人材育成と技術・技能の管理・伝承
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「国内連結会社における2025年度の教育訓練費実績は52百万円（前年比：111％ ※前年度：47百万円）であり、中長期的な競争力強化に向けた戦略投資として、教育訓練投資を継続的に拡充しております。」
教育訓練費は2025年度に52百万円、前年比111％となり、前年度の47百万円から拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これにより、国内連結会社における2024年度の教育訓練費実績は47百万円（前年比：108.6％ ※前年度：43百万円）であり、予算を拡充して能力開発を支援しています。」
教育訓練費を2024年度に47百万円、前年比108.6％へ拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これにより、2023年度の教育訓練費実績は38百万円（前年比141％）であり、予算を拡充して能力開発を支援しています。」
人材育成施策について、教育訓練費を2023年度に38百万円、前年比141％まで拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「先見性・リーダーシップ・変革意識を備えた人材の採用・育成を通じて、経営人材・専門人材のプールを構築し、当社グループ横断での人材開発・活用を推進してまいります。」
人材育成方針が、経営人材・専門人材のプール構築とグループ横断での人材開発・活用へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「役割等級制度に基づく成果・実力主義の人事制度のさらなる定着と改善をはかり、組織の活性化と次世代を担う人材育成に取り組んでまいります。」
既導入の人事制度について、役割等級制度に基づく成果・実力主義のさらなる定着・改善と、次世代人材育成へ取り組む段階に進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「併せて、前年度に導入した新しい人事制度に基づいた成果・実力主義を一層推進し、組織の活性化をはかるとともに、働き方改革への取り組みをより一層推進することにより、生産性の向上と緊急時における事業継続に向けた取り組みの強化をはかってまいります。加えて、事業遂行に必要な人員・人材の確保・充実、人材育成プログラムの策定、技術・技能の継承につきましても、引き続き重要課題として取り組んでまいります。」
導入済みの新人事制度の運用を進め、成果・実力主義、働き方改革、生産性向上、人材育成プログラム策定、技術・技能継承を課題として明示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、役割行動主義に基づいた新人事制度の導入、グループ全体としての収益の安定化並びに収益力強化を目的とした組織再編の決定等の諸施策を実施いたしました。」
前年度に策定・導入予定としていた新人事制度について、役割行動主義に基づく制度の導入を実施したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「併せて、当社の技術・技能を継承し発展に繋げることを目的とした人材育成施策を引き続き重要課題として取り組んでまいります。また、企業ビジョン及び経営目標の実現に向けて最大限の力を発揮できる組織づくりと、主体的に判断・行動し目標に挑戦する人材の育成を目指して、新しい人事制度を策定、導入することとしております。」
技術・技能継承と人材育成を重要課題として継続し、新しい人事制度の策定・導入も予定している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これまで蓄積した技術・技能を継承し当社の発展に繋げるため、人材育成施策についても重要課題として取り組んでまいります。」
技術・技能の継承と人材育成を重要課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材育成、技術・技能の管理・伝承による技術力の維持・向上の推進」
技術者・技能者の知識継承を競争力維持の手段として明示している。