産業機械メーカーとしての技術力強化
FY2016に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-08-14達成決算説明資料
「世界初*の液化水素運搬船用カーゴポンプ型式承認取得」
水素関連技術について、液化水素運搬船用カーゴポンプの型式承認取得という具体的な技術・製品化成果を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、世界に先駆けてこれを開発し、実証プロジェクトへ参画し、検証を始めました。また、水素ステーション用のプランジャポンプの実液試験、水素焚吸収式冷温水機の長期運転実証など、これまで取り組んできたソリューション開発が進み、受注を伴う事業フェーズに入ってきました。」
水素関連技術について、液体水素遠心ポンプの開発・実証プロジェクト参画、水素ステーション用ポンプの実液試験、水素焚冷温水機の長期運転実証など、研究段階から受注を伴う事業フェーズへ進展した。 - FY2024前進有価証券報告書
「市場での評価試験により検証した高い省エネルギー性(平均35%の電力削減)と既設ポンプからの取替が容易であることにより、新設および既設更新問わず需要を取り込み、顧客のエネルギーコストの削減及びカーボンニュートラルの実現に貢献します。」
高効率可変速ポンプシリーズを発売し、市場評価で平均35%の電力削減を検証した。遠隔監視や冷媒・水素関連製品など、技術開発の製品化・実用化を進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「コンプレッサ・タービンでは、省エネ・省資源に貢献する新型高効率タービンの開発を完了し、上市いたしました。」
省エネ・省資源に貢献する新型高効率タービンと、脱炭素ニーズに対応するアンモニアポンプについて、開発完了から上市まで進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「IoTセンサとクラウドを組み合わせた「荏原メンテナンスクラウド」を立ち上げ、ポンプ等の健全性を遠隔にて把握できる状態監視システムの提供を開始しました。」
遠隔状態監視システムについて、IoTセンサとクラウドを組み合わせた「荏原メンテナンスクラウド」を立ち上げ、提供を開始した。 - FY2020前進有価証券報告書
「標準ポンプでは、省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発を継続して進めており、高効率のポンプ製品のシリーズ範囲を拡大し市場投入しました。顧客の省人化・省力化に貢献するICT技術製品の開発も継続して進めており、ポンプ等の健全性を遠隔にて把握できる状態監視システムについて客先でのモニタリングを実施しています。」
高効率ポンプ製品のシリーズ範囲を拡大して市場投入し、遠隔状態監視システムの客先モニタリング、液体水素ポンプや3D積層技術の開発など、技術強化の具体的な活動を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「標準ポンプでは、省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発を継続して進めると共に、顧客利便性向上に向けインバータ内蔵PMモータを搭載した新型給水ユニット製品を市場投入しました。カスタムポンプでは、エネルギー分野と水利分野において省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発を継続して進めており、高速コンパクト化した大容量斜流ポンプや漏洩リスクをゼロにするキャンドモータポンプ等を市場投入しました。」
標準ポンプ、カスタムポンプ及びコンプレッサ・タービンで、省エネ・環境負荷低減製品や新型製品を市場投入し、技術力強化の具体的な製品化を進めた。 - FY2018前進有価証券報告書
「カスタムポンプでは、エネルギー分野において省エネ・省資源化製品を市場投入すると共に、水インフラ分野においてゲリラ豪雨等による降水量増加に対応すべく、既設の排水機場の排水性能を増強できる技術(ポンプラス)を市場投入しました。冷凍機分野では、環境負荷低減化の要望の高まりに応えるために、従来のフロン冷媒に替わる、地球温暖化係数が小さい冷媒を用いた新製品を開発し、市場投入を行いました。」
風水力事業で省エネ・省資源製品の開発を継続し、排水性能を増強する技術「ポンプラス」や低地球温暖化係数冷媒を用いた新製品を市場投入した。 - FY2017前進有価証券報告書
「標準ポンプでは、省エネ・省資源・環境負荷低減を指向した製品群の開発を進めるとともに、顧客の利便性向上に向け近距離無線通信(NFC)を搭載した給水ユニット製品を市場投入しました。」
省エネ・省資源・環境負荷低減を指向する製品群の開発に加え、NFC搭載給水ユニットを市場投入するなど、技術力強化の具体的な製品化・市場投入を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「産業機械メーカとしてのCore Competence(技術力)を継続的に強化していくこと」
産業機械メーカーとしての技術力を継続強化する方針。