中期計画・ROIC連動の役員報酬
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q4。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2025再定義有価証券報告書
「業績連動型株式報酬の指標としては、中期経営計画E-Plan2028の最終年度である2028年12月期における連結投下資本利益率（ROIC）を採用します。」
役員報酬をE-Plan2028に連動する制度へ更新し、2028年度ROIC13％を業績連動型株式報酬の基準とした。短期報酬にはCDP、GHG排出原単位及びグローバルエンゲージメントサーベイを組み込み、マルス・クローバック条項も導入した。 - FY2024前進有価証券報告書
「業績指標 2024年度目標値 2024年度実績値 連結投下資本利益率（ROIC） 11.0％ 12.2％ 連結営業利益 870億円 979億円」
2024年度のROICは目標11.0％に対し12.2％、連結営業利益は目標870億円に対し979億円となり、短期業績連動報酬の全社業績目標を上回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「業績指標 2023年度目標値 2023年度実績値 連結投下資本利益（ROIC） 10.4％ 12.2％ 連結営業利益 723億円 860億円」
E-Plan2025に連動する短期業績連動報酬について、2023年度目標のROIC10.4％に対し実績12.2％、連結営業利益723億円に対し860億円を開示した。2025年度ROIC10％を基準とするPSUの算定方法も具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「提出日現在発行数には、2023年４月11日開催の取締役会決議に基づき、業績連動型株式報酬として、2023年５月10日付で発行した新株式177,200株が含まれています。」
E-Plan2025に連動する業績連動型株式報酬として、2023年5月10日付で177,200株を発行した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「短期業績連動報酬の全社業績及び事業指標としては、2023年度より収益性改善の経営目標に整合する連結投下資本利益率（ROIC）及び連結営業利益を採用します。また、事業活動を通じて持続可能な社会に向けた高度なESG経営を実践するため、ESG指標を導入し、評価項目は、“E”(環境)：CDP(Carbon Disclosure Project)、及び“S”(社会)：GES(グローバルエンゲージメントサーベイ)としています。 業績連動型株式報酬の指標としては、中期経営計画E-Plan2025の最終年度である2025年12月期における連結投下資本利益率（ROIC）を採用します。」
役員報酬をE-Plan2025に連動させ、短期報酬にROIC・営業利益に加えてCDP・GESを導入し、長期の業績連動型株式報酬を2025年度ROICに連動させる制度へ更新した。 - FY2021前進有価証券報告書
「短期業績連動報酬の全社業績及び事業指標としては、収益性改善の経営目標に整合する連結投下資本利益率（ROIC）、連結営業利益及びS&S売上収益を採用します。 また、事業活動を通じて持続可能な社会に向けた高度なESG経営を実践するため、2022年4月から非財務指標評価を導入します。」
短期業績連動報酬について、2021年度のROIC、連結営業利益、S&S売上収益の目標と実績を開示した。また、2022年4月から非財務指標評価を導入する方針を示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「なお、2020年度までは非業務執行の取締役（社外取締役を除く）に対して短期業績連動報酬の支給並びに業績連動型株式報酬を付与していましたが、2021年度より廃止しています。」
E-Plan2022下の報酬方針を具体化し、2021年度から非業務執行取締役への短期業績連動報酬及び業績連動型株式報酬を廃止する一方、執行役の短期・長期報酬はROIC、営業利益、S&S売上高及びE-Plan2022最終年度ROICに連動させる設計を示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「提出日現在発行数には、2020年４月13日開催の取締役会に基づき、業績連動型株式報酬として、2020年５月12日付で発行した新株式25,600株が含まれています。」
業績連動型株式報酬として、2020年5月12日付で新株式25,600株を発行した。E-Plan2022等に連動する株式報酬の実行が開示された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「中期経営計画E-Plan2019の最終年度である2019年12月期における連結投下資本利益率（ROIC）は6.5%となりました。下記算定式に基づき、評価開始時点である2018年１月における基準個数に対し、支給率は62.5％となります。」
E-Plan2019のPSUについて、ROIC実績6.5％、目標8％に基づく支給率62.5％を確定した。また、2020～2022年度を評価期間とするE-Plan2022のPSU制度を新設した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「2017年度を以ってストックオプション制度を廃止し、2018年度からは新たな株式報酬制度（譲渡制限付株式報酬、業績連動型株式報酬）を導入しています。 当社の執行役（当社子会社の業務執行取締役を兼務する者を含む）を対象に、中期経営計画E-Plan2019の計画対象期間の残存期間である2018年度及び2019年度（2018年１月～2019年12月）を評価期間とした業績連動型株式報酬（Performance Share Unit 以下、「PSU」）を支給します。」
2017年度をもってストックオプション制度を廃止し、2018年度から譲渡制限付株式報酬と業績連動型株式報酬を導入した。E-Plan2019の2018年度・2019年度を評価期間とするPSUも制度化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社の執行役（当社子会社の業務執行取締役を兼務する者を含む）を対象に、中期経営計画E-Plan2019の計画対象期間の残存期間である2018年度及び2019年度（平成30年１月～平成31年12月）を評価期間とした業績連動型株式報酬（Performance Share Unit 以下、「PSU」）を支給します。」
E-Plan2019の残存期間である2018年度・2019年度を評価期間とするPSUを導入し、ROIC達成度に応じて株式・金銭を支給する仕組みを具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「執行役の報酬は、代表執行役社長、執行役専務などの役位に応じた基本報酬、業績連動年次賞与及び中期経営計画の業績達成条件が付された株式報酬型ストックオプションにて構成され、報酬委員会にて決定します。」
執行役報酬を基本報酬、業績連動年次賞与、中期経営計画の業績達成条件付き株式報酬型ストックオプションで構成し、ROICとの相関を明示している。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「最終年度に係る当社の連結投下資本利益率（ROIC）（以下、「達成業績」という。）が目標である7.0％（以下「目標業績」という。）に達した場合には割当てを受けた新株予約権の全部を行使しうるものとするが、目標業績に達しない場合には、新株予約権者は、割当てを受けた本新株予約権の数に権利確定割合（達成業績を目標業績で除して得た数とし、0.5を下限とする。）を乗じて得た数（以下、「業績調整後行使上限」という。）を超えて、本新株予約権を行使することができない。」
執行役・執行役員等に付与する株式報酬型ストックオプションについて、最終年度の連結ROIC7.0％を業績達成条件とする具体的な設計が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「執行役の報酬は、代表執行役社長、執行役専務などの役位に応じた基本報酬、業績連動年次賞与及び中期経営計画の業績達成条件が付された株式報酬型ストックオプションにて構成され、報酬委員会にて決定します。」
執行役報酬を短期・中長期業績と連動させ、ROICを業績達成条件とするストックオプションを用いる報酬体系。