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東京機械製作所(6335)・方針研究開発費と対象事業の年度更新

高品質・高性能・高信頼性製品の研究開発

FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2020-Q3その他FY2023-Q1 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20252016: 320162017: 320172018: 320182019: 220192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
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高品質・高速印刷の独自技術研究5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026研究開発費と対象事業の年度更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は64百万円であります。その他、新規事業にも取り組んでおり、FA本部では、無人搬送車(AGV)の研究開発だけでなく、西尾レントオール様と共同開発を進めてきました建築現場などでの活用を目的とした自律走行清掃ロボット「一望打塵」の販売・レンタルをスタートしております。」

    研究開発費は64百万円となり、AGVに加えて自律走行清掃ロボットの販売・レンタルを開始した状況を年度報告で更新した。
  2. FY2026-H1研究開発費の中間更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千7百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間期の研究開発費は27百万円と更新された。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は89百万円であります。その他、新規事業にも取り組んでおり、FA本部では、無人搬送車(AGV)の研究開発だけでなく、西尾レントオール様と共同開発を進めてきました建築現場などでの活用を目的とした自律走行清掃ロボット「一望打塵」の販売・レンタルをスタートしております。」

    研究開発費は前期の70百万円から89百万円へ増加し、AGVに加えて自律走行清掃ロボットの販売・レンタル開始が記載された。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「西尾レントオール株式会社様と提携し共同開発を進めてきた、建築現場などでの活用を目的とした自律走行清掃ロボット「一望打塵(いちもうだじん)」が完成し、2024年9月に開催された「国際物流総合展2024」にて展示いたしました。」

    研究開発対象として記載されていた自律走行清掃ロボットについて、共同開発の完成と展示という具体的なマイルストーンが示された。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は70百万円であります。その他、新規事業にも取り組んでおり、FA本部開発グループでは、無人搬送車(AGV)の研究開発だけでなく、建築現場などでの活用を目的とした「自律走行清掃ロボット」の開発も進めております。」

    研究開発費は70百万円となり、AGVに加えて自律走行清掃ロボットの開発を進めていることが明示された。
  6. FY2024-Q3研究開発費の四半期更新有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3千2百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は32百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  7. FY2024-Q2研究開発費の四半期更新有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は第1四半期の15百万円から累計28百万円へ更新され、研究開発活動に重要な変更はないと記載された。
  8. FY2024-Q1研究開発費の四半期更新有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、15百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は15百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  9. FY2023研究開発費の金額更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は34百万円であります。」

    研究開発費は前期の73百万円から34百万円へ減少した。一方、AIを活用した新型輪転機やAGVの研究開発は継続している。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千8百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費28百万円と、研究開発活動に重要な変更がないことが再確認された。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費28百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認された。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、11百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費11百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は73百万円であります。連結子会社㈱東機システムサービスでは、親会社と共同で、AI(人工知能)を活用した自動化・省人化を可能とする新型輪転機の開発と研究を行っております。連結子会社㈱KKSでは、新聞印刷工場向け製品で培った技術を応用した、製造業や物流業向けの自動搬送装置(AGV)の開発と研究を行っております。」

    研究開発費が73百万円となり、AI搭載型輪転機と製造業・物流業向けAGVの研究開発を継続・具体化した。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費2百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は39百万円であります。連結子会社㈱東機システムサービスでは、親会社と共同で、AI(人工知能)を活用した自動化・省人化を可能とする新型輪転機の開発と研究を行っております。また、デジタル印刷機の開発と研究も行っております。連結子会社㈱KKSでは、新聞印刷工場向け製品で培った技術を応用した、製造業や物流業向けの自動搬送装置(AGV)の開発と研究を行っております。」

    研究開発費39百万円を計上し、東機システムサービスのAI搭載型輪転機・デジタル印刷機、KKSの製造業・物流業向けAGVの研究開発を具体的に記載した。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費26百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、9百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費9百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の研究開発費の総額は81百万円であります。AI事業部では、AI(人工知能)を活用した自動化・省人化を可能とする新型輪転機の開発と研究を行っております。」

    研究開発費は81百万円となり、AI事業部による自動化・省人化を可能とする新型輪転機の研究開発が明示された。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、4千8百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費48百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3千1百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費31百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千2百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費22百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、1千7百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費17百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  23. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、常に一体となって高品質で高性能な信頼性の高い製品の開発に努力しております。そのため技術開発を基本理念として、基礎研究を始め生産技術の開発を行っております。」

    高品質・高性能・高信頼性製品の研究開発と、基礎研究・生産技術開発を継続している。研究開発費は28百万円であった。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、2千5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費25百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  25. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、1千3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費13百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載された。
  26. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、常に一体となって高品質で高性能な信頼性の高い製品の開発に努力しております。そのため技術開発を基本理念として、基礎研究を始め生産技術の開発を行っております。」

    技術開発を基本理念とし、高品質・高性能・高信頼性製品の研究開発を継続している。研究開発費は46百万円であった。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、4千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費43百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は、3千3百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費33百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載されている。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動について重要な変更がないと記載している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、常に一体となって高品質で高性能な信頼性の高い製品の開発に努力しております。そのため技術開発を基本理念として、基礎研究を始め生産技術の開発を行っております。」

    技術開発を基本理念とし、基礎研究、生産技術、デジタル印刷機開発を継続する姿勢を示している。
一緒に動いた変遷

「新分野・新規事業の開拓」は、この変遷が動いた30回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新分野・新規事業の開拓5回
  3. 2FA事業・無人搬送機の国内外拡販5回
  4. 3製造原価と経費の削減5回
  5. 4受注案件の採算悪化と棚卸資産評価損4回
  6. 52020年東京オリンピックに向けた更新需要の獲得4回
  7. 6社内の活性化と新人事制度の導入3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京機械製作所の次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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