既存事業の収益力強化と新規事業探索・研究開発への資源投入
FY2017に初出。22回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに75社。
- FY2026前進有価証券報告書
「次期３カ年においては、人件費や研究開発費、デジタル関連投資など固定費の拡大を想定するものの、売上拡大や設備保有型サービスの資金回収本格化により、事業収益から得られる資金はさらに拡大する見込みです。この増加する資金を原資として、設備保有型サービスへの継続投資や、配当性向のさらなる改善による株主還元の強化に取り組むとともに、キャパシティ拡大や経営インフラ整備、M&Aなどの成長投資を３カ年で積極的に拡大する計画です。」
次期3カ年の資本配分として、設備保有型サービス、人的資本、研究開発、デジタル、キャパシティ、経営インフラ、M&Aへの投資拡大を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「開発センターでは、前連結会計年度に建設した新実験棟において電子産業向けの次世代型超純水装置や薬液・溶剤などの分離精製技術の研究開発を進めております。今後も必要に応じて研究開発費を増加していくほか、顧客の技術開発ロードマップに基づいた研究開発を推進し、重点分野に研究開発投資を集中させるとともに、国内外のさまざまな研究機関とのオープンイノベーションも積極的に推進するなど、リスクの軽減に取り組んでまいります。」
新実験棟の稼働を前提に、次世代超純水、薬液・溶剤分離精製、顧客ロードマップ連動、オープンイノベーションへ研究開発施策を具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の推進」
既存事業・新規事業の基盤となる研究開発活動の推進を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の拡充」
既存事業・新規事業の基盤となる研究開発活動の拡充を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「各国におけるサプライチェーンや納入体制の整備、エンジニアリング業務やソリューションサービスなどのデジタル化推進、次世代の超純水システムや新たな分離精製技術などの研究開発体制の拡充」
大型案件の受注・納入を支えるサプライチェーン、納入体制、デジタル化、研究開発への資源投入を引き続き進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「水処理薬品、標準型機器・フィルタ、食品の各分野で売上が拡大したことや、値上げなどの価格転嫁が進んだことなどから、原材料価格の上昇や人件費の増加などコスト増の影響をカバーし、前年同期比で増益となっております。」
売上拡大に加え、値上げなどの価格転嫁を進め、原材料価格・人件費の増加によるコスト増を吸収して増益となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「次世代の超純水技術・新たな分離精製技術など研究開発の推進」
既存事業および新規事業の基盤となる研究開発の推進を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「中期経営計画のさらなる強化・加速を目的として、電子産業向けの次世代型超純水装置や薬液・溶剤などの分離精製技術の研究開発のため新実験棟２棟を神奈川県相模原市の開発センター内に建設し、稼働に向けた準備を進めております（2022年８月稼働予定）。」
電子産業向け次世代超純水装置と薬液・溶剤分離精製技術の研究開発用新実験棟2棟について、稼働準備段階まで進展し、2022年8月の稼働予定を示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに確定した主要な設備の新設は、次のとおりです。設備の内容 新実験棟 投資予定金額 総額3,000百万円、既支払額60百万円 資金調達方法 自己資金及び借入金 着工予定年月 2021年１月 完了予定年月 2022年４月」
研究開発の強化に向けて計画していた新実験棟が主要設備として確定し、投資額・着工・完了予定が具体化した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2020年10月23日開催の取締役会において、開発センターに新実験棟（２棟）を建設することについて決議いたしました。これらの戦略の実現のためには研究開発を強化し、加速させることが必須であります。そのため、電子産業分野の拡大に向けた技術開発ロードマップの実行を目的として電子産業向け次世代型超純水装置を設置する新実験棟を建設するとともに、電子材料薬液精製をはじめとする非水系向け新実験棟を当社開発センターに建設することといたしました。投資総額 約30億円 着工予定日 2021年１月 稼働開始時期 2022年４月」
研究開発の強化・加速に向け、電子産業向け次世代型超純水装置用と非水系向けの新実験棟2棟を建設する計画を決議した。投資総額は約30億円で、2021年1月着工、2022年4月稼働開始を予定している。 - FY2020前進有価証券報告書
「いずれの重点分野も戦略の実現には研究開発の強化が必須であるため、連結売上高の2.5％を目途に技術研究費を増加させ、重点分野に集中的に資金を配分する方針であります。」
研究開発費を連結売上高の2.5％を目途に増加させ、重点分野へ資金・人材を集中する資源配分方針を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはコスト競争力の強化と生産性・収益性の改善、差別化商品・技術の創出を目指し「電子産業分野の拡大」、「機能商品事業の強化」、「新規事業の創出」を重点課題として各種の取組みを進めております。」
コスト競争力、生産性・収益性の改善と差別化商品・技術の創出を推進力とする重点課題を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはコスト競争力の強化と生産性・収益性の改善、差別化商品・技術の創出を目指し「電子産業分野の拡大」、「機能商品事業の強化」、「新規事業の創出」を重点課題として各種の取組みを進めております。」
既存事業のコスト競争力・生産性・収益性の改善と差別化商品・技術の創出を、引き続き重点課題の推進手段としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはコスト競争力の強化と生産性・収益性の改善、差別化商品・技術の創出を目指し「電子産業分野の拡大」、「機能商品事業の強化」、「新規事業の創出」を重点課題として各種の取組みを進めております。」
既存事業のコスト競争力・生産性・収益性の改善と、差別化商品・技術の創出を引き続き重点課題の推進手段としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし」
既存事業のコスト競争力・生産性向上と、差別化製品・技術に向けた研究開発資源の拡大を、引き続き施策の推進力としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし」
既存事業のコスト競争力・生産性向上と、差別化製品・技術に向けた研究開発資源の拡大を、引き続き施策の推進力としている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし」
既存事業のコスト競争力・生産性向上と、差別化製品・技術に向けた研究開発資源の拡大を、注力施策の推進力として明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中国・台湾・東南アジアなど海外における受注・納入体制の強化や新商品・新技術開発に向けた研究開発投資の拡大などに取り組んでまいりました。」
海外の受注・納入体制強化、新商品・新技術開発、研究開発投資拡大を、既存事業の強化と新規事業探索に向けた施策として継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少による影響に加え、将来を見据えた研究開発投資の拡大や営業・技術・管理体制の強化などによって販売費及び一般管理費が増加し、営業損失534百万円（前年同期は営業損失120百万円）となりました。」
研究開発投資の拡大と営業・技術・管理体制の強化が実行され、販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、中国で電子産業向けの売上高が大幅に伸長いたしましたが、前期に大型案件の売上のあった台湾及び国内の一般産業分野の売上が減少した結果、売上高23,581百万円（前年同期比10.3％減）となりました。利益面につきましては、売上高が減少したことに加え、研究開発投資の拡大や国内・海外での営業・技術・管理体制の強化などに伴って販売費及び一般管理費が増加した結果、営業損失1,037百万円（前年同期は営業損失133百万円）となりました。」
研究開発投資を拡大し、国内・海外の営業・技術・管理体制を強化する施策が実行され、その費用増加が営業損失の要因として現れている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少や研究開発等への積極的な資源投入に伴い販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業損失1,339百万円（前年同期は営業損失536百万円）となりました。」
研究開発等への積極的な資源投入が実際の費用増加要因として記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29、30年度はより意欲的な研究開発、新規事業創出への経営資源投入を行うことにより力を蓄える期間と定め、平成31年度以降に安定的に連結ＲＯＥ・連結売上高営業利益率５％を達成できる収益構造の確立を目指します。」
平成29・30年度を研究開発と新規事業創出に資源を投入する期間と位置づけ、コスト競争力強化、案件選別、事業体制の再構築、差別化技術の改良・深化も進める計画を示している。