資材・部品調達コストの上昇
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-09-11。
石井表記がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「液晶関連分野におきましても、巣ごもり需要の終了に伴う液晶パネル需要の減少からパネルメーカーの生産調整が続いております。売上高は大型の液晶パネル製造装置を販売したことにより増加しましたが、他社との競合関係、原材料価格の高騰等から利益率は低下いたしました。」
大型液晶パネル製造装置の販売により売上高は増加した一方、競合関係と原材料価格高騰による利益率低下が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「液晶関連分野におきましては、前年同期と比較して、大型の液晶パネル製造装置を販売し売上高は増加しましたが、他社との競合関係、原材料価格の上昇等から利益率は低下いたしました。」
大型液晶パネル製造装置の販売により売上高は増加した一方、他社との競合および原材料価格の上昇により利益率の低下が実際に発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「原油価格の高騰等に起因して、原材料価格の高騰や仕入納期の長期化が続いております。当社グループでは各種製品の販売価格の見直し、及び購買先の多様化、まとめ買いによる在庫の確保等の対策を講じております。」
原材料価格高騰・仕入納期長期化は継続しているが、販売価格見直し、購買先多様化、まとめ買いによる在庫確保を対策として明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「中国における経済活動の断続的な抑制やロシアのウクライナ侵攻の影響など国際情勢に関連したエネルギー・原材料価格の上昇に加え、米国の政策金利の引き上げの影響による大幅な為替変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格上昇によるコスト環境の不透明感と為替変動を引き続き記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染対策による行動制限が緩和される中、経済活動の正常化に向けた動きが見込まれたものの中国における経済活動の抑制やウクライナ情勢の長期化などの国際情勢に関連した円安、エネルギー・原材料価格の上昇等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安、エネルギー価格・原材料価格の上昇が継続し、従来の資材・部品コスト上昇リスクを取り巻く環境の不透明感が強まっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、まん延防止等重点措置の解除など活動制約が緩和される中、経済回復に向けた期待が高まった一方で、世界的な半導体の供給不足、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻、原油・原材料の価格高騰などにより依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原油・原材料価格の高騰に加え、半導体供給不足やウクライナ侵攻に伴うコスト・供給環境の不透明さが明示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「急激な環境の変化等により供給が逼迫し、原材料価格が高騰したり、一時的に確保が困難となる可能性があります。…部材価格の高騰、納期遅延が発生しており生産活動に影響を与えることが懸念されます。」
従来の原材料価格高騰リスクに加え、供給逼迫、納期遅延、部材確保困難が明示された。複数社の利用や事前のまとめ買いによるリスク分散も示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で半導体などの電子部品の供給不足、原油や天然ガスの価格高騰等生産活動の下振れリスクの高まりに十分注意する必要があります。」
従来の原材料価格高騰による生産コスト上昇リスクに加え、原油・天然ガス価格の高騰による生産活動下振れリスクを明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業界の需要増加や原材料価格の高騰により生産コストが増加する可能性があります。その場合には、当社グループの財政状態および経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
需要増加や原材料価格高騰による生産コスト上昇リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「業界の需要増加や原材料価格の高騰により生産コストが増加する可能性があります。その場合には、当社グループの財政状態および経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
需要増加や原材料価格高騰による資材・部品等の調達コスト上昇をリスクとしている。