人財・組織・情報システム・安全を含む経営基盤の強化
FY2018に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは国内外の大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、生産・納入キャパシティの拡大に努めてまいりました。米国での現地エンジニアリング体制の構築や、国内外でのソリューション体制強化、新たにインドでの拠点設立などの取組みを進めてまいりました。また、事業戦略と連動した技術開発や知財戦略の推進のほか、国内外における人的投資の拡大、サステナビリティやガバナンスの高度化、基幹システムの刷新など、経営基盤の強化にも取り組んでまいりました。」
米国エンジニアリング体制、インド拠点、ソリューション体制、人材投資、基幹システム刷新など、経営基盤強化策を拡張している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「また、人的資本の強化、サステナビリティやガバナンスの高度化、基幹システムの刷新など、経営基盤の強化にも取り組んでおります。」
従来の人財・組織・情報システム等の経営基盤強化に、基幹システム刷新、サステナビリティ、ガバナンス高度化を含む整理へ広がっている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは国内外で大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、プラントエンジニアリングプロセスの効率化を目指したDX関連の投資や、グローバルでの人材育成・活用施策の推進など生産・納入キャパシティの増強に取り組む」
プラントエンジニアリングのDX投資とグローバル人材の育成・活用を、生産・納入キャパシティ増強の具体策として進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「エンジニアなどを中心にグローバル規模での人材の採用や育成、活用プログラムの拡充など人的資本の強化に向けた課題に加え、アウトソーシングの拡大・協力業者とのパートナーシップ強化施策、デジタル投資の強化による業務効率化の推進などの取組みを進めてまいります。」
大型案件への対応に向け、グローバル人材の採用・育成・活用、アウトソーシング、協力業者連携、デジタル投資を経営基盤強化策として具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは国内外において大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、エンジニアリング・ソリューション体制の整備やサプライチェーンの強化など生産・納入キャパシティの拡大・効率化や、次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の推進、ガバナンスやサステナビリティの強化に向けた取り組みなどを進めてまいりました。」
大型プロジェクトの受注・納入、エンジニアリング・ソリューション体制、サプライチェーン、生産・納入キャパシティの拡大・効率化を継続して進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは国内外で大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、エンジニアリング・ソリューション体制の整備やサプライチェーンの強化など生産・納入キャパシティの拡大・効率化や、次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の拡充、ガバナンスやサステナビリティへの取組み強化などを進めてまいりました。」
エンジニアリング・ソリューション体制、サプライチェーン、生産・納入キャパシティの拡大・効率化を引き続き進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは国内外で大型プロジェクトの受注・納入活動を進めるとともに、エンジニアリング・ソリューション体制の整備やサプライチェーンの強化など生産・納入キャパシティの拡大・効率化を進めるとともに、次世代の技術や新たな事業の創出を目指した研究開発活動の拡充や、サステナビリティへの取組みやガバナンス体制の強化などを進めてまいりました。」
エンジニアリング・ソリューション体制の整備、サプライチェーン強化、生産・納入キャパシティの拡大・効率化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「各国におけるサプライチェーンや納入体制の整備、エンジニアリング業務やソリューションサービスなどのデジタル化推進」
各国のサプライチェーン・納入体制の整備と、エンジニアリング業務およびソリューションサービスのデジタル化を継続して推進している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「各国の拠点におけるエンジニアリング体制・サプライチェーンの拡充や」
各国拠点のエンジニアリング体制およびサプライチェーンの拡充を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、開発センターにおける新実験棟の増設など研究開発体制の強化を進めるとともに、エンジニアリング業務のデジタル化やグループを横断したリソースの再配置、アウトソーシングの推進など業務の効率化や、米国における現地法人の設立やインド事業の見直し、ベトナムにおけるグローバルエンジニアリングセンターの設立など海外での事業体制強化にも取り組み、グループ全体のエンジニアリング体制の強化を進めました。」
研究開発体制、デジタル化、グループ横断のリソース再配置、外注活用、米国現地法人、インド事業見直し、ベトナムGECなど、経営基盤強化の具体策を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、拡大する受注案件の納入に対応するため、米国における現地法人の設立やベトナムでのグローバルエンジニアリングセンターの立ち上げなど納入体制の強化を進めるとともに、各種のツールやデータベースの構築等エンジニアリングのデジタル化を推進するなど業務効率化に向けた取組みを進めてまいりました。」
米国現地法人、ベトナムGEC、各種ツール・データベース構築による納入体制・業務効率化の取組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは活発な投資が続く国内・台湾・中国の半導体市場における大型案件の受注・納入活動に注力するとともに、各種のツールやデータベースの構築などエンジニアリング業務のデジタル化推進や、ベトナムでのグローバルエンジニアリングセンターの立ち上げなど、業務の効率化や納入体制の強化に向けた取組みを進めてまいりました。」
経営基盤強化に関して、エンジニアリング業務のデジタル化、各種ツール・データベースの構築、ベトナムでのグローバルエンジニアリングセンター立ち上げを進めていると記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「グローバルレベルでのエンジニアリング体制の強化に向け、アジア地域にグローバルエンジニアリングセンター(GEC)の設立を進めるとともに、エンジニアリング業務の効率化・コストダウンに取り組み、生産能力(キャパシティ)および収益性の拡大を目指してまいります。」
経営基盤強化の施策として、アジアのGEC設立、エンジニアリング効率化・コストダウン、生産能力・収益性拡大を具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、この中期経営計画を遂行するための施策を実行するに当たり、経営基盤の強化策として、施策の担い手となる人財の育成や柔軟な活用、組織体制整備・最適化、生産性の向上を目指した情報システムの革新、労働災害の撲滅に取り組んでまいります。」
中期計画の実行基盤として、人財育成・活用、組織最適化、情報システム革新、生産性向上、労働災害撲滅を一体的な施策として初めて明示している。