としている。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「非流動資産は313,708百万円となり、前連結会計年度末比8,587百万円増加しました。これは主に超純水供給事業(電子市場)に係る設備の新規取得により有形固定資産が3,256百万円増加したことに加え、円安外国通貨高の影響により、のれんが5,105百万円増加したためであります。」

    超純水供給事業(電子市場)に係る設備の新規取得が進み、有形固定資産が3,256百万円増加した。
  9. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「非流動資産は316,498百万円となり、前連結会計年度末比24,913百万円増加しました。これは主に超純水供給事業(水処理装置事業)に係る設備の新規取得により有形固定資産が12,658百万円増加したことに加え、円安外国通貨高の影響により、のれんが8,533百万円増加したためであります。」

    超純水供給事業用設備の新規取得が進み、有形固定資産が12,658百万円増加した。
  10. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「非流動資産は304,883百万円となり、前連結会計年度末比13,298百万円増加しました。これは主に超純水供給事業(水処理装置事業)に係る設備の新規取得により有形固定資産が6,574百万円増加したことに加え、円安外国通貨高の影響により、のれんが5,902百万円増加したためであります。」

    超純水供給事業用設備の新規取得が進み、有形固定資産が6,574百万円増加した。
  11. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、技術革新や生産能力の増強、販売競争の激化に対処するために必要な投資を行うこととしております。当連結会計年度においては、主に事業用設備の取得に総額66,394百万円(前年同期比33,747百万円増、使用権資産の計上額を含む)の設備投資を実施しました。」

    設備投資を66,394百万円実施し、超純水供給事業用設備の新設・増設、国内製造拠点再編に伴う精製設備、新研究開発拠点への投資を具体化した。翌1年間は537億円を計画している。
  12. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「非流動資産は278,511百万円となり、前連結会計年度末比30,066百万円増加しました。これは主に保有する投資有価証券を一部売却したこと等により、その他の金融資産が8,633百万円減少したものの、超純水供給事業(水処理装置事業)に係る設備の新規取得や2022年4月に東京都昭島市で開設を予定している新たな研究開発拠点Kurita Innovation Hub(クリタイノベーションハブ)の建設工事が進捗したことにより、有形固定資産が33,995百万円増加したためであります。」

    超純水供給事業用設備の新規取得とKurita Innovation Hubの建設工事が進捗し、有形固定資産が33,995百万円増加した。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の増加(20,203百万円)は、主に超純水供給事業(水処理装置事業)に係る設備の新規取得や2022年4月に開設を予定している新研究開発拠点(東京都昭島市)の建設工事が進捗したことによるものであります。」

    超純水供給事業用設備の新規取得と新研究開発拠点の建設進捗が、有形固定資産20,203百万円の増加として表れている。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の増加(9,458百万円)は、主に超純水供給事業(水処理装置事業)に係る設備の新規取得や2022年4月に開設を予定している新研究開発拠点(東京都昭島市)の建設工事が進捗したことによるものであります。」

    超純水供給事業用設備の新規取得が進み、設備投資計画の実行が有形固定資産9,458百万円の増加として表れた。
  15. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資(新設・拡充・改修)は総額634億円を計画しております。」

    翌1年間の設備投資計画を総額634億円とし、超純水供給事業用設備326億円、新研究開発施設・水処理薬品製造設備307億円を計画している。
  16. FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を230億円から310億円に80億円増額修正しております。これは主に、新たな研究開発拠点(新開発センター)の開設に向けた投資が、当初計画時より約60億円前倒しで推移していることによるものであります。」

    当年度の設備投資計画を230億円から310億円へ80億円増額し、新研究開発拠点への投資が当初計画より約60億円前倒しで進んでいると記載している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「有形固定資産の増加(7,033百万円)は、主に超純水供給事業(水処理装置事業)における設備投資等によるものであります。」

    超純水供給事業における設備投資により有形固定資産が7,033百万円増加したことを開示している。
  18. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の増加(7,133百万円)は、主に超純水供給事業(水処理装置事業)における設備投資等によるものであります。」

    超純水供給事業における設備投資により、有形固定資産が7,133百万円増加した。
  19. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を260億円から360億円に100億円修正しております。これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の新設・拡充に伴うものであります。」

    超純水供給事業用設備の新設・拡充を主因とする設備投資計画の260億円から360億円への増額を引き続き開示している。
  20. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「第1四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を260億円から360億円に100億円増額修正しております、これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の新設・拡充に伴うものであります。」

    超純水供給事業用設備の新設・拡充を主因とする設備投資計画の260億円から360億円への増額を継続して開示している。
  21. FY2019-Q1引き上げ有価証券報告書

    「第1四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を260億円から360億円に100億円増額修正しております。これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の新設・拡充に伴うものであります。」

    当年度の設備投資計画を260億円から360億円へ100億円増額し、超純水供給事業用設備の新設・拡充を主因としている。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「第2四半期連結会計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を200億円から240億円に40億円修正しております。これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の拡充に伴うものであります。」

    当年度の設備投資計画を200億円から240億円へ増額し、超純水供給事業用設備を拡充する計画を引き続き記載している。
  23. FY2018-Q2引き上げ有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を200億円から240億円に40億円修正しております、これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の拡充に伴うものであります。」

    当年度の設備投資計画を200億円から240億円へ40億円増額し、主因として超純水供給事業用設備の拡充を挙げている。
  24. FY2017前進有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資(新設・拡充・改修)は総額200億円を計画しておりますが、特に超純水供給事業用設備については、経済動向、顧客の設備投資動向等による変動要素が大きいため、当連結会計年度末時点で個別案件ごとの具体的な設備投資計画を策定しておりません。」

    当年度に設備投資9,289百万円、うち超純水供給事業用設備7,466百万円を実施し、翌1年間は総額200億円、超純水供給事業用設備140億円を計画している。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「第2四半期連結会計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を84億円から114億円に増額修正しております、これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の拡充に伴うものであります。」

    設備投資計画を84億円から114億円へ増額し、超純水供給事業用設備を拡充する計画を継続して記載している。
  26. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、前連結会計年度末に計画した当連結会計年度の設備投資計画について、総額を84億円から114億円に増額修正しております、これは主に、水処理装置事業における超純水供給事業用設備の拡充に伴うものであります。」

    当連結会計年度の設備投資計画を84億円から114億円へ増額し、主な理由として超純水供給事業用設備の拡充を挙げている。
一緒に動いた変遷

「配当による株主還元」は、この変遷が動いた26回のうち11回、同じ書類で同じ向きに動きました。

11106544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1配当による株主還元11回
  3. 2欧州買収事業の連結と欧州法人統合を含む海外事業展開10回
  4. 3新研究開発拠点の開設とグローバル研究開発体制の中核化6回
  5. 4円高・外国通貨安による海外資産と包括利益への影響5回
  6. 5TCFDに基づくCO₂削減目標と水資源レジリエンスへの対応4回
  7. 6売上原価率改善・経費削減による減収影響の吸収4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
栗田工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算説明資料で、「後退」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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