新5カ年中期経営計画の策定
FY2018に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。80社中17社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画において2027年３月期の売上高100億円、営業利益７億円～８億円、ＲＯＥ６～８％を経営目標数値としております。」
2027年3月期の売上高100億円、営業利益7～8億円、ROE6～8％という中期経営計画の目標数値を継続して掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2022年１月14日に策定いたしました中期経営計画の４年目を迎え」
2022年1月策定の中期経営計画を継続して実行しており、当中間連結会計期間は同計画の4年目に当たると記載された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画において2027年３月期の売上高100億円、営業利益７億円～８億円、ＲＯＥ６～８％を経営目標数値としております。」
2027年3月期の売上高100億円、営業利益7～8億円、ROE6～8％という中期経営計画の目標を継続して掲げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年３月期から2027年３月期までの５年間を対象とした「TKSグループ中期経営計画」にもとづき、輪転機事業、新規事業、そしてそれらを支えるICTプラットフォーム事業の３つに事業を再構築し、構造改革を推進しております。」
2023年3月期から2027年3月期までの中期経営計画に基づく構造改革を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年１月に策定した中期経営計画で示した経営理念である「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を基本方針に」
2022年1月策定の中期経営計画を、当四半期の事業活動の基本方針として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年１月14日に策定いたしました中期経営計画で示した経営理念である「顧客の課題に向き合い、柔軟なカスタマイズ力により新たな価値を創造し、課題解決をサポートする」を基本方針に」
2022年1月14日に策定した中期経営計画を、事業活動の基本方針として継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、経営目標として、2024年３月期までに現在進めている構造改革をやり遂げ、以降の３年間で収益を拡大し、2027年３月期までの復配を目指しております。具体的には、2024年3月期の売上高80億円、営業利益2億4千万円～3億2千万円、ＲＯＥ3～4％を、2027年3月期の売上高100億円、営業利益7億円～8億円、ＲＯＥ6～8％を経営目標数値としております。」
中期経営計画について、2024年3月期の目標に加え、2027年3月期までの売上高100億円、営業利益7～8億円、ROE6～8％という段階的な数値目標を明示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2022年１月14日には中期経営計画を公表いたしました。」
中期経営計画について、策定方針の段階から2022年1月14日の公表段階へ進展した。計画は経営目標・財務戦略の一新、成長戦略の刷新、ガバナンス強化と結び付けて説明されている。 - FY2020達成有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、2019年度を初年度とする新たな５ヵ年の中期経営計画を策定し、2024年の当社創業150周年に向け、収益力改善と財務基盤の強化を図ってまいります。経営テーマに「受注力の回復」「営業黒字の安定化」「生産性の改善」「新規事業の構築」「資本政策の策定と推進」「雇用環境の改善」「連結利益の極大化」を掲げています。」
2019年度を初年度、2024年の創業150周年を目標時点とする新5カ年中期経営計画の策定が完了し、7つの経営テーマが明示された。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年度は現５ヵ年中期経営計画の最終年度であり、平成31年４月以降の新５ヵ年中期経営計画を策定いたします。業績計画のほか、人員計画、資本計画、配当計画を策定中でございます。」
現行5カ年計画の最終年度を踏まえ、平成31年4月以降の新5カ年中期経営計画を策定する方針を初めて独立したテーマとして記載した。