海外売上に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
AIRMANがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに5社。
- 2026-07-30顕在化業績予想の修正
「加えて、為替相場が想定レートを上回る円安水準で推移していることも寄与し、前回公表予想を上回る見込みです。」
想定を上回る円安水準が売上高および利益予想の上方修正要因として業績見通しに反映された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、44.8％となっております。」
海外売上高比率は前年度の44.2％から44.8％へ上昇し、為替変動の影響を受ける売上規模が拡大した。年度には為替差益547,611千円を計上している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益は、急激な為替変動により為替差損を計上した前年同中間期に対し、当期は緩やかな円安基調で推移したことにより為替差益を計上した結果、増益となりました。」
為替変動が当中間連結会計期間の業績に現れ、為替差益14,791千円を計上した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、44.2％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率は前年度の45.7％から44.2％へ低下した一方、当年度は為替差損282,570千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 554,219」
当中間連結会計期間に為替差損554,219千円を計上した。一方、7月までの円安基調は北米向け販売の為替効果として建設機械事業の増益にも寄与した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、45.7％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率は前年度の45.5％から45.7％へ上昇し、為替変動の影響を受ける売上規模がさらに拡大した。為替予約等のヘッジ検討と影響額の取締役会報告を継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、販売価格の見直しを推し進めたほか、売上高の増加や円安効果、工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
円安効果が利益増加要因として実績に現れ、当第3四半期累計期間には為替差損176,780千円も計上され、為替変動の影響が継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が依然続いておりますが、製品の販売価格への転嫁を推し進めたほか、円安効果や工場の操業度向上も寄与して前年同期比で増益となりました。」
円安効果が利益増加要因として実績に現れ、当第2四半期累計期間の為替差益は493,255千円となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 524,131 530,170」
円安による為替変動の影響が実績に現れ、当第１四半期連結累計期間の為替差益は530,170千円となった。北米向け販売でも円安効果が利益に寄与した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、45.5％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率が前年度の約40.8％から45.5％へ上昇し、為替変動の影響を受ける売上規模が拡大した。為替予約等によるヘッジ検討と影響額の取締役会報告を継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 432,253」
急激な円安基調のもと、当第３四半期連結累計期間に為替差損432,253千円を計上した。一方、北米向け販売では円安効果が増益要因として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 13,171 574,918」
急激な円安による為替変動が海外売上の増加要因として現れ、当第２四半期連結累計期間には為替差益574,918千円を計上した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「加えて、海外全体において為替の円安基調が追い風となり、総じて前年同期比で大幅な増収となりました。」
急激な円安による為替変動の影響が海外売上の増加要因として実績に現れた。当第1四半期には為替差益524,131千円も計上している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「特に北米向けが前年低迷した需要の反動増によって大幅に受注が伸長したことに加え、為替の円安効果もあり売上を大きく伸ばしました。」
円安効果が海外売上の増加要因として実績に現れた。また、為替差益71,078千円を計上しており、為替変動の影響が数値化されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 － 13,171」
当第2四半期連結累計期間に為替差益13,171千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 23,309 17,124」
当第１四半期連結累計期間に為替差損17,124千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、29.7％となっております。」
海外売上高比率は前年度の32.8％から29.7％へ低下した。為替予約の実施等によるヘッジ検討、通貨別・月別の影響額把握と取締役会報告も記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 83,030」
当第３四半期連結累計期間に為替差損83,030千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 18,166 52,625」
当第2四半期連結累計期間に為替差損52,625千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 58,640 23,309」
当第１四半期連結累計期間に為替差損23,309千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 － 43,006」
第3四半期累計期間に為替差益43,006千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 18,166」
当第2四半期連結累計期間に為替差損18,166千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 58,640」
当第1四半期に為替差損58,640千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、37.8％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率が前年度の34.3％から37.8％へ上昇し、為替変動の影響を受ける売上規模がさらに拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、34.3％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率が前年度の27.5％から34.3％へ上昇し、為替変動の影響を受ける売上規模が拡大した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上に伴う為替変動リスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、27.5％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率は27.5％で、海外売上高は9,211百万円、前年同期比10.1％減となった。為替変動を含む海外環境が業績に影響した状態が続いている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「海外におきましては、北米は原油安によるシェール関連の投資が下火となり需要が低迷したほか、アジア・新興国向けが為替変動の影響や経済成長鈍化により低調に推移しました。」
為替変動がアジア・新興国向けの低調要因として実際に記載され、海外売上高は6,528百万円、前年同期比20.7％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「海外におきましては、海外関係会社を軸に新規取引先の開拓や、部品販売・サービス体制の強化により、事業の拡大に努めてまいりましたが、為替の急激な円高進行が業績へ影響を与える状況となりました。」
急激な円高が業績に影響し、海外売上高は4,216百万円、前年同期比33.9％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「急速な円高が設備投資や個人消費に影響し、先行きは不透明な状況で推移しました。」
円高環境のなかで為替差損94,598千円を計上し、海外売上高も前年同期比32.6％減となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、30.1％となっております。北米・欧州の取引においては米ドル・ユーロ建取引となり、為替相場の変動の影響を直接的に受け易くなっております。」
海外売上高比率を30.1％とし、米ドル・ユーロ建取引および現地通貨との相対価格競争への影響を説明している。