太陽光関連事業をさらなる成長軌道に乗せる
FY2017-Q2に初出。20回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2023-Q1。
明治機械がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2023-Q1削除有価証券報告書
「当社は、前連結会計年度で太陽光発電に係る権利案件販売事業から撤退することを取締役会決議しており、これにより当第１四半期連結会計期間において環境関連事業から撤退しております。」
太陽光関連事業を成長軌道に乗せる従来の事業軸について、権利案件販売事業からの撤退が当四半期の事業内容として確認された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年３月、当社は、太陽光発電に係る権利案件の販売事業から撤退することといたしました。」
太陽光発電所の権利案件販売を成長軸とする従来方針から撤退し、自家消費型カーボンフリーソリューションの提案へ軸足を移した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、脱炭素社会実現に向けた太陽光発電、環境関連資材の需要を取り込むべく、事業部間の連携による情報収集・顧客へのアプローチをより一層強化していく一方、外部パートナー企業との連携・協働に向けた動きも進めることにより、環境関連事業の一層の基盤拡大に取り組んでまいりました。」
太陽光発電・環境関連資材の需要取り込みと、事業部間・外部パートナーとの連携を通じた環境関連事業の基盤拡大を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業については、今般のコロナ禍の影響を受けて投資マインドの減退から、これまでのディベロップ型の太陽光発電所販売事業からカーボンフリー・ソリューションの提供を中心としたEPC事業への事業転換に取り組んでおります。」
太陽光関連事業の成長軸をディベロップ型発電所販売から、カーボンフリー・ソリューション中心のEPC事業へ転換する方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業については、今般のコロナ禍の影響を受けて投資マインドの減退から、これまでのディベロップ型の太陽光発電所販売事業からカーボンフリー・ソリューションの提供を中心としたＥＰＣ事業への事業転換に取り組んでおります。」
太陽光関連事業の成長軸をディベロップ型販売からカーボンフリー・ソリューション中心のEPC事業へ転換する方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「太陽光発電事業は、これまでのディベロップ型の太陽光発電所販売から、カーボンフリー・ソリューション提供を中心としたＥＰＣ事業への転換を引き続き図っております。」
太陽光関連事業の成長軸を、ディベロップ型発電所販売からカーボンフリー・ソリューション中心のEPC事業へ転換する方針を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「太陽光発電は、これまでのディベロップ型の太陽光発電所販売から、カーボンフリー・ソリューション提供を中心としたＥＰＣ事業への転換を図っております。」
太陽光関連事業の成長軸を、ディベロップ型発電所販売からカーボンフリー・ソリューション中心のEPC事業へ転換している。新型コロナウイルスの影響によりディベロップ型投資案件を終息する方針も記載している。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「「太陽光発電」では、これまでのディベロップ型の太陽光発電所販売から、カーボンフリー・ソリューション提供を中心としたＥＰＣ事業へと強化を図っております。」
太陽光関連事業の成長軸を、ディベロップ型の発電所販売からカーボンフリー・ソリューション中心のEPC事業へ移す方針を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「これまでの太陽光関連事業（旧セグメント名）で重点的に行ってきたディベロップ型での太陽光発電所の施工販売から、カーボンフリー（脱炭素）向けのソリューション提供へと大きく方針を転換し」
太陽光関連事業を成長させる従来の軸を、ディベロップ型施工販売から脱炭素ソリューション提供へ転換している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「太陽光関連事業は、これまでのディベロップ型での太陽光発電所の施工販売から、カーボンフリー（脱炭素）向けのソリューション提供へと、「環境ビジネス」へと大きく舵を切り始めた１年となりました。」
太陽光発電所の開発販売を中心とした成長方針から、カーボンフリー・自家消費・環境資材を含む環境ビジネスへ、事業成長の枠組みを大きく変更した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「今期の太陽光関連事業は、太陽光発電所の開発販売を中心に行っておりますが、現在、来期に向けて、ＲＥ100（*1）やＥＳＧ（*2）を推進する企業向けソリューションを加えた「環境ビジネス」へと体制の構築を進めております。」
太陽光発電所の開発販売を中心とする従来の成長軸に、RE100・ESG企業向けソリューションを加えた環境ビジネスへ、事業の framing を広げている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「前期に事業化した「太陽光発電所ディベロップ事業」は、メガクラスの大型太陽光発電所案件を含め順調に推移しており業績に貢献しました。」
太陽光関連事業の成長施策として、メガクラスの大型案件を含むディベロップ事業が順調に進み、業績への貢献が記載された。 - FY2019-Q1売上増加・分譲案件進捗弱含み有価証券報告書
「ディベロップ事業を推進しておりますが、販売用分譲案件の完成引渡の積み上げ進捗度合いが弱含みであったこと、当社がアレンジャー企業として進めているSPC（特別目的会社）設立によるメガソーラープロジェクトについては、スポンサー企業による各種確認は進められており、共同開発の意向は確認されていますが、手続きを完結するまでには至らなかったことから、売上高は230百万円（前年同四半期は売上高168百万円）、営業損失は10百万円（前年同四半期は営業損失28百万円）となりました。」
ディベロップ事業を継続し、太陽光関連事業の売上高と損失は前年同四半期より改善したが、販売用分譲案件の完成引渡しの積み上げは弱含みだった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ディベロップ事業を推進し、売上を伸ばしました」
ディベロップ事業の推進により、太陽光関連事業の売上高は3,271百万円、前期比89.0％増となり、成長目標の売上面で進展が示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このようななかで、新規事業として本格参入したディベロップ事業を強力に推進し、第２四半期から積極的に展開し、順調に売上を伸ばしております。」「この結果、売上高は2,746百万円（前年同四半期比136.5％増）となり」
ディベロップ事業を第2四半期から積極展開し、太陽光関連事業の売上高は前年同四半期比136.5％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「本年、新事業として本格参入したディベロップ事業を強力に推進し、第１四半期は権利の取得と開発・工事を先行し、第２四半期から本格的な販売を実施いたしました。」
太陽光ディベロップ事業について、第1四半期の権利取得・開発・工事の先行実施を経て、第2四半期から本格販売を開始した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社は新事業として参入したディベロップ事業を強力に推進するとともに、第２四半期より本格的な販売を実施するために、権利の取得と開発・工事（総発電量：14.9MW）を先行して進めてまいりました。」
太陽光関連事業の成長に向け、ディベロップ事業の本格販売時期を第2四半期とし、総発電量14.9MWの権利取得・開発・工事を先行して進めている。 - FY2017前進有価証券報告書
「今後、さらなる販売強化に取り組むとともに、ゼロ・エネルギー住宅への参入を進めることで、受注・売上の確保及び拡大を図り、積極的な営業活動を展開してまいります。」
太陽光発電設備区画分譲販売を実践中で好調に推移しているとし、産業用システムの企画・設計・販売、ゼロ・エネルギー住宅への参入など、成長に向けた施策の範囲を拡大している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、太陽光関連事業についても、さらに成長軌道に乗せることで業績向上に鋭意努めてまいりました。」「売上高は1,161百万円（前年同四半期比27.5％増）、営業利益62百万円（前年同四半期は営業利益０百万円）となりました。」
太陽光関連事業を成長軌道に乗せる目標を継続し、売上高27.5％増、営業利益62百万円という進展が示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「太陽光関連事業をさらなる成長軌道に乗せることにより、業績向上に鋭意努めてまいりました。」
太陽光関連事業を今後さらに成長させることを、全社的な業績向上に向けた目標として初めて明示している。