電力・電子産業分野および機能商品事業の強化
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-03。
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- FY2026前進有価証券報告書
「受注高は前連結会計年度比12.2％増となる141,685百万円となりました。電子産業分野においては、一部の大型案件で受注時期が翌期にずれ込んだため期初の想定は下回ったものの、台湾、米国、欧州において大型の半導体向けプロジェクトを受注したことに加え、設備保有型サービスや各種メンテナンスなどのソリューション事業も好調に推移し、受注高は前年度比で増加しました。」
電子産業分野で台湾・米国・欧州の大型半導体案件を受注し、設備保有型サービス・メンテナンスを含むソリューション事業も好調となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは国内外で大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、プラントエンジニアリングプロセスの効率化を目指したDX関連の投資や、グローバルでの人材育成・活用施策の推進など生産・納入キャパシティの増強に取り組むとともに、次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の拡充、サステナビリティやガバナンスの高度化などに向けた各種施策を進めてまいりました。」
大型プロジェクトの受注・納入に加え、プラントエンジニアリングのDX投資、グローバル人材施策、生産・納入キャパシティ増強、研究開発、サステナビリティ・ガバナンス高度化を進めたと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これに加え、設備保有型サービスの拡大や納入した水処理プラントに対するメンテナンス、水処理薬品販売の拡大などによる成長によって中期計画の達成を目指してまいります。」
電子産業分野等の大型案件に加え、設備保有型サービス、プラントのメンテナンス、水処理薬品販売を成長手段として明示し、収益源の拡大を具体化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は前年同期比47.0％増となる12,189百万円となりました。電子産業分野や一般産業分野においてプラント案件の売上が拡大したことに加え、個々のプロジェクトにおける収益改善やコストダウンへの取り組みなどによって採算性の改善がみられたこと、また各種のメンテナンスや設備保有型サービスなどソリューション事業も好調に推移したことなどから営業利益が拡大しております。」
電子・一般産業分野のプラント案件、プロジェクトごとの収益改善・コストダウン、メンテナンス・設備保有型サービスの進展により、営業利益が前年同期比47.0％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「受注高は前年同期比28.1％増となる109,208百万円となりました。主力の電子産業分野において、国内や台湾で大型プロジェクトの受注に成功したことに加え、中国やマレーシアにおいても車載・パワー半導体などのレガシー半導体を中心に大型の投資が活発に推移したことなどから受注高が大きく伸長しております。 受注高は前年同期比5.1％増となる15,601百万円、売上高は同6.4％増となる15,340百万円となりました。」
水処理エンジニアリング事業では国内・台湾の大型案件受注、中国・マレーシアのレガシー半導体投資を背景に受注高が増加し、機能商品事業でも受注高・売上高が増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「受注高は前年同期比44.2%増となる46,790百万円となりました。主力の電子産業分野は、国内において半導体、ウェハーなどの大型プロジェクトの受注に成功したこと、台湾・中国・マレーシアなど海外においても最先端の半導体投資や車載用半導体、パワー半導体などの投資が活発に推移したことなどから前年同期比で受注が大きく増加いたしました。」
水処理エンジニアリング事業で国内外の半導体関連大型案件を受注し、受注高が前年同期比44.2％増となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新たな中期経営計画においては、電子産業分野の活発な投資状況を踏まえ、大型案件の確実な受注・納入を最重要の課題として、競争力あるグローバル・バリューチェーンの構築に向けて、業務のデジタル化・効率化による生産性の向上、グローバルな人材活用・育成、国内外の協力業者とのパートナーシップ強化による納入体制の拡充、データを活用したソリューションサービスによる新たな価値の提供やビジネスモデルの構築などを重点的なテーマとして取組みを進めてまいります。」
従来の電力・電子・機能商品事業の強化という整理から、大型案件の受注・納入とグローバル・バリューチェーン、デジタル化、データ活用を中心とする施策へ枠組みを組み替えている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「中期経営計画の重点分野として掲げる電子産業分野の拡大やＩＣＴ／ＡＩ技術を活用したソリューションサービスの強化、エネルギーやライフサイエンス分野での新規事業の創出など」
従来の電力・電子・機能商品事業の強化を中心とする表現から、電子産業、ICT/AIソリューション、エネルギー・ライフサイエンスの3領域を軸とする重点分野へ組み替えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはコスト競争力の強化と生産性・収益性の改善、差別化商品・技術の創出を目指し「電子産業分野の拡大」、「機能商品事業の強化」、「新規事業の創出」を重点課題として各種の取組みを進めております。」
電子産業分野の拡大、機能商品事業の強化、新規事業の創出を重点課題とする施策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループはコスト競争力の強化と生産性・収益性の改善、差別化商品・技術の創出を目指し「電子産業分野の拡大」、「機能商品事業の強化」、「新規事業の創出」を重点課題として各種の取組みを進めております。」
電子産業分野の拡大、機能商品事業の強化、新規事業の創出を重点課題とする枠組みを継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画において機能商品事業を重点分野の一つとしており、新商品開発や海外市場での生産・販売体制の確立に取り組んでおります。当第１四半期連結会計期間より、機能商品事業の強化に伴う業績管理区分の見直しを行い、従来「水処理エンジニアリング事業」に含まれていた海外現地法人の機器・薬品事業を「機能商品事業」に含める変更をしております。」
機能商品事業の強化に伴い業績管理区分を見直し、海外現地法人の機器・薬品事業を同事業へ組み替えた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし、新商品の開発と海外への販路展開による「機能商品事業の強化」、コスト構造の改革とソリューションビジネスの強化、中国市場でのシェア拡大による「電子産業分野の拡大」、水処理技術で培った高度な分離・精製プロセスを二次電池、電子材料・ガス・バイオ医薬などの分野に展開する「新規事業の開拓」を注力分野として取り組みを進めております。」
機能商品事業、電子産業分野、新規事業を注力分野とする新中期計画の枠組みを、同じ施策と対象分野で継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし、新商品の開発と海外への販路展開による「機能商品事業の強化」、コスト構造の改革とソリューションビジネスの強化、中国市場でのシェア拡大による「電子産業分野の拡大」、水処理技術で培った高度な分離・精製プロセスを二次電池、電子材料・ガス・バイオ医薬などの分野に展開する「新規事業の開拓」を注力分野として取り組みを進めております。」
機能商品事業、電子産業分野、新規事業を注力分野とする施策を、前四半期と同じ枠組みで継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは既存事業におけるコスト競争力・生産性向上への取り組みと、差別化製品・技術の創出に向けた研究開発への資源投入拡大をドライビングフォースとし、新商品の開発と海外への販路展開による「機能商品事業の強化」、コスト構造の改革とソリューションビジネスの強化、中国市場でのシェア拡大による「電子産業分野の拡大」、水処理技術で培った高度な分離・精製プロセスを二次電池、電子材料・ガス、バイオ医薬などの分野に展開する「新規事業の開拓」を注力分野として取り組みを進めております。」
機能商品、電子産業、新規事業を注力分野とする新中期計画の柱を、具体的な施策とともに引き続き掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「技術開発・研究開発への積極的な投資をドライビングフォースとして、新商品の開発と海外展開の拡大による「機能商品事業の強化」、コスト構造の改革と中国市場でのシェア拡大、ソリューションビジネスの強化による「電子産業分野の拡大」、独自の分離精製プロセスを二次電池・電子材料・ガス・バイオ医薬などの分野に展開する「新事業分野の開拓」を新たな中期経営計画の柱として取組みを進めていくことといたします。」
電力・電子・機能商品を強化する従来の枠組みを、新商品・海外展開、電子産業の中国シェア拡大・ソリューション強化、新事業開拓を柱とする新中期計画へ組み替えている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当事業の受注高につきましては、電力・上下水分野及び一般産業分野がほぼ前年並の水準で推移する一方、国内及び中国で半導体関連の大型案件の受注が続き、台湾でも液晶パネル関連の大型案件の受注に成功するなど、電子産業分野が好調に推移した結果、受注高52,580百万円（前年同期比20.2％増）となりました。」
電子産業分野で国内・中国の半導体関連大型案件の受注が続き、台湾でも液晶パネル関連大型案件の受注に成功した。受注高は前年同期比20.2％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当事業におきましては、新たに卓上型の純水・超純水製造装置αシリーズを開発・上市した標準型水処理機器分野、電子産業向けの水処理薬剤の販売が好調に推移した水処理薬品分野、介護用等の食品材料が好調に推移した食品分野でそれぞれ受注・売上が伸長し、受注高8,567百万円（前年同期比5.5％増）、売上高8,422百万円（同4.3％増）となりました。」
機能商品事業で卓上型純水・超純水製造装置αシリーズを開発・上市し、水処理薬品・食品材料を含む各分野で受注・売上が伸長した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「平成31年度を見据えた計画では、当社グループが強みを有する「電子」「電力」産業分野及び水処理薬品や標準型水処理機器等の「機能商品事業」の更なる強化を中心とした戦略の実行に加え、これまで水処理分野で培ってきた技術と経験を活かし、水以外の液体、さらにはガスの分離・精製など新たな事業分野への展開を検討しております。」
電子・電力産業分野および機能商品事業の強化を中心とする戦略の実行を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「電子産業分野においては、台湾メーカーが進出を積極化するなど設備投資の増加が続く中国において、中国、台湾の現地法人と当社との連携を一層深め、受注活動の強化・納入体制の整備にグループ一体で取り組みました。電力分野においては、国内では既設のメンテナンス・改造工事に注力し、海外では現地法人への専任者の設置、現地企業との協業体制構築の着手など積極的な営業活動を展開しました。機能商品事業においては、営業戦略の見直しや強化に取り組むとともに新規ラボ用純水装置の開発に目途をつけ、水処理薬品については差別化製品の上市による拡販を図り、海外展開も積極的に進めました。」
重点3分野について、中国・台湾の連携強化、電力分野の専任者設置・協業着手、新規ラボ用純水装置の開発目途、差別化薬品の上市など具体的な施策・進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、平成28年４月からスタートさせた中期経営計画において、安定した収益基盤を構築するため、技術力、収益力、実績、市場シェア等の面から当社グループが強みを有する「電力」「電子」産業分野及び水処理薬品や標準型水処理機器等の「機能商品事業」の更なる強化を中心とした戦略と施策を立案し、取り組んでおります。」
電力・電子産業分野および機能商品事業の強化を中期経営計画の中心施策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、「主要アジア経済圏において、産業が求める品質の水を、最も合理的なコストで、最もタイムリーに提供できる、収益力あるエンジニアリング会社」を中期経営ビジョンと定め、安定した収益基盤構築に向けて、技術力、収益性、実績、市場シェア等において当社グループが強みを有する「電力」「電子」産業分野及び「機能商品事業」の更なる強化を中心とした戦略と施策の立案を進め、取り組んでおります。」
電力・電子産業分野および機能商品事業を強化する方針を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「技術力、収益性、実績、市場シェア等において当社グループが強みを有する「電力」「電子」産業分野及び「機能商品事業」の更なる強化を中心とした戦略と施策の立案を進め、取り組んでおります。」
強みを有するとする3分野を、安定収益基盤構築の中心として強化する方針である。