多様な人材育成の基盤整備
FY2017に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は、各中核人財の人財像及びコンピテンシーを再整理するとともに、中核人財育成に必要なキーとなる経験を特定し、不足経験を計画的に補完する育成方針を確立しました。」
中核人財について、人財像・コンピテンシーの再整理、必要経験の特定、タレントマネジメントシステムを用いた不足経験の補完運用を開始した。また、DXコア人財37名の認定、フェロー候補24名の選抜も記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性社員の更なる定着とリーダーとしての活躍を目指し、数値目標として総合職に占める女性の割合15%を掲げ、女性のキャリア継続のための施策及び採用強化に重点的に取り組んでいます。2024年度の総合職に占める女性の割合は14%でした。また、2024年度の男性育児休業の取得実績は73.8%でした。数値目標に75%以上を掲げ、性別にかかわらず仕事と家庭の両立支援を強化することで、働きやすい環境の整備を推進しています。」
女性総合職比率15%、男性育児休業取得率75%以上という数値目標を掲げ、2024年度実績としてそれぞれ14%、73.8%を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「中核人財とは、「自ら社会課題を特定、社内外との共創をリードし、より高い付加価値と収益獲得を実現できる人財」を指します。経営計画2025で掲げる収益の安定化と多様化のための自己変革を達成するためには、事業の中核人財を拡充していく必要があります。顧客の多様化するニーズに応えるため、EPCの中核人財を更に拡充し、併せて事業共創の拡充に向けたNon-EPCの中核人財の育成を進めていきます。」
人財育成の対象を従来のEPC中心から、EPCとNon-EPCの事業共創を担う中核人財へ拡張する方針を経営計画2025に結び付けて明示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「前期より運用を開始したリソースマネジメントシステムにより受注計画と人員稼働状況から事業計画シナリオを描くことが可能となっており、半期に一度の事業計画の見直しに活用を始めています。併せて、人財育成を実行するプラットフォームであるタレントマネジメントシステムを導入し、社員一人ひとりのキャリア設計とその進捗が本人、上司、HRO(Human Resource Officer)に共有される基盤を整備しました。」
人材・組織運営について、リソースマネジメントシステムの事業計画への活用と、タレントマネジメントシステムの導入によるキャリア情報共有基盤の整備に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、各本部の育成戦略を体系化し、全社の育成戦略とすることで、より多くの社員に必要な教育機会を提供していきます。専門教育を含む教育基盤についても定期異動等で得る職務経験との接合を確認しながら再整備し、人財開発を一層高い次元で進捗させていきます。」
人財開発について、3名のフェロー登用を維持しつつ、フェロー候補を19名から21名へ拡大し、課題設定・完遂力研修の受講者も2023年度100名まで増加した。教育基盤の全社体系化も進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度に「卓越した専門能力」を持つ人財をフェローとして登用する制度を設け、「既存事業分野」、新規事業分野の「水素事業」及び「ライフサイエンス事業」からそれぞれ1名ずつ計3名をフェローに登用しました。フェローの拡充を目指し、フェロー候補となる人財群19名の選抜も行っています。」
人財開発について、フェロー制度を設けて3名を登用し、候補者19名を選抜するなど、具体的な人財高度化施策へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、人財の高度化・拡充について、人財開発に係る統一的な指針としての人財開発基本方針を策定し、同方針を基に、業務遂行力と組織経営力を兼ね備えた人財集団を組成し、中長期視点から全体最適での人財開発を実現するための人事制度の改定を行い、全社への浸透を図っています。」
人財開発基本方針の策定に続き、人事制度を改定し、全社への浸透を図る段階へ進んでいる。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「人財の高度化・拡充については、人財開発に関わる統一的な指針として人財開発基本方針を策定し、今後は同方針に基づき、業務遂行力と組織経営力を兼ね備えた人財の開発を進めていきます。」
多様な人材育成について、統一的な人財開発基本方針を策定し、その方針に基づく人財開発へ進んだ。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期経営計画の初年度である当連結会計年度においては、昨年10月に設置した構造改革推進室を中心に、リスクマネジメント力の更なる強化、基礎収益力・下方耐力の強化、人材層の更なる拡充について社内施策を策定、着手しています。」
人材層の更なる拡充を中期経営計画の構造改革施策として策定・着手している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「技術力・プロジェクト遂行力の強化にむけて、中長期目線の人材育成制度の再整備と運用を開始、さらには持続的な収益向上のための人材最適配置を実施します。」
人材育成制度について再整備だけでなく運用開始に至ったこと、さらに人材最適配置を実施することを記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「多様な人材育成の基盤整備を行い」
新規事業とグループ経営を支える施策として、多様な人材育成の基盤整備を掲げている。