原材料・部品価格の市況変動による収益影響
FY2017に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-05-14。
栗田工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「なお、地政学的な情勢や米国の関税政策に伴う各国・地域における報復関税の発動等に伴う景気悪化等により、水処理薬品の原材料や水処理装置の資材の高騰、エネルギーコスト高騰による物流コストの増加、サプライチェーンの混乱が発生する可能性がありますが、その場合には販売価格への転嫁、在庫の確保などの対策を講じます。」
従来の原材料・物流費高騰リスクに、米国関税政策や報復関税を起点とする資材高騰・サプライチェーン混乱の可能性が加わった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益につきましては、値上げ効果による増収に加え、コスト低減の取り組みにより、事業利益は、3,092百万円（前年同期比52.7％増）となり、営業利益は、その他の収益に計上している為替差益が368百万円増加したこともあり3,596百万円（前年同期比72.2％増）となりました。」
原材料・物流費等の価格変動への対応として値上げ効果とコスト低減が利益に寄与し、一般水処理市場の事業利益・営業利益が増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、主に、増収効果が原材料価格や物流費の上昇などによる費用増加を吸収したことから、事業利益は12,414百万円（前年同期比14.5％増）、営業利益は12,284百万円（前年同期比10.6％増）となりました。」
原材料価格・物流費の上昇による費用増加は継続しているが、増収効果がこれを吸収し、利益増加につながったとの説明を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益につきましては、主に、増収効果が原材料価格や物流費の上昇などによる費用増加を吸収したことから、事業利益は8,436百万円（前年同期比12.3％増）、営業利益は8,557百万円（前年同期比17.7％増）となりました。」
原材料価格・物流費の上昇による費用増加は継続しているが、増収効果がこれを吸収し、事業利益・営業利益が増加した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「海外では、原材料価格や物流費高騰を受けた値上げの取り組みや円安が進んだことに伴う海外子会社の円換算額の増加もあり、受注高・売上高は、ともに増加しました。」
原材料価格・物流費の高騰が続く中、値上げの取り組みを進めていることを開示している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染拡大やロシアのウクライナ侵攻により、水処理薬品の原材料や水処理装置の資材の高騰、エネルギーコスト高騰による物流コストの増加、サプライチェーンの混乱が顕在化しており、販売価格への転嫁、在庫の確保などに努めています。」
原材料・資材・エネルギー価格の高騰およびサプライチェーン混乱が、可能性の段階から実際の影響として顕在化した。販売価格への転嫁や在庫確保を対応策として記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、営業活動の通常状態への回復が進んだことに伴う経費の増加や原材料価格高騰の影響がありましたが、売上高が増加したことにより、事業利益は10,846百万円（前年同期比12.3％増）となり、営業利益は、海外子会社での為替差益（その他の収益）計上もあり、11,104百万円（前年同期比19.7％増）となりました。」
原材料価格高騰が水処理薬品事業の利益への影響要因として実際に記載され、原材料価格変動リスクが顕在化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これら調達については、クリタグループ行動準則に基づく人権への配慮に加え、クリタグループ調達方針を定め、法令を遵守し、経済・社会・環境に配慮した調達活動を行っておりますが、市況の変化により原材料、部品および役務の価格は変動し、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
原材料・部品価格の変動リスクに加え、役務サービスを含む調達範囲と調達方針を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは商品の製造や製作・建設等のために使用する原材料や部品を当社グループ外から調達しております。市況の変化により原材料や部品の価格は変動し、経営成績に影響を与える可能性があります。」
外部調達する原材料・部品の価格変動を、製造・建設事業に関するリスクとして記録した。