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栗田工業(6370)・施策前進

IT・センシングを活用した顧客課題解決型の提案営業と新規顧客開拓

FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

27記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20262016: 220162017: 420172018: 320182019: 220192020: 320202021: 420212022: 320222023: 020232024: 220242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
重点業務向け技術開発・営業強化による事業拡大11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「CSVビジネスの拡大に取り組み、新興国市場を含むグローバルで導入事例を拡大させました。お客様への提供価値が高く、既存事業と比較して収益性も高い当ビジネスの売上拡大を通じて、一般水処理セグメントの収益性の改善を図りました。」

    CSVビジネスについて、グローバルで導入事例を拡大し、売上拡大を通じて一般水処理セグメントの収益性改善を図った実績を開示した。
  2. 2026-05-14前進業績予想の修正

    「顧客接点を強化するため、欧米地域で前年同期に獲得した案件の立ち上げに注力し、大型案件に対応可能な基盤を整備するとともに、エンジニアリング力と技術力を駆使して、グローバルにサービス事業の起点となる水処理装置案件の受注獲得を図りました。」

    欧米での案件立ち上げ、大型案件対応基盤の整備、グローバルな水処理装置案件の受注獲得を具体的な活動として開示している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「クリタ・アメリカ,Inc.社とアビスタ・テクノロジーズ,Inc.社の交流深化・情報連携の強化を図ることにより、新たなビジネス機会の創出、RO薬品を含むCSVビジネスの展開加速、新規開拓による顧客基盤拡大を実現し、北米の水処理市場におけるクリタグループのプレゼンスのさらなる向上を目指すものです。」

    米国子会社とアビスタ社の吸収合併を実施し、情報連携強化、新規開拓、顧客基盤拡大を具体的な営業・提案活動の基盤として示した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「PSV-27計画の2年目である当期は、電子産業における事業基盤の強化とグローバル展開の推進に取り組み、世界四極(日本、アジア、北南米、EMEA)での電子事業戦略の基本方針に基づいた活動を推進し、米国および欧州での案件を受注したほか、精密洗浄事業の市況低迷や水供給事業の計画変更を受けて、サービス事業の拡大を図りました。」

    PSV-27の2年目に、米国・欧州案件の受注、サービス事業の拡大、中国・ASEANでの遠隔支援サービス拡大など、顧客課題解決型の海外展開を具体化した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「PSV-27計画の初年度である当期は、電子産業への重点化に取り組み、新規のお客様から水供給サービスの受注を獲得したほか、ドイツのアルカデ・エンジニアリングGmbHとその関連会社の株式を取得し、欧州での事業基盤を整備しました。」

    電子産業への重点化と顧客課題解決型サービスの展開について、PSV-27初年度に新規顧客から水供給サービスを受注する具体的な進展を開示している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「主に前連結会計年度に開始した超純水供給契約案件の貢献により、継続契約型サービスが増加した一方で、水処理装置が前年同期における複数の大型案件の受注計上の反動により、また精密洗浄が半導体市況悪化による国内および米国の顧客工場の稼働率低下の影響を受け、それぞれ減少したほか、メンテナンスも減少しました。」

    継続契約型サービスを含む顧客課題解決型のサービス展開を継続している一方、精密洗浄等は顧客工場の稼働率低下の影響を受けている。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    顧客課題の理解を起点とする総合ソリューション提案とCSVビジネス拡大の取り組みを継続している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、気候変動問題への対応を含む社会との共通価値創造を目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案やCSVビジネス拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    顧客課題の理解を起点とする総合ソリューション提案に加え、CSVビジネス拡大を継続している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客にとって長期的に必要不可欠なパートナーとなることを目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど総合ソリューションの拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    長期的な顧客パートナー化を意識した課題解決型の提案活動と総合ソリューション拡大を継続している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客にとって長期的に必要不可欠なパートナーとなることを目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど総合ソリューションの拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    顧客課題の深い理解を基礎とした提案活動と、総合ソリューション拡大の取り組みを継続している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客にとって長期的に必要不可欠なパートナーとなることを目指し、社会や顧客の課題に対する深い理解に基づき、節水やCO2排出削減、廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど総合ソリューションの拡大に向けた取り組みを強化しました。」

    顧客との長期的な関係を意識した提案活動と総合ソリューション拡大への取り組みを継続している。
  12. FY2021再掲有価証券報告書

    「顧客市場ごとにマーケティング・営業・技術・開発が連携する体制を強化し、CSVビジネス、総合ソリューションなどの新規受注による収益性改善目標を設定し展開を加速させました。」

    顧客市場別に機能を連携させ、CSVビジネスや総合ソリューションを展開する取り組みを継続している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客の事業活動の継続に必要不可欠な製品・サービスを安定的に提供するとともに、徹底した社会課題や顧客課題の理解に基づき、省エネルギーや廃棄物削減といった環境負荷低減、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど、総合ソリューションの展開を加速させました。」

    顧客課題の理解を起点に、省エネルギー、廃棄物削減、生産性向上を含む提案活動と総合ソリューション展開を引き続き推進している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客の事業活動の継続に必要不可欠な製品・サービスを安定的に提供するとともに、徹底した社会課題や顧客課題の理解に基づき、環境負荷低減、省エネルギー、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど、総合ソリューションの展開を加速させました。」

    顧客課題の理解に基づく提案活動と総合ソリューション展開を引き続き推進している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「顧客の事業活動の継続に必要不可欠な製品・サービスを安定的に提供するとともに、徹底した社会課題や顧客課題の理解に基づき、環境負荷低減、省エネルギー、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案活動に注力するなど、総合ソリューションの展開を加速させました。」

    顧客課題の理解に基づく提案活動と総合ソリューション展開を継続し、新型コロナウイルス感染拡大下で顧客事業の継続支援にも言及している。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客親密性を高めるため、市場別・地域別の営業体制を強化し、環境負荷低減、省エネルギー、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案を推進しました。」

    顧客親密性向上に向けた市場別・地域別の営業体制強化と総合ソリューション提案を引き続き推進している。
  17. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、顧客親密性を高めるため、市場別・地域別の営業体制を強化し、環境負荷低減、省エネルギー、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する総合ソリューション提案を推進しました。」

    顧客親密性向上に向けた市場別・地域別の営業体制強化と総合ソリューション提案を継続している。
  18. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「国内では、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めたことなどで冷却水薬品、鉄鋼向けプロセス薬品は増加し、全体の受注高・売上高も、前年同期における機器・役務のスポット案件計上の反動があったものの、増加しました。」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、冷却水薬品及び鉄鋼向けプロセス薬品の増加につなげたと記載している。
  19. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「国内では、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めたことなどで冷却水薬品、鉄鋼向けプロセス薬品は増加しました」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、冷却水薬品及び鉄鋼向けプロセス薬品の増加につなげたと記載している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「受注高・売上高につきましては、国内では、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めたことなどで石油精製・石油化学向けプロセス薬品、鉄鋼向けプロセス薬品は増加しました」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、石油精製・石油化学向け及び鉄鋼向けプロセス薬品の増加につなげたと記載している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「国内では、顧客工場の操業度回復や新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めたことにより、主力商品のボイラ薬品、冷却水薬品が増加したことに加え、紙パルプ向けプロセス薬品及び鉄鋼向けプロセス薬品も伸長し、受注高・売上高はともに増加しました。」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、主力薬品等の受注高・売上高の増加につなげたと記載している。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもとで、当社グループは、IT・センシング技術を活用した競争力のある商品・サービスの開発と市場展開に取り組むとともに、環境負荷低減、省エネルギー、生産性向上など顧客の課題解決に貢献する提案を推進しました。」

    IT・センシング技術、新商品・サービス、環境負荷低減・省エネルギー・生産性向上を顧客提案に結び付ける取り組みを継続している。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「国内では、顧客工場の操業度回復や新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めたことなどで、主力のボイラ薬品、冷却水薬品が伸長し、受注高・売上高は増加しました。」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、主力薬品の受注高・売上高の増加につなげたと記載している。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「国内では、IT・センシング技術の活用により収集したデータの解析結果に基づく提案活動を強化し、シェア拡大を図りました。」

    IT・センシング技術で収集・解析したデータに基づく提案活動と、顧客課題解決型の営業を継続している。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「国内では、顧客工場の操業度回復の動きがみられたことに加え、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めた結果、受注高・売上高は増加しました。」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、国内の受注高・売上高が増加したと記載している。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「国内では、顧客工場の操業度回復の動きが一部にみられたことに加え、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めた結果、受注高・売上高は増加しました。」

    新商品・新サービスを活用した課題解決提案と新規顧客開拓を継続し、国内の受注高・売上高が増加したと記載している。
  27. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「ITやセンシング技術の活用により、環境負荷低減、省エネルギー、生産性の向上など顧客の課題解決に貢献する提案営業に努めました。国内では、新商品・新サービスを活用した課題解決提案により新規の顧客開拓に努めた結果、受注高・売上高はやや増加しました。」

    IT・センシング、新商品・新サービス、環境負荷低減・省エネルギー・生産性向上を、提案営業と新規顧客開拓に結びつけている。
一緒に動いた変遷

「配当による株主還元」は、この変遷が動いた27回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1配当による株主還元5回
  3. 2自己株式取得・消却による資本効率・株主還元4回
  4. 3水処理装置事業のサービス化と契約型ビジネスモデルの創出4回
  5. 4売上原価率改善・経費削減による減収影響の吸収4回
  6. 5低収益性事業の再生・継続可否精査と事業ポートフォリオ最適化4回
  7. 6働き方改革による人材確保・能力発揮と競争力向上3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
栗田工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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