社会・地域への貢献と環境・資源保全
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「３．2026年度は以下の目標を掲げ取り組んでまいります。」
サステナビリティ方針を、2026年度のCO₂削減計画、リサイクル推進、業務改善、健康・安全、BCP、政策保有株式縮減、ハラスメント研修などの具体的な目標へ展開している。 - FY2025前進有価証券報告書
「３．2025年度は以下の目標を掲げ取り組んでまいります。 １．地球環境への配慮 ・お客様の省エネ、省資源、ロス低減などに貢献する商品、技術の開発および提案を行います。 ２．事業を通じた社会への貢献 ・業務改善によりロスを削減します。 （改善提案目標件数402件。） ３．誰もが自分らしく能力を発揮できる職場 ・従業員のアイデアを製品開発に活かせる仕組みを構築します。」
社会・地域貢献、環境保全・資源保護の方針を、2025年度の製品開発、ロス削減、人材活用等の具体的な目標へ展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「２．2024年度は以下の目標を掲げ取り組んでまいります。」
社会・地域貢献、環境保全・資源保護という従来の方針を、2024年度の具体的な目標へ展開している。省エネ・LED化、ロス削減、地域イベント再開、技術継承、人権リスク対応などをマテリアリティ別に掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ基本方針 私たち東京自働機械製作所は「企業は生活協同体である」という社是のもと、幅広いステークホルダーの皆様のご協力により、成長と発展を遂げてきました。これからも事業を通じてステークホルダーの皆様と協働し、「持続可能な社会の実現」と「持続的な企業価値向上」の両立に挑戦することで、社会から信頼され必要とされ続ける企業を目指します。」
従来の社会・地域貢献、環境保全・資源保護という行動指針を、サステナビリティ基本方針と4つのマテリアリティに基づく事業戦略へ具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「⑤ 持続可能な社会の実現に貢献できる事業の推進」
従来の環境保全・資源保護という行動指針に加え、持続可能な社会への貢献を第６次中期経営計画の基本方針として事業推進上に明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「② 社会事業・福祉活動に協力し、地域と社会の発展に寄与します。 ③ 環境保全と資源保護に寄与する企業活動を行います。」
社会・地域への貢献、環境保全・資源保護を行動指針として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「② 社会事業・福祉活動に協力し、地域と社会の発展に寄与します。 ③ 環境保全と資源保護に寄与する企業活動を行います。」
社会・地域への貢献、環境保全・資源保護を行動指針として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「３．わが社は社会のため、 ① 社会の一員として法令・倫理・社会規範を遵守します。 ② 社会事業・福祉活動に協力し、地域と社会の発展に寄与します。 ③ 環境保全と資源保護に寄与する企業活動を行います。」
法令・倫理・社会規範の遵守、社会・地域への貢献、環境保全・資源保護を行動指針として再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「② 社会事業・福祉活動に協力し、地域と社会の発展に寄与します。 ③ 環境保全と資源保護に寄与する企業活動を行います。」
社会事業・福祉活動への協力、地域社会の発展、環境保全・資源保護への貢献を行動指針として明示している。