Komori
石井表記(6336)・事実前進

優先株式消却等を要因とする純資産・自己資本比率の低下

FY2017-Q2に初出。34回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

34記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q3 – FY2022-Q3前進FY2023-Q3 – FY2027-H12016: 22017: 420172018: 420182019: 320192020: 320202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
財政状態の推移と自己資本比率の低下54社が書いているテーマ・逆風34社・追い風3社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている54社のうち14社を表示しています。上の文は54社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「純資産は、112億13百万円となり前連結会計年度末と比べ5億69百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を2億23百万円実施しながらも親会社株主に帰属する中間純利益を4億50百万円計上したことにより利益剰余金が2億26百万円増加したこと、為替換算調整勘定が3億60百万円増加したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は70.7%になりました。」

    純資産は前期末比5億69百万円増加し、自己資本比率は前期末の66.9%から70.7%へ上昇した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「純資産は、95億81百万円となり前連結会計年度末と比べ1億57百万円減少いたしました。これは剰余金の配当を1億63百万円実施し親会社株主に帰属する中間純利益を4億60百万円計上したことにより利益剰余金が2億97百万円増加したものの、為替換算調整勘定が3億72百万円減少したこと、自己株式が73百万円増加したことなどによるものであります。 この結果、自己資本比率は62.5%になりました。」

    純資産は為替換算調整勘定の減少等により前期末比で減少した一方、自己資本比率は前期末の62.0%から62.5%へ上昇した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「純資産は、94億28百万円となり前連結会計年度末と比べ7億41百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を1億22百万円実施したものの親会社株主に帰属する中間純利益を3億55百万円計上したことにより利益剰余金が2億33百万円増加したこと、為替換算調整勘定が5億8百万円増加したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は58.4%になりました。」

    純資産は前連結会計年度末比7億41百万円増加し、自己資本比率は52.1%から58.4%へ上昇した。
  4. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、88億51百万円となり前連結会計年度末と比べ1億65百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を75百万円計上した一方で剰余金の配当を1億22百万円実施したことにより利益剰余金が46百万円減少したものの、為替換算調整勘定が2億16百万円増加したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は53.0%になりました。」

    純資産は前連結会計年度末の86億86百万円から88億51百万円へ増加し、自己資本比率も52.1%から53.0%へ上昇した。
  5. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「純資産は、86億89百万円となり前連結会計年度末と比べ12億67百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を10億12百万円計上し、利益剰余金が9億31百万円増加したこと、為替換算調整勘定が3億33百万円増加したことなどによるものであります。 この結果、自己資本比率は51.1%になりました。」

    第3四半期末の純資産は前連結会計年度末比12億67百万円増加して86億89百万円となった。自己資本比率は45.7%から51.1%へ上昇した。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「純資産は、83億18百万円となり前連結会計年度末と比べ8億95百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を8億6百万円計上し、利益剰余金が7億24百万円増加したこと、為替換算調整勘定が1億73百万円増加したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は52.1%になりました。」

    純資産は前連結会計年度末比8億95百万円増加して83億18百万円となり、自己資本比率も45.7%から52.1%へ上昇した。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、78億37百万円となり前連結会計年度末と比べ4億15百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を4億55百万円計上し、利益剰余金が3億73百万円増加したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は47.6%になりました。」

    純資産は前連結会計年度末比4億15百万円増加して78億3,771万円となり、自己資本比率も45.7%から47.6%へ上昇した。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「純資産は、74億22百万円となり前連結会計年度末と比べ19億58百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を16億39百万円計上し、利益剰余金が15億62百万円増加したこと、為替換算調整勘定が3億67百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は45.7%になりました。」

    純資産は前年度末比19億58百万円増加し、自己資本比率は40.5%から45.7%へ上昇した。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「純資産は、70億29百万円となり前連結会計年度末と比べ15億65百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を10億38百万円計上し、利益剰余金が9億60百万円増加したこと、為替換算調整勘定が6億1百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は42.3%になりました。」

    純資産は前期末比15億65百万円増加して70億29百万円となり、自己資本比率も40.5%から42.3%へ上昇した。
  10. FY2023-Q2四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、62億50百万円となり前連結会計年度末と比べ7億86百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を3億73百万円計上し、利益剰余金が2億96百万円増加したこと、為替換算調整勘定が4億88百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は41.0%になりました。」

    第2四半期末の純資産は前期末比7億86百万円増加して62億50百万円となり、自己資本比率は40.5%から41.0%へ上昇した。
  11. FY2023-Q1四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、58億84百万円となり前連結会計年度末と比べ4億21百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を2億98百万円計上し、利益剰余金が2億21百万円増加したこと、為替換算調整勘定が1億99百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は40.7%になりました。」

    純資産は前期末比4億21百万円増加し、自己資本比率は40.7%となった。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「純資産は、54億63百万円となり前連結会計年度末と比べ17億91百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を14億90百万円計上し、利益剰余金が14億9百万円増加したこと、為替換算調整勘定が3億76百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は40.5%になりました。」

    通期の純資産は前年度末比17億91百万円増加し、自己資本比率は29.6%から40.5%へ上昇した。
  13. FY2022-Q3四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、49億47百万円となり前連結会計年度末と比べ12億74百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を11億27百万円計上し、利益剰余金が10億45百万円増加したこと、為替換算調整勘定が2億27百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は36.3%になりました。」

    第3四半期末の純資産は前期末比12億74百万円増加して49億47百万円となり、自己資本比率は36.3%へ上昇した。
  14. FY2022-Q2四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、45億28百万円となり前連結会計年度末と比べ8億55百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を7億38百万円計上し、利益剰余金が6億57百万円増加したこと、為替換算調整勘定が1億97百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は33.7%になりました。」

    純資産は前期末比8億55百万円増加して45億28百万円となり、自己資本比率は31.8%から33.7%へ上昇した。
  15. FY2022-Q1四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、40億17百万円となり前連結会計年度末と比べ3億44百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を2億91百万円計上し、利益剰余金が2億10百万円増加したこと、為替換算調整勘定が1億33百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は31.8%になりました。」

    第1四半期末の純資産は40億17百万円、自己資本比率は31.8%となり、前期末から純資産が3億44百万円増加した。
  16. FY2021-Q2四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、31億56百万円となり前連結会計年度末と比べ99百万円増加いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したものの、親会社株主に帰属する四半期純利益を2億47百万円計上し、利益剰余金が1億66百万円増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は25.2%になりました。」

    第2四半期末の純資産は31億56百万円、自己資本比率は25.2%となり、配当を実施した一方で四半期純利益の計上により前期末比99百万円増加した。
  17. FY2021-Q1四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、28億94百万円となり前連結会計年度末と比べ1億61百万円減少いたしました。これは剰余金の配当を81百万円実施したこと、親会社株主に帰属する四半期純損失を39百万円計上したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は22.1%になりました。」

    第1四半期末の純資産は28億94百万円、自己資本比率は22.1%となり、配当81百万円と四半期純損失39百万円などにより前期末から純資産が1億61百万円減少した。
  18. FY2020年度末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、30億56百万円となり前連結会計年度末と比べ1百万円減少いたしました。これは剰余金の配当を40百万円実施したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を1億5百万円計上したことから、利益剰余金が64百万円増加したものの、非支配株主持分が72百万円減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は24.9%になりました。」

    通期末の純資産は30億56百万円、自己資本比率は24.9%となり、純資産は前期末比でほぼ横ばいとなった。
  19. FY2020-Q3四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、29億84百万円となり前連結会計年度末と比べ73百万円減少いたしました。これは剰余金の配当を40百万円実施したものの親会社株主に帰属する四半期純利益を1億25百万円計上したことから利益剰余金は84百万円増加しましたが、為替換算調整勘定が1億37百万円、非支配株主持分が72百万円それぞれ減少したことなどによるものです。この結果自己資本比率は25.4%になりました。」

    第3四半期末の純資産は29億84百万円、自己資本比率は25.4%となった。前連結会計年度末比では純資産が73百万円減少した。
  20. FY2020-Q2四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、28億44百万円となり前連結会計年度末と比べ2億13百万円減少いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純損失を78百万円計上したこと、剰余金の配当を40百万円実施したことから利益剰余金が同額減少したことに加え、為替換算調整勘定も67百万円減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は22.5%になりました。」

    第2四半期末の純資産は前期末比2億13百万円減少し、自己資本比率は22.5%となった。
  21. FY2020-Q1四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、30億35百万円となり前連結会計年度末と比べ22百万円減少いたしました。これは剰余金の配当を40百万円実施し、利益剰余金が減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は25.3%になりました。」

    第1四半期末の純資産は30億35百万円、自己資本比率は25.3%となった。前連結会計年度末比では純資産が22百万円減少した一方、自己資本比率は25.1%から25.3%へ上昇した。
  22. FY2019-Q3四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、27億36百万円となり前連結会計年度末と比べ6億21百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を7億9百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は19.2%になりました。」

    純資産は前期末比6億21百万円増加して27億36百万円となった一方、自己資本比率は第2四半期末の20.8%から19.2%となった。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「純資産は、25億75百万円となり前連結会計年度末と比べ4億60百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を5億17百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は20.8%になりました。」

    純資産が前期末比4億60百万円増加し、自己資本比率も第1四半期の17.1%から20.8%へ上昇した。
  24. FY2019-Q1四半期末財政状態更新有価証券報告書

    「純資産は、22億36百万円となり前連結会計年度末と比べ1億21百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を1億69百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は17.1%になりました。」

    四半期末の純資産は前連結会計年度末比1億21百万円増加した一方、自己資本比率は17.1%となった。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「純資産は、21億15百万円となり前連結会計年度末と比べ2億77百万円増加いたしました。これはB種優先株式の全部を取得し、これを全部消却したことを主要因として資本剰余金が9億64百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益を12億16百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。」

    B種優先株式の取得・消却による資本剰余金の減少を上回り、通期の純資産は前期末比2億77百万円増加した。自己資本比率は17.4%となった。
  26. FY2018-Q3B種優先株式消却に伴う純資産減少有価証券報告書

    「純資産は、17億23百万円となり前連結会計年度末と比べ1億13百万円減少いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を8億56百万円計上し、利益剰余金が同額増加したもののB種優先株式の全部を取得し、これを全部消却したことを主要因として資本剰余金が9億64百万円減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は13.4%になりました。」

    B種優先株式の全部取得・消却を主因として資本剰余金が9億64百万円減少し、純資産は17億23百万円、自己資本比率は13.4%となった。
  27. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「純資産は、23億14百万円となり前連結会計年度末と比べ4億77百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を5億25百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は18.1%になりました。」

    純資産が前期末比4億77百万円増加し、自己資本比率も16.2%から18.1%へ上昇した。
  28. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「純資産は、21億6百万円となり前連結会計年度末と比べ2億68百万円増加いたしました。これは親会社株主に帰属する四半期純利益を3億11百万円計上し、利益剰余金が同額増加したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は16.2%になりました。」

    純資産は前連結会計年度末から2億68百万円増加し、自己資本比率も14.5%から16.2%へ上昇した。
  29. FY2017年度数値更新有価証券報告書

    「純資産は、18億37百万円となり前連結会計年度末と比べ5億1百万円減少いたしました。これはA種優先株式の全部を取得し、これを全部消却したことを主要因として資本剰余金が8億21百万円減少したことなどによるものであります。この結果、自己資本比率は14.5%になりました。」

    通期の純資産は18億37百万円、自己資本比率は14.5%となった。第3四半期時点の11.9%からは上昇したが、前期末19.9%は下回っている。
  30. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産は、14億74百万円となり前連結会計年度末と比べ8億64百万円減少いたしました。これはA種優先株式の全部を取得し、これを全部消却したことを主要因として資本剰余金が8億21百万円減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は11.9%になりました。」

    A種優先株式の全部取得・消却を主因とする純資産・資本剰余金の減少と、自己資本比率11.9%という状態を再確認している。
  31. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「純資産は、13億73百万円となり前連結会計年度末と比べ9億65百万円減少いたしました。これはA種優先株式の全部を取得し、これを全部消却したことを主要因として資本剰余金が8億21百万円減少したことなどによるものであります。この結果自己資本比率は12.2%になりました。」

    A種優先株式の全部取得・消却を主因として資本剰余金と純資産が減少し、自己資本比率は12.2%となった。
一緒に動いた変遷

「ディスプレイおよび電子部品事業の増収増益」は、この変遷が動いた34回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151310865★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ディスプレイおよび電子部品事業の増収増益15回
  3. 2電子機器部品製造装置事業の減収・営業損失13回
  4. 3第1四半期の減収減益10回
  5. 4高い有利子負債依存度と資金調達制約8回
  6. 5上海子会社における生産合理化6回
  7. 6財務体質強化を優先した普通株式無配5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
石井表記の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-09-11の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
優先株式消却等を要因とする純資産・自己資本比率の低下|石井表記(6336)の変遷 | Komori