基幹システム更新への投資
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ソフトウエア 増加額 歯車及び歯車装置事業 GEAR MILL 36,000千円」
基幹システム更新後も、GEAR MILL等の設計・情報処理関連ソフトウェアへの投資を進めた。当事業年度のソフトウェア増加額は65,305千円である。 - FY2025前進有価証券報告書
「ソフトウエア 増加額 全社（共通） CADソフト 17,600千円」「ソフトウエア仮勘定 増加額 歯車及び歯車装置事業 GEAR MILL 39,600千円」
基幹システム更新後も、CADソフト及びGEAR MILL等の情報処理・設計関連ソフトウェアへの投資を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「ソフトウェア 増加額 全社（共通） 基幹システム 192,988千円」
基幹システム投資に続き、当事業年度にはFULLWEB-PDMシステム15,803千円などのソフトウェア投資を実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ソフトウェア 増加額 全社（共通） 基幹システム 192,988千円」「基幹システムの変更に伴い、当事業年度より、いずれも月次総平均法による原価法に変更しました。」
基幹システムへの192,988千円のソフトウェア投資を計上し、システム変更に伴う棚卸資産評価方法の変更を当事業年度から実施した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「従来、原材料以外のたな卸資産については月次移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）によって評価しておりましたが、基幹システムの変更に伴い、第１四半期会計期間より、いずれも月次総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しました。なお、当該会計方針の変更は、過去の期間に与える影響が軽微であるため、遡及適用しておりません。また、この変更による当第３四半期累計期間の損益に与える影響は軽微であります。」
基幹システムの変更に伴う棚卸資産評価方法の変更を、第1四半期会計期間から実施したことを引き続き記載している。当該変更による当第3四半期累計期間の損益への影響は軽微である。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「従来、原材料以外のたな卸資産については月次移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）によって評価しておりましたが、基幹システムの変更に伴い、第１四半期会計期間より、いずれも月次総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しました。」
基幹システムの変更に伴う棚卸資産評価方法の変更を、第1四半期会計期間から実施したことを引き続き記載している。当該変更による当第2四半期累計期間の損益への影響は軽微である。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「従来、原材料以外のたな卸資産については月次移動平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）によって評価しておりましたが、基幹システムの変更に伴い、当第１四半期会計期間より、いずれも月次総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）に変更しました。」
基幹システムの変更が実施され、それに伴い当第1四半期会計期間から棚卸資産の評価方法も変更された。 - FY2018初出有価証券報告書
「ソフトウェア仮勘定（基幹システム）162,120千円」
基幹システムに関するソフトウェア仮勘定162,120千円を計上し、情報処理分野への投資を進めている。