成長分野への開発投資による新製品・新技術開発の加速
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-07-31前進決算説明資料
「当社の川崎製作所内で、メタネーション装置の実証試験を開始（本年6月プレスリリース）」
成長分野の研究開発が、CO2回収装置と組み合わせたカーボンリサイクル技術の実証段階へ進んでいる。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業71百万円、単体機械事業84百万円、GX事業659百万円の総額815百万円であります。」
研究開発費は総額815百万円となり、GX事業に659百万円を配分した。HyDel、微細藻類、Ele-Fil、CO2分離膜、アンモニア・水素利用などへ展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、323百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費323百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業219百万円、単体機械事業290百万円の総額510百万円であります。主な研究開発は次のとおりであります。」
研究開発費は総額510百万円。廃プラスチック、消化システム、iFactory、藻類、Ele-Fil、CO2分離膜、アンモニア・水素利用などへ展開している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業292百万円、単体機械事業306百万円の総額598百万円であります。」
研究開発費は総額598百万円となり、廃プラスチック、バイオガス由来水素、高効率消化、iFactory、藻類などの開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、449百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費449百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、393百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費393百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、83百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費83百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、99百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費99百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費48百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、146百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費146百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、101百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費101百万円を計上し、成長分野への開発投資を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業229百万円、単体機械事業133百万円の総額362百万円であります。」
研究開発費は総額362百万円となり、前年度の305百万円から増加した。既存技術の高度化、新分野展開、新技術・新製品開発を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、237百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費237百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、126百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費126百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、147百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費147百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は97百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費97百万円を計上し、成長分野への開発投資を含む研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、既存技術・各種装置の高度化並びに技術の差別化・競争力の向上を目指し、開発を行っております。また、新分野への積極的展開及び新技術・新製品開発を行っており、当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業151百万円、単体機械事業154百万円の総額305百万円であります。」
研究開発費は総額305百万円となり、既存技術の高度化に加えてEGR処理装置やiFactoryなど新技術・新製品の開発を進めている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、137百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費137百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費62百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、12百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費12百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、既存技術・各種装置の高度化並びに技術の差別化・競争力の向上を目指し、開発を行っております。また、新分野への積極的展開及び新技術・新製品開発を行っており、当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業198百万円、単体機械事業92百万円の総額290百万円であります。」
既存技術の高度化、差別化、新分野・新製品開発を継続している。研究開発費は総額290百万円であった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、167百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費167百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は114百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとされ、成長分野への開発投資方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は114百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は114百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるセグメント別の研究開発費は、エンジニアリング事業481百万円、単体機械事業102百万円の総額584百万円であります。」
研究開発費は前年度343百万円から584百万円へ増加し、水素、バイオガス、船舶環境規制対応機器等の開発を進めている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、446百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は446百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記しており、従来の成長分野への開発投資方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は283百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費283百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「成長分野への積極的な開発投資による新製品・新技術開発の加速等により、企業としての競争力をさらに強化してまいります。」
研究開発費は343百万円で、前年の155百万円から増加。水素、バイオガス、船舶環境規制対応機器が主な対象。