長沼商事への売上依存
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
石井表記がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度のSHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.に対する販売実績は、当該販売実績の総販売実績に対する割合が10％未満であるため記載を省略しております。」
前年度に13.7％を占めていたSHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.への売上比率が、当年度は10％未満となり、主要顧客依存の開示対象から外れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、中国子会社上海賽路客電子有限公司の取引先であるSHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.の売上高が連結売上高に占める割合は2024年１月期に13.7％となりました。」
前年度の11.7％から、SHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.への売上依存比率が13.7％へ上昇した。電子部品実装需要の動向による影響可能性と、多様な企業との取引による分散策を併記している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度においては、中国における電子部品実装需要の増加によりSHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.と液晶生産設備の販売増加により兼松株式会社への売上高がそれぞれ増加し各社の連結売上高に占める割合は2023年１月期に11.7％、10.3％となりました。」
前年度には10％以上の顧客がなかった状態から、SHANGHAI SUN-WA TECHNOS CO.,LTD.が11.7％、兼松が10.3％を占める特定企業依存の開示へ戻った。多様な企業との取引や非液晶分野展開による分散策も併記している。 - FY2022対処有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10％以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。」
前回開示されていた兼松への売上依存に関して、当年度は連結売上高の10％以上を占める顧客がなく、主要顧客依存の開示対象から外れた。 - FY2020対処有価証券報告書
「兼松㈱（電子機器部品製造装置）に対する当社グループの売上高の連結売上高に占める割合は2020年１月期において9.2％であります。同社とは、継続かつ安定的な取引関係にあり、今後も継続して取引を行っていきますが、同社の販売動向等によっては、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
特定企業への売上依存比率は、前回開示の兼松21.3％から2020年1月期には9.2％へ低下した。ただし、販売動向による業績影響の可能性は引き続き記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「兼松㈱（電子機器部品製造装置）に対する当社グループの売上高の連結売上高に占める割合は平成30年１月期に21.3％であります。同社とは、継続かつ安定的な取引関係にあり、今後も継続して取引を行っていきますが、同社の販売動向等によっては、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の長沼商事への売上依存の開示から、兼松への売上比率21.3％を主要な特定企業依存リスクとして開示する形に変わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「長沼商事㈱（ディスプレイおよび電子部品事業）に対する当社グループの売上高の連結売上高に占める割合は平成29年１月期に10.2％であります。同社の販売動向等によっては、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
単一取引先である長沼商事への売上比率が10.2％であり、同社の販売動向が業績に影響する可能性をリスクとして記載している。