人材力の強化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「「FUSION30」達成に向けたAI・データ活用テーマを強力に推進するため、デジタル推進機能（人材・体制）の強化を行います。グローバルグループで「デジタル人材 約3,500人（2025年度 約2,500人）」を目標と定め、社内人材の育成や社外からの採用を実施していきます。」
ダイキン情報技術大学で2025年度末に約2,000人の育成を達成し、2030年度にグローバルで約3,500人を目標とする次段階へ移行した。ソリューション人材も2030年度12,500人以上、グローバル幹部・リーダー候補2,000人以上を目標とした。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度末にデジタル人材約1,800人の育成を達成しました。現在は2025年度末までに2,000人の育成を目標に取り組みを進めております。」
デジタル人材育成は、前年度末の約1,500人から約1,800人へ進み、2025年度末2,000人の次段階目標を継続している。ダイキン情報技術大学の卒業生約490人を各部門へ配属した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度末にデジタル人材約1,500人の育成を達成しました。現在は2025年度末までに2,000人の育成を目標に取り組みを進めております。」
デジタル人材育成は2023年度末に約1,500人を達成し、2025年度末2,000人の次段階目標を設定した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「ダイキン情報技術大学」を設立しました。…2022年度末にデジタル人材約1,300人の育成を達成し、2023年度末に1,500人の育成を目標に取り組みを進めております。」
人材力強化を、経営幹部塾、海外拠点実践研修、情報技術大学などの育成策へ具体化した。デジタル人材は2022年度末約1,300人、2023年度末1,500人を目標とし、幹部・リーダー育成も年間50名前後の目標に対して58名を実施した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定し、機器単品販売にとどまらないソリューション事業の強化、ヒートポンプ式暖房・給湯機のさらなる拡販、生産地から消費地までのコールドチェーンをつなぐ低温事業の構築、空気・換気に対するニーズの高まりや地球環境・気候変動問題の解決を見据えた商品・サービスの提供、北米空調事業の強化、ビジネスイノベーションとプロセスイノベーションの加速に向けたデジタル化の推進、技術開発力の強化、強靭なサプライチェーンの構築、人材力強化、カーボンニュートラル実現に向けた施策展開やアドボカシー活動の強化など様々な取り組みを開始しました。」
人材力強化をFUSION25の経営基盤強化テーマの一つとして引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「既存事業強化テーマとして「北米空調事業」を設定すると同時に、経営基盤の強化に向けては「技術開発力の強化」「強靭なサプライチェーンの構築」「変革を支えるデジタル化の推進」「市場価値形成・アドボカシー活動の強化」「ダイバーシティマネジメントの深化による人材力の強化」のテーマに取り組んでまいります。」
人材力強化の表現を、FUSION25におけるダイバーシティマネジメントの深化へ広げた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「これと並行して、当社グループでは、本年（2020年）のグループ年頭方針を「３つの協創を加速して、変化の時代を勝ち抜こう」（３つの協創：顧客との協創、外部との協創、グループ内の協創）と定め、成果創出を目指しており、各地域において、販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化、固定費の削減や変動費コストダウンなどに取り組みました。」
人材力強化を含む各機能の強化を、コストダウン等とともに継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、各地域において、販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化、固定費の削減や変動費コストダウンなどに努めました。」
人材力強化を含む各機能の強化と固定費・変動費削減を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、各地域において、販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化、固定費の削減や変動費コストダウンなどに努めました。」
人材力強化を含む販売、開発、生産、調達、品質の各機能強化と固定費・変動費削減を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「継続的に取り組んでいる販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化などに磨きをかけ、さらなる成長に向けたテーマを推進するとともに、固定費の削減など身軽で強靭な体質づくりにも取り組んでまいりました。」
人材力強化を含む各機能の強化を、体質改革と成長に向けた継続施策として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「具体的には、継続的に取り組んでいる販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化などに磨きをかけ、さらなる成長に向けたテーマを推進するとともに、固定費の削減にも取り組んでいく。」
販売、開発、生産、調達、品質、人材の強化を継続施策として掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的に取り組んでいる販売力・営業力の強化、商品開発・生産・調達・品質力の向上、人材力強化などに磨きをかけ、」
成長に向けた継続施策の一つとして、人材力強化を挙げている。