冷夏・天候不順による空調需要の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち21回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-04。
ダイキン工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-04顕在化決算
「住宅用空調機器では、５月後半及び６月後半の熱波により需要が拡大するフランス、ベルギー、オランダ、英国で高付加価値商品を中心に販売を伸ばし、売上高は前年同期を上回りました。」
欧州の熱波が住宅用空調需要の拡大として第1四半期の業績に現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「アセアン地域・インドで昨年に比べ低温・多雨となった影響で需要が低迷し、流通在庫が高止まりしました。」
アセアン地域・インドの低温・多雨が住宅用空調需要の低迷と流通在庫の高止まりとして通期で顕在化した。一方、国内では記録的猛暑により需要が拡大した。 - 2026-05-12顕在化決算
「アセアン地域・インドでの天候不順等により、地域全体の売上高は前期を下回りました。」
アセアン地域・インドの天候不順が地域売上高の前期割れとして実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「アセアン地域・インドで昨年に比べ低温・多雨となった影響で需要が低迷し、流通在庫が高止まりしました。」
アセアン地域・インドで低温・多雨が住宅用空調需要の低迷と流通在庫の高止まりとして実際に現れた。一方、国内では記録的な猛暑により住宅用需要が前年同期を上回った。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「国内空調では、業務用市場の需要は、大型再開発やオフィスビル、商業施設の新設や改修など、設備投資が増加し、前期を上回りました。また、住宅用市場の需要は、４月から平均気温が平年を上回り、記録的な猛暑と残暑による需要の拡大もあり、前期を上回りました。」
記録的な猛暑・残暑が国内住宅用空調需要の拡大として実績に現れた。天候による需要変動リスクは引き続き顕在化している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「住宅用空調機器は、熱波到来によりフランス・スペイン等で夏季の販売が拡大しましたが、景気減速による消費マインドへの影響が大きく、売上高は前年同期を下回りました。」
欧州で熱波が住宅用空調機器の販売拡大として実際の業績環境に現れた一方、景気減速の影響も記載された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「インドでは、北西部での天候不順により住宅用空調機器の販売が減速したものの、引き続き経済成長を背景に業務用空調機器の販売は好調を維持しました。」
インド北西部の天候不順が住宅用空調機器の販売減速として実際の業績環境に現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「アジア・オセアニアでは、インドにおいて経済成長を背景に好調な販売を維持したものの、その他の国では、下期以降、インフレの進行による消費低迷や、天候不順等の影響を受け、住宅用空調機器の販売がやや減速しました。」
天候不順がアジア・オセアニアの住宅用空調機器販売の減速要因として実績に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「住宅用空調機器は、期初にドイツやフランス等で需要低迷により販売が減少しましたが、スペイン・イタリア等における６月から７月にかけての熱波到来による需要の伸びを取り込んだことにより販売を拡大し、住宅用空調機器の売上高は前年同期を上回りました。」
欧州で熱波が住宅用空調需要の増加として実際の販売環境に現れた一方、ドイツ・フランスでは需要低迷も発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、巣ごもり需要が一巡し、夏季の長雨や冷夏の影響による落ち込みが見られ、前期を下回りました。」
巣ごもり需要の一巡に加え、長雨・冷夏が国内住宅用空調需要の減少として通期実績に現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、巣ごもり需要が一巡し、８月の長雨や冷夏の影響による落ち込みが見られ、前年同期を下回りました。」
長雨・冷夏による国内住宅用空調需要の落ち込みが実際に発生し、業界需要は前年同期を下回った。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「米州では、昨年は新型コロナウイルス感染拡大による影響や、工場が一部停止したことで供給力に影響が出た期間がありましたが、今年は工場の停止期間はなく、また、猛暑や巣ごもりによる需要増加の効果もあり、販売が堅調に推移しました。」
猛暑が米州の空調需要増加として実際の販売環境に現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、換気・除菌への関心の高まりや、リモートワークの普及、今夏の猛暑効果もあり、前年同期を上回りました。」
今夏の猛暑が、換気・除菌需要やリモートワーク需要とともに、国内住宅用空調機器の需要増加要因として記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、在宅時間増加に伴う空調需要の増加、換気・除菌への関心の高まり、政府の給付金効果による需要の下支えに加え、８月以降の猛暑効果もあり、前年同期を上回りました。」
8月以降の猛暑が国内住宅用空調機器の需要増加として実績に現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、９月に消費増税の駆け込み需要がありましたが、その後の反動による需要の落ち込みや、暖冬影響による需要の減少もあり、前期を下回りました。」
消費増税前の駆け込み需要の反動と暖冬により、国内住宅用空調需要が前期を下回る影響が実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、10月以降、消費増税の駆け込み需要の反動からの回復が遅れ、また、暖冬であったこともあり、前年同期と同水準となりました。」
消費増税前の駆け込み需要の反動と暖冬により、国内住宅用空調需要の回復が遅れ、前年同期と同水準にとどまった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、７月の天候不順の影響による減速がありましたが、10月の消費増税を前にした駆け込みもあり拡大しました。」
7月の天候不順が国内住宅用空調需要の減速として実際の販売環境に影響した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、夏季が猛暑であった影響により堅調に推移しました。」
猛暑が国内住宅用空調需要の増加として通期業績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、夏季が猛暑であった影響により、堅調に推移し、前年同期を上回った。」
夏季の猛暑が国内住宅用空調需要の増加として実際の販売環境に影響した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「東南アジアの住宅用空調機器は、第１四半期の天候不順により販売が落ち込んだが、第２四半期以降の販売が前期を上回り、年間では売上高は前期並みとなった。」
第1四半期の天候不順による販売落ち込みが年間実績にも影響し、東南アジア住宅用空調機器の年間売上高は前期並みにとどまった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「アジア・オセアニアでは、地域全体の売上高は前年同期を上回った。東南アジアの住宅用空調機器は、第２四半期・第３四半期ともに販売は前年同期を上回ったものの、第１四半期の天候不順により販売が落ち込んでいた影響により、第３四半期累計期間の現地通貨での売上高は前年同期並みとなった。」
第1四半期の天候不順による販売落ち込みが、第3四半期累計の東南アジア住宅用空調機器の現地通貨売上高を前年同期並みにとどめる影響として残った。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「国内住宅用空調機器の業界需要は、東日本での８月以降の天候不順による影響はあったが、夏季前半が猛暑であったこともあり、前年同期を上回った。」
東日本では8月以降の天候不順が住宅用空調需要に影響した。東南アジアでも第1四半期の天候不順により累計売上高が前年同期を下回ったと記載している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「欧州では、地域全体の売上高は前年同期を上回った。住宅用空調機器では、４月から需要が活況であった前期に対して、当期は天候不順と流通在庫の影響もあり需要の立ち上がり時期が６月にずれこみ、売上高は前年同期を下回った。」
欧州住宅用空調機器で、天候不順により需要の立ち上がりが遅れ、売上高が前年同期を下回った。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの事業内容は、空調・冷凍機事業が連結売上高の89.8％を占めていることから、世界の主要マーケットでの気象情報や需要動向の把握に努めるとともに、その変化に対して影響を最小限にとどめるべくフレキシブルな生産方式や販売政策を採っているが、冷夏及び天候不順に伴う空調需要の変動の大きさによっては業績に影響を及ぼす可能性がある。」
空調・冷凍機事業への依存度を89.8％と示し、気象情報の把握、柔軟な生産方式・販売政策による需要変動対応を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業内容は、空調・冷凍機事業が連結売上高の89.4％を占めていることから、世界の主要マーケットでの気象情報や需要動向の把握に努めるとともに、その変化に対して影響を最小限にとどめるべくフレキシブルな生産方式や販売政策を採っているが、冷夏及び天候不順に伴う空調需要の変動の大きさによっては業績に影響を及ぼす可能性がある。」
空調・冷凍機事業の売上構成比を89.4％と示し、国内の天候不順や米州の暖冬影響も記載している。