読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
21.6
営業利益の次期予想対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高55,604百万円前年比 +2.3%
営業利益7,184百万円前年比 +11.2%
経常利益8,014百万円前年比 +17.4%
純利益（親会社株主帰属）5,596百万円前年比 +17.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益204円99銭
売上高営業利益率12.9%
期末の財政状態
総資産65,690百万円
うち純資産 45,188 百万円自己資本比率 68.5%前期末比 +4.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,377
投資-1,478
財務-3,382
純増減-7,237
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高11,786百万円
セグメント別売上高建設機械事業 44,552,013千円（前年比 +1.0%）、産業機械事業 11,052,036千円（前年比 +8.1%）
セグメント別利益建設機械事業 7,043,283千円（前年比 +11.9%）、産業機械事業 2,221,295千円（前年比 +22.3%）
地域別売上高国内建設機械 19,626百万円（前年比 -3.6%）、海外建設機械 24,925百万円（前年比 +4.8%）、国内産業機械 11,052百万円（前年比 +8.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高58,500百万円（前年比 +5.2%）
営業利益5,630百万円（前年比 -21.6%）
経常利益5,760百万円（前年比 -28.1%）
純利益3,960百万円（前年比 -29.2%）
年間配当予想57円 → 72円（+26.3%）
配当性向35.1%
業績の増減要因
北米を中心とした海外建設機械ルートの売上が増加し、販売価格へのコスト転嫁を推進したこと、円安基調で推移したことにより、売上高・各利益が前期を上回った。次期は、原材料価格の高騰と米国関税の影響が利益の下押し要因となる見込み。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無（新規・除外ともに0社）
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 454千円 / 特別損失 固定資産処分損 29,232千円
減価償却費1,148,738千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数30,165,418
期末自己株式数3,226,513
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 55,604百万円（前年比 +2.3%） |
| 営業利益 | 7,184百万円（前年比 +11.2%） |
| 経常利益 | 8,014百万円（前年比 +17.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,596百万円（前年比 +17.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 204円99銭 |
| 売上高営業利益率 | 12.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 68.5% / 前期末 63.7% |
| 総資産 | 65,690百万円 |
| 純資産 | 45,188百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,377百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,478百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,382百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,786百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 58,500百万円（前年比 +5.2%） / 営業利益 5,630百万円（前年比 -21.6%） / 経常利益 5,760百万円（前年比 -28.1%） / 純利益 3,960百万円（前年比 -29.2%） |
| 年間配当予想 | 57円 → 72円（+26.3%） |
| 配当性向 | 35.1% |
| セグメント別売上高 | 建設機械事業 44,552,013千円（前年比 +1.0%）、産業機械事業 11,052,036千円（前年比 +8.1%） |
| セグメント別利益 | 建設機械事業 7,043,283千円（前年比 +11.9%）、産業機械事業 2,221,295千円（前年比 +22.3%） |
| 地域別売上高 | 国内建設機械 19,626百万円（前年比 -3.6%）、海外建設機械 24,925百万円（前年比 +4.8%）、国内産業機械 11,052百万円（前年比 +8.1%） |
| 減価償却費 | 1,148,738千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 454千円 / 特別損失 固定資産処分損 29,232千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無（新規・除外ともに0社） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 30,165,418 |
| 期末自己株式数 | 3,226,513 |
| 業績の増減要因 | 北米を中心とした海外建設機械ルートの売上が増加し、販売価格へのコスト転嫁を推進したこと、円安基調で推移したことにより、売上高・各利益が前期を上回った。次期は、原材料価格の高騰と米国関税の影響が利益の下押し要因となる見込み。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、北米を中心とした海外建設機械ルートの売上増加、販売価格へのコスト転嫁、円安の進行が業績を押し上げました。次期は、原材料価格の高騰と米国関税の影響が利益の下押し要因になるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。