鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
AIRMANがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「利益面では、原材料の高騰や米国関税の影響があったものの、販売価格の転嫁を推し進めた結果、前年同期比で増益となりました。」
原材料高騰及び米国関税の影響が発生した一方、販売価格への転嫁により建設機械事業は増益となり、影響を吸収したと説明している。 - 2026-05-11顕在化決算
「利益面では、原材料の高騰や米国関税の影響があったものの、販売価格の転嫁を推し進めた結果、前年同期比で増益となりました。」
原材料高騰に加え、米国関税の影響が利益面の下押し要因として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、物価上昇の継続による原材料・物流コストの高止まりや人手不足が下押し要因ではありましたが、雇用・所得環境の改善により、緩やかな回復基調で推移しました。」
原材料・物流コストの高止まりが当中間期の事業環境上の下押し要因として継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格のさらなる高騰は下押し要因ではありましたが、利益率の高い直販製品の販売が増加したことや、製品や部品の販売価格への転嫁が進んだことで利益改善が図られ、過去最高のセグメント利益を達成しました。」
原材料価格のさらなる高騰が利益の下押し要因として続いたが、直販製品の増加及び価格転嫁により、産業機械事業のセグメント利益は1,816百万円、前年同期比10.9％増となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格のさらなる高騰は下押し要因ではありましたが、販売価格転嫁のさらなる積み上げや海外向けに比べて比較的に利益率の高い国内向けの売上の増加に加え、７月までは大幅な円安基調で推移していた米ドル/円での為替効果も寄与し、前年同中間期比で増益となりました。」
原材料価格のさらなる高騰が建設機械事業の利益の下押し要因として実績に現れたが、価格転嫁等で吸収している。産業機械事業でも原材料価格のさらなる高騰が下押し要因とされた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、販売価格の見直しを推し進めたほか、売上高の増加や円安効果、工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
原材料価格高騰が引き続き利益の下押し要因として実績に現れた一方、販売価格の見直し等で影響を吸収している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、販売価格の見直しを推し進めたほか、売上高の増加や円安効果、工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
原材料価格の高騰が引き続き利益への下押し要因として実績に現れている一方、販売価格の見直し等で影響を吸収している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、製品の販売価格への転嫁を推し進めたほか、円安効果や工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
原材料価格の高騰が継続し、利益への下押し要因として実績に現れている。一方、製品価格への転嫁等で影響を吸収している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、鋼材を中心とした原材料価格の高騰は大きな下押し要因ではありましたが、海外向けに比べ利益率の高い国内向けの売上高の増加や工場の操業度が高まったことに加え、北米向け販売における円安効果も寄与し、前年同期比で増益となりました。」
鋼材を中心とする原材料価格高騰が引き続き利益の下押し要因として実績に現れた。一方、国内売上増加、工場操業度上昇、円安効果がこれを補った。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、鋼材を中心とした原材料価格の高騰が大きな下押し要因ではありましたが、売上の増加や工場の操業度が高まったことに加え、北米向け販売における円安効果も寄与し、前年同期比で増益となりました。」
鋼材を中心とする原材料価格高騰が引き続き利益の下押し要因として実績に現れた。一方、売上増加、操業度向上、円安効果で利益は増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、前年度後半からの鋼材を中心とした原材料価格や輸送コストの高騰が依然として継続しておりますが、売上の増加や工場の操業度が高まったことに加え、北米向け販売における円安効果も寄与し、前年同期比で増益となりました。」
鋼材を中心とした原材料価格および輸送コストの高騰が継続している。売上増加や工場操業度上昇により利益は増加したが、コスト高は事業環境上のリスクとして実績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、前年度後半からの鋼材を中心とした原材料価格や輸送コストの高騰が依然続いておりますが、売上の増加と記録的な円安効果が寄与し、前年同期比で増益となりました。 利益面では、原材料価格の急激な高騰などに対して、製品価格の値上げが追いつかず、前年同期比で減益となりました。」
鋼材を中心とした原材料価格・輸送コストの高騰が継続し、産業機械事業では製品価格の値上げが追いつかず、セグメント利益が前年同期比1.4％減となった。原材料価格変動リスクの影響が実績に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「前年度後半からの鋼材を中心とした原材料価格の急激な高騰や輸送コストの高騰が依然続いております。」
鋼材を中心とする原材料価格の急騰と輸送コスト高騰が継続しており、原材料価格変動リスクが引き続き業績環境に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「依然として原材料不足や価格の高騰などが及ぼす影響が懸念されました。」
原材料不足と価格高騰が引き続き事業環境への懸念要因として明示され、リスクの内容が継続・具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な半導体不足や材料価格の高騰などが及ぼす影響が懸念されました。」
世界的な半導体不足と材料価格高騰が事業環境への懸念要因として明示され、原材料価格変動リスクが強く表れている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、生産性の向上や販売価格の見直し等で原材料価格の変動を吸収するように努めてまいります。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクと、生産性向上・販売価格見直しによる吸収方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては競合による売価の低下や原材料価格の上昇などにより、前年同期比で減益となりました。」
原材料価格の上昇が、競合による売価低下とともに建設機械事業の減益要因として実績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては原材料価格の高騰によるコスト負担の増加はありましたが、増収効果により前年同期を上回りました。」
原材料価格高騰によるコスト負担の増加が当四半期にも発生したが、増収効果により建設機械事業のセグメント利益は前年同期を上回った。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては原材料価格の高騰によるコスト負担の増加はありましたが、増収効果により前年同期を上回りました。」
原材料価格高騰によるコスト負担の増加が当四半期にも発生したが、増収効果により建設機械事業の利益は前年同期を上回った。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格などの上昇がありましたが、増収効果と工場の操業度向上により前年同期比で増益となりました。」
原材料価格上昇が実際に発生したが、増収と工場操業度向上により建設機械事業の利益は前年同期比18.4％増となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、原材料価格などの上昇がありましたが、好調な販売による増収効果と工場の操業度向上により前年同期比で増益となりました。」
原材料価格などの上昇が実際に発生したが、増収効果と工場操業度向上により利益は前年同期を上回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益率の厳しい海外向けの売上が増加したこと及び原材料コストの高騰により前年同期を下回りました。」
原材料コストの高騰が建設機械事業のセグメント利益を押し下げる要因として実際の年度業績に現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「一方、海外市場は米国経済の引き続き緩やかな成長傾向は維持され、東南アジアでも多数のインフラ開発プロジェクトの施行が予定されており総じて需要は堅調に推移しますが、海外での厳しい価格競争に加え鋼材を主とした原材料コストの高騰により利益が圧迫されるものと推察されます。」
原材料価格変動リスクについて、鋼材を主とする原材料コストの高騰が利益を圧迫する見通しを明示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
鉄・銅・原油等の原材料価格変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ製品は、鉄、銅、原油等を素材とする原材料を多く使用しております。こうした素材価格は市況によって変わり、当社グループが調達する原材料価格に変動を受けます。」
生産性向上や販売価格の見直しによる吸収努力にも言及している。