原油・LNG価格低迷による機械・プラント案件減少
FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2023。
トーヨーカネツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「世界的な環境意識の高まりや低炭素・脱炭素型社会への移行による、エネルギーシフトが加速する中で、LNG・原油等のタンク需要が減少することは避けられず、当社の事業環境に悪影響が及ぶ可能性があります。」
従来の需要減少可能性から、LNG・原油等のタンク需要の減少は避けられないとの表現へ強まっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 2021年４月１日 至 2021年12月31日）の連結業績は、機械・プラント事業では引き続き厳しい事業環境が継続しているものの、物流ソリューション事業が順調に推移したことにより、」
機械・プラント事業では厳しい事業環境が引き続き継続していると記載している。一方、国内製油所向けメンテナンス案件を中心に売上を計上し、営業損益は改善している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件を中心に売上を積み上げた結果、売上高は98億94百万円（前年同四半期比105.0％増）となりました。なお今期は会計基準の変更により49億59百万円の売上及び同額の売上原価が加算されております。同影響額を除く従来基準での売上高は49億35百万円（同2.2％増）となっております。また営業損益については、営業損失は29百万円（前年同四半期は営業損失２億33百万円）となりました。」
機械・プラント事業は国内製油所向けメンテナンス案件を中心に増収となり、営業損失も前年同四半期の2億33百万円から29百万円へ縮小した。一方、新設案件を含む厳しい事業環境が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「世界的な環境意識の高まりや低炭素・脱炭素型社会への移行による、エネルギーシフトが加速する中で、ＬＮＧ・原油等のタンク需要が減少することで、当社の事業環境に悪影響が及ぶ可能性があります。」
原油価格低迷やLNG需給緩和を中心とした従来の案件減少リスクが、脱炭素化・エネルギーシフトによるLNG・原油タンク需要の構造的減少リスクとして再整理されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新設案件の受注環境がコロナ禍の影響もあり引き続き低調な中、国内メンテナンス案件を中心に売上を積み上げたものの、売上高は64億30百万円（前年同四半期比6.9％減）となりました。営業損益では一部の売上案件の採算性が低かったことや、前期に計上した過年度の工事案件に係る引当金の戻入益の反動などにより営業損失は４億18百万円（前年同四半期は営業損失93百万円）となりました。」
新設案件の受注環境が低調なまま、売上高が6.9％減少し、営業損失は前年同期の93百万円から4億18百万円へ拡大した。機械・プラント事業の受注・収益環境が悪化している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新設案件の受注がコロナ禍の影響もあり引き続き低迷している中、国内メンテナンス案件が堅調に推移し売上高は48億27百万円（前年同四半期比29.5％増）となりました。一方、営業損益では一部の売上案件の採算性が低かったことや、前期に計上した過年度の工事案件に係る引当金の戻入益の反動などにより営業損失は２億33百万円（前年同四半期は営業損失９百万円）となりました。」
コロナ禍の影響を含む新設案件の低迷が続き、国内メンテナンスによる増収にもかかわらず、採算性の低い案件などにより営業損失が前年同期の9百万円から2億33百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新設案件に係る低調な受注環境から変化が見られない中、メンテナンス案件を中心に売上計上され、当事業の売上高は69億８百万円（前年同四半期比39.9％増）となりました。営業損益では、過年度に計上した工事案件に係る引当金の戻し利益の発生などにより営業損失は93百万円（前年同四半期は営業損失９億25百万円）となりました。」
機械・プラント事業では新設案件の低調な受注環境に変化がないと記載している。メンテナンス案件を中心に増収となり、営業損失も前年同期から縮小したが、引当金戻しの影響を含んでいる。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「低調な受注環境に大きな変化は見られず、当事業の売上高は37億27百万円（前年同四半期比10.0％増）となりました。営業損益では、過年度に計上した工事案件に係る引当金の戻し利益の発生などにより営業損失は９百万円（前年同四半期は営業損失５億63百万円）となりました。」
機械・プラント事業の低調な受注環境には大きな変化がないと記載している。売上高は10.0％増加し営業損失は縮小したが、引当金戻しという要因を含み、受注環境の厳しさは継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「低調な受注環境が継続しており、過年度に計上した工事案件に係る引当金の戻し利益が発生するも一過性のもので、全般的に厳しい事業状況に変化はなく、当事業の売上高は12億26百万円（前年同四半期比29.8％減）、営業利益は29百万円（前年同四半期は営業損失４億49百万円）となりました。」
機械・プラント事業では低調な受注環境と厳しい事業状況が継続していると記載している。売上高は29.8％減少したが、営業利益は過年度工事案件の引当金戻しという一過性要因により黒字となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「低調な受注環境が継続しており、海外の中小規模案件で若干の受注を獲得するも、全般的に厳しい事業状況に変化はなく、当事業の売上高は49億36百万円（前年同四半期比31.3％減）、営業損失は９億25百万円（前年同四半期は営業利益２億11百万円）となりました。」
海外の中小規模案件を一部受注したものの、低調な受注環境と厳しい事業状況が継続し、機械・プラント事業は売上高31.3％減、営業損失9億25百万円となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「低調な受注環境が継続する中、海外の中小規模案件の受注を獲得するも、全般的に厳しい事業状況からの変化はなく、当事業の売上高は33億89百万円（前年同四半期比39.1％減）、営業損失は５億63百万円（前年同四半期は営業利益２億91百万円）となりました。」
機械・プラント事業では海外の中小規模案件を受注したものの、低調な受注環境と厳しい事業状況が継続し、売上高は39.1％減、営業損失は5億63百万円となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「低調な受注環境が継続する中、海外で若干の中小規模案件の受注を獲得するも、全般的には厳しい事業状況に変化はなく、当事業の売上高は17億46百万円（前年同四半期比44.0％減）、営業損失は４億49百万円（前年同四半期は営業利益４億27百万円）となりました。」
機械・プラント事業では低調な受注環境と厳しい事業状況が続き、売上高が44.0％減少し、営業損失へ転じた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「このような中、機械・プラント事業は、原油価格の上昇や景気回復に牽引されたエネルギー需要の増加などにより、大型プラントの開発が再開する兆しが一部で見られるものの、依然として厳しい受注環境が継続しております。」
原油価格上昇や大型プラント開発再開の兆しがある一方、受注環境はなお厳しく、機械・プラント事業は売上高27.6％減、セグメント損失1億78百万円となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「国内外の大型新設案件が減少していることなどにより、当事業の売上高は71億81百万円（前年同四半期比22.7％減）となりました。営業利益は海外案件の落ち込みなどにより２億11百万円（同67.4％減）となりました。」
国内外の大型新設案件の減少と海外案件の落ち込みにより、機械・プラント事業の売上高が22.7％減、営業利益が67.4％減となり、エネルギー関連案件低迷の影響が拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「国内外の大型新設案件が減少したことなどにより、当事業の売上高は55億64百万円（前年同四半期比22.1％減）となりました。営業利益は海外案件の落ち込みなどにより２億91百万円（前年同四半期比72.0％減）となりました。」
大型新設案件の減少と海外案件の落ち込みにより、機械・プラント事業の売上高が22.1％減、営業利益が72.0％減となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「不透明な市場環境により設備投資計画が延期されるなど、タンク新増設案件が限られる中、受注領域を広げた積極的な営業展開を図ってまいりましたが、大型案件の受注には至らず、またメンテナンス分野でも一段と競争が激しくなるなど、厳しい事業環境となっております。この結果、当事業の売上高は138億52百万円（前連結会計年度比39.2％減）、営業利益は６億33百万円（同67.0％減）、受注高は81億82百万円（同34.0％減）となりました。」
大型タンク案件の限定的な状況が続き、機械・プラント事業の売上高、営業利益、受注高の減少が通期実績として拡大した。量的にもリスクの影響が明確になっている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「原油価格低迷、ＬＮＧ需給緩和長期化の影響等により設備投資需要が伸びず、大型新設案件の受注が低調に推移していること等により、当事業の売上高は92億84百万円（前年同四半期比47.2％減）となりました。営業利益は、高採算案件の減少により６億48百万円（同65.6％減）となりました。」
原油価格低迷とLNG需給緩和の長期化が続き、機械・プラント事業の売上高減少率は47.2％、営業利益減少率は65.6％となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「機械・プラント事業は、長期的には東南アジアを中心とした新興国経済の成長や、人口増加によるエネルギー需要の拡大が見込まれておりますが、短期的には原油価格の低迷、ＬＮＧ需給緩和に伴う石油・ガス関連設備投資計画の延期等により、大型タンクの新増設等の機会が減少しております。この結果、当事業の売上高は227億88百万円（前連結会計年度比22.6％減）、営業利益は19億21百万円（同31.1％減）、受注高は123億87百万円（同6.6％減）となりました。」
エネルギー市場の低迷と案件延期が記載され、当期の機械・プラント事業の売上高・営業利益・受注高の減少として実績化している。