トーヨーカネツ（6369）・リスク対処
為替レート変動リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2026。
19記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差益31百万円」
前年同期の為替差益16百万円から当期は31百万円の為替差益となり、当期の為替変動影響は損失ではなく営業外収益として現れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 16 － 為替差損 － 43」
前年同期の為替差益16百万円から、当中間連結会計期間は為替差損43百万円へ変化し、為替変動の損益影響が悪化した。 - FY2025-H1為替差益が減少有価証券報告書
「営業外の損益は、主に為替差益の減少により前年同期比悪化いたしました。」
為替変動はなお為替差益として現れているが、為替差益の減少により営業外損益は前年同期比で悪化した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 75 189」
当第３四半期連結累計期間の為替差益は189百万円となり、前年同四半期の75百万円の為替差益から増加している。為替変動は当該期間には損失ではなく営業外収益として現れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は円安による為替益の発生等で12億82百万円（同32.7％減）となりました。」
円安による為替益が発生し、当四半期には為替変動が為替差損ではなく営業外収益として損益に寄与している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は円安による為替益の発生等で６億64百万円（同27.7％減）となりました。」
円安による為替益が発生し、当四半期には為替変動が損失ではなく営業外収益として損益に寄与している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 75」
当第３四半期連結累計期間は75百万円の為替差益となり、前年同四半期の147百万円の為替差損から為替変動による損益への悪影響が縮小している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は前年同四半期の為替差損の反動減などにより19億４百万円（同63.6％増）となりました。」
前年同四半期に発生した為替差損の反動減などにより経常利益が増加し、為替変動による損益への悪影響は前年同期より縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は前年同四半期の為替差損の反動減などにより９億19百万円（同25.0％増）となりました。」
前年同期に発生した為替差損の反動減などにより経常利益が増加し、当四半期は為替変動による損益悪化が同じ形では現れていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「現時点において、外貨建ての取引高、及び保有資産額は相対的に僅少であるため、為替相場の変動リスクは低いと認識しております。」
為替変動リスクについて、外貨建取引・保有資産が相対的に僅少であることを理由に、現時点で低いとの認識を示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 147」
当第3四半期連結累計期間に為替差損147百万円を計上し、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 12 70」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は70百万円となり、前年同期の12百万円から増加している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 178」
当第1四半期連結累計期間の為替差損は1億78百万円となり、前期第2四半期の12百万円から影響額が拡大した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損12百万円」
当第２四半期連結累計期間に為替差損12百万円を計上し、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 34」
当第3四半期連結累計期間に為替差損34百万円を計上し、為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 228 69」
当連結会計年度にも為替差損69百万円を計上しており、為替変動リスクは引き続き損益に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 47 145」
当第2四半期連結累計期間に為替差損145百万円を計上し、前年同四半期の47百万円から増加している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の進行に伴う為替差損の発生があったものの経常利益は12億29百万円（同47.6%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億48百万円（同56.6％増）となりました。」
円高の進行に伴う為替差損が実際に発生し、為替変動リスクが当四半期の損益に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「受払いの大半は米ドルあるいはユーロ建となっており、最終的には円高になると当社グループの事業に悪影響を及ぼし、円安は好影響をもたらします。」
外貨建ての受払いと円換算に伴う為替影響をリスクとして認識し、海外生産・調達や為替予約等による対応も記載している。