機械・プラント事業の受注力・事業領域強化
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「国内製油所向けタンクメンテナンス案件を中心に、売上高は127億99百万円（前連結会計年度比2.5％増）となりました。また、営業利益は10億２百万円（同11.2％増）」
国内製油所向けメンテナンスの安定受注により、プラント事業は増収増益となり、受注力・安定収益化の進展が確認できる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件を中心に、安定的な受注を確保しつつ順調に売上を計上しております。その結果、当事業の売上高は57億55百万円（前年同期比9.3％増）、営業利益は、４億26百万円（同196.2％増）となりました。」
国内製油所向けメンテナンス案件の安定受注が継続し、プラント事業は増収となり、営業利益は前年同期比196.2％増となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件については、安定的な受注を確保しつつ順調に売上を計上しております。その結果、当事業の売上高は46億21百万円（前年同期比1.6％増）、営業利益は３億56百万円（同17.8％減）となりました。」
国内製油所向けメンテナンス案件の安定受注を継続している。一方、プラント事業は増収ながら営業利益は前年同期比17.8％減となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件については、安定的な受注を確保しつつ順調に売上を計上しております。その結果当事業の売上高は66億84百万円（前年同四半期比10.0％増）、営業利益は５億34百万円（同45.7％増）となりました。」
プラント事業では、国内製油所向けメンテナンス案件の安定受注が継続し、売上高は前年同期比10.0％増、営業利益は45.7％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件については、安定的な受注を確保しつつ順調に売上を計上しております。その結果当事業の売上高は45億49百万円（前年同四半期比14.4％増）、営業利益は４億34百万円（同101.5％増）となりました。」
プラント事業では、国内製油所向けメンテナンス案件の安定受注が増収増益として現れ、営業利益は前年同期比101.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件については順調に売上を計上しております。売上高は26億50百万円（前年同四半期比43.6％増）、営業利益は３億１百万円（同286.9％増）となりました。」
機械・プラント事業の受注力・事業領域強化において、国内製油所向けメンテナンス案件が増収増益として現れ、売上高43.6％増、営業利益286.9％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「長年の実績と経験を背景に国内メンテナンス需要を弛み無い活動により受注し、安定収益確保に努めております。また、それを支える労働力の確保をグループ会社や協力会社との良好な関係性づくりを通じて堅持しております。」
新設案件が厳しい環境下で、国内メンテナンス受注とグループ会社・協力会社との連携による施工体制維持を具体的に進めている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、国内製油所向けメンテナンス案件については当事業にて収益認識しており、売上高は60億75百万円（前年同四半期比47.5％減）となりました。なお、前年同四半期の収益認識会計基準適用初年度の影響額を除いた前年同四半期比は5.8％の減となります。 また、営業利益は３億67百万円（同8.1％減）となりました。」
プラント事業では、収益認識会計基準適用初年度の影響額を除いても売上高が5.8％減、営業利益が8.1％減となり、受注力・収益環境の悪化が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、国内製油所向けメンテナンス案件については当事業にて収益認識しており、売上高は39億76百万円（前年同四半期比57.1％減）となりました。なお、前年同四半期の収益認識会計基準適用初年度の影響額を除いた前年同四半期比は3.9％の減となります。また、営業利益は２億15百万円（同4.3％減）となりました。」
会計基準適用初年度の影響を除いても、プラント事業の売上高は3.9％減、営業利益は4.3％減となり、受注・収益環境に悪化が見られる。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間より、国内製油所向けメンテナンス案件については当事業にて収益認識しており、売上高は18億45百万円（前年同四半期比74.4％減）となりました。なお、前年同四半期の収益認識会計基準適用初年度の影響額を除いた前年同四半期比は12.1％の減となります。また、営業利益は77百万円（同22.5％減）となりました。」
プラント事業では会計基準適用初年度の影響を除いても売上高が12.1％減、営業利益が22.5％減となり、受注・収益環境に悪化が見られる。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内製油所向けメンテナンス案件を中心に売上を積み上げた結果、売上高は124億69百万円（前年同四半期比93.9％増）となりました。なお、今期は会計基準の変更により46億50百万円の売上及び同額の売上原価が加算されております。同影響額を除く従来基準での売上高は78億19百万円（同21.6％増）となっております。また営業損益については、営業利益は51百万円（前年同四半期は営業損失４億18百万円）となりました。」
国内製油所向けメンテナンス案件を中心に、会計基準変更の影響を除いても売上高は前年同四半期比21.6％増となり、営業損益は前年同期の4億18百万円の損失から51百万円の利益へ転じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「そのため、パートナー企業との連携を強化し、安定的な施工体制を整えながら、現場人材の確保・育成を図った新会社を設立しております。またタンク新設プロジェクトへの対応として、受注から施工まで少数精鋭による一貫した管理・情報集約体制を整え、迅速かつ効率的なプロジェクトの遂行を行っております。」
機械・プラント事業の受注力・施工体制強化について、パートナー連携、新会社設立、少数精鋭による一貫管理という具体策に進んでいる。 - FY2018再掲有価証券報告書
「大型タンク新増設案件が限られる中、中小規模の海外案件や国内メンテナンス案件の受注体制の強化、小型タンク製造の検討、徹底したコスト削減などにより、事業構造を大幅に見直してまいりましたが、低調な設備投資環境の影響は大きく、厳しい状況が継続しております。」
海外中小規模案件、国内メンテナンス、小型タンク、コスト削減による受注力・事業構造強化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「①東南アジア・中東案件の取り込み ②設備企業とのアライアンス戦略 ③小型タンク市場への参入 ④業務生産性の向上 ⑤プロジェクト工程短縮と標準化 ⑥メンテナンス事業の拡大」
機械・プラント事業の受注力と領域を強化する6施策を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「①東南アジア・中東案件の取り込み ②設備企業とのアライアンス戦略 ③小型タンク市場への参入 ④業務生産性の向上 ⑤プロジェクト工程短縮と標準化 ⑥メンテナンス事業の拡大」
海外案件、提携、小型タンク、工程・生産性改善、メンテナンス拡大を一体の事業戦略として掲げている。