固定資産の減損損失
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-04-03。
石井表記がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益（本社費等配賦後）が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行いましたが、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。」
ディスプレイ及び電子部品事業用資産には減損兆候があったものの、事業用資産の減損損失は認識されず、当年度の減損損失は遊休資産等の2百万円にとどまった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益（本社費等配賦後）が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行った結果、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識し、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額168,890千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
ディスプレイ及び電子部品事業用資産について減損の兆候と将来キャッシュ・フロー不足が実際に生じ、1億6,889万円の減損損失を計上した。遊休資産等を含む減損損失は合計2億802万円となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度においてディスプレイ及び電子部品事業用資産について、営業活動から生ずる損益（本社費等配賦後）が継続してマイナスとなり、減損の兆候が認められたため、減損の認識の判定及び測定を行いましたが、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がその帳簿価額を上回っていたことから、減損損失を認識しておりません。」
減損の兆候が認められ判定・測定を行ったものの、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り、当年度の減損損失は認識されなかった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「埼玉県さいたま市の資産について売却を意思決定したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。…当該資産の売却は完了しております。」
さいたま市の遊休土地について売却が完了し、953万円を含む合計1,349万1千円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「上記の資産について売却を意思決定したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
売却を決定した埼玉県さいたま市の遊休土地について、953万円の固定資産減損損失を実際に計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、今後も事業の用に供する予定がないため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額13,841千円を減損損失として特別損失に計上しております。共用資産である社宅において翌連結会計年度に売却予定であり、帳簿価額を売却予定額まで減額し、当該減少額4,659千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産および翌期売却予定の社宅について、合計1,850万円の固定資産減損損失が実際に計上された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、今後も事業の用に供する予定がないため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,383千円を減損損失として特別損失に計上しております。」
遊休資産に関する固定資産減損損失3,383千円が実際に計上された。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業の業績動向如何によっては、保有資産の将来キャッシュ・フロー等の算定見直しを行い、固定資産減損損失が発生し、当社グループの財政状態および経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
業績動向による将来キャッシュ・フローの見直しと固定資産減損損失の発生可能性をリスクとしている。