固定資産・のれんの減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- 2026-08-04顕在化決算
「減損損失 － 1,243」
当第1四半期に1,243百万円の減損損失を計上している。対象事業の詳細は本文で特定されていない。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「しかし、同社グループが手掛ける事業は、顧客の投資計画の見直しによる影響を受け販売が減少し、想定した事業計画を下回りました。そのため、生産体制の最適化および付加価値の向上、費用効率の改善等を織り込んで中期的な事業計画を見直した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
前年度は減損損失なしだったが、AHTグループで顧客の投資計画見直しによる販売減少・計画未達が再発し、顧客関連資産7,305百万円、商標権4,544百万円、計118億49百万円の減損損失を計上した。 - FY2025当期減損損失なし有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2024年４月１日 至 2025年３月31日) 該当事項はありません。」
前期にAHT関連で12,244百万円の減損損失を計上した固定資産・のれん等について、当期の減損損失は記載されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「そのため、販路の拡大や生産・営業両面での体制強化を図り、中期的な事業計画を再度見直すとともに、金利高騰に伴う割引率の上昇も反映し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
AHTグループについて、前期に続き事業計画を下回り、顧客関連資産8,481百万円、商標権3,763百万円、合計12,244百万円の追加減損損失を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかし、同社グループが手掛ける事業は、買収当初策定した事業計画を下回って推移している状況であるため、生産体制及び営業体制の強化を図り、中期的な事業計画を保守的に見直した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
AHTグループで買収当初計画を下回り、のれん2,953百万円と顧客関連資産5,629百万円、合計8,582百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかし、同社が手掛ける事業は、買収当初策定した事業計画を下回って推移している状況であるため、生産体制及び営業体制の強化を図り、中期的な事業計画を保守的に見直した結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
ザノッティグループの事業が買収当初計画を下回り、のれん3,667百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「上記の事業用資産については、欧州域のFガス規制等による環境変化に伴い生産停止が予定されているため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しております。」
欧州のFガス規制等による生産停止予定を理由として、機械装置等225百万円の減損損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループは、以下の資産について減損損失を計上しております。」
フランダース関連のれん・顧客関連資産について、合計23,554百万円の減損損失が発生し、固定資産・のれんの減損リスクが実績化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの資産については、今後の業績動向や時価の下落等によって、期待されるキャッシュ・フローを生み出さない状況により、減損処理が必要となる場合があります。」
事業用資産や買収時ののれんを含む固定資産の減損リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「上記の事業用資産については、中国市場の景気低迷・需要停滞により産業機械用油圧機器事業の収益性低下が見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識した。」
固定資産の減損リスクを記載するだけでなく、中国市場の景気低迷・需要停滞を理由に450百万円の減損損失が発生している。