案件毎の原価管理と諸経費削減
FY2016に初出。26回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は325百万円増加し949百万円（前期比52.2％増）となりました。これは主に、工程改善や調達先の開拓による売上総利益の増加及び賃上げ等による販管費の増加によるものであります。」
工程改善と調達先の開拓を進めた結果、連結営業利益は949百万円、前期比52.2％増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「中期経営計画の課題である調達体制の見直し等によるコスト圧縮策を推進した結果、営業利益505百万円（前年同期比19.3％増）となりました。」
調達体制の見直し等によるコスト圧縮策を継続・推進し、産業機械事業の営業利益505百万円、前年同期比19.3％増につながったと記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度は第３四半期連結会計期間以降に売上が集中しておりましたが、当連結会計年度は特定の四半期に納期が集中しておらず、当第２四半期連結累計期間においては、銅張積層板・多層基板成形用のプレス装置、自動車部品成形用プレス装置、搬送機械の売上が計画どおり順調に推移し、売上高3,246百万円（前年同四半期比52.5％増)、当セグメントの通期売上計画に対する進捗率55.4％となりました。利益面は売上高の増加に加え製造原価低減への取り組みの効果もあり、営業利益446百万円（前年同四半期比142.9％増）となりました。」
製造原価低減への取り組みの効果が営業利益446百万円、前年同四半期比142.9％増の要因として記載された。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業利益は222百万円増加し735百万円（前期比43.5％増）となりました。これは主に、売上が好調に推移したことに加え、工場稼働率が高水準で推移し生産効率が向上したことや、調達体制の見直しなどのコスト圧縮策を推進したことによります。」
調達体制の見直しなどのコスト圧縮策を推進し、連結営業利益は735百万円、前期比43.5％増となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応として一部汎用品の在庫保有や受注時の早期発注などに努めたものの、一部案件で原材料価格が想定以上に上昇したことにより」
鋼材価格上昇・調達部品の長納期化に対し、汎用品の在庫保有と受注時の早期発注を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応については、一部汎用品の在庫保有や受注時の早期発注などにより、納期短縮と原価低減に努めてまいりました。」
従来の先行発注に加え、一部汎用品の在庫保有と受注時の早期発注を用いた納期短縮・原価低減策を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応については、受注時に先行発注を行い、納期短縮と原価低減に努めてまいりました。」
鋼材価格上昇や調達部品の長納期化への対応として、受注時の先行発注を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、昨年より続く鋼材価格上昇や電気部品不足に対応するため受注時に先行発注を行い、納期短縮と原価低減に努めております。」
鋼材価格上昇と電気部品不足への対応として、受注時の先行発注を行い、納期短縮と原価低減を図る具体策を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は60百万円増加し541百万円（前期比12.5％増）となりました。これは主に、中期経営計画の重点項目のひとつ「徹底した工程管理と原価削減による収益性向上」に積極的に取り組んだことと、販管費の減少等によります。」
工程管理・原価削減と販管費減少を要因として、営業利益541百万円、前期比12.5％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、大型案件の売上が第２四半期連結会計期間に集中していたことと、原価管理の徹底と販管費減少により、売上高3,946百万円（前年同四半期比59.3％増）、営業利益492百万円（前年同四半期比51.4％増）となりました。」
原価管理の徹底と販管費減少を要因として、産業機械事業の売上高3,946百万円、営業利益492百万円を計上した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度は、売上が第３四半期連結会計期間以降に集中しておりましたが、当連結会計年度は、大型案件の売上が第２四半期連結会計期間に集中していたことと、原価管理の徹底と販管費減少により、売上高2,970百万円（前年同四半期比105.3％増）、営業利益365百万円（前年同四半期比126.5％増）となりました。」
原価管理の徹底と販管費減少が、産業機械事業の売上高2,970百万円、営業利益365百万円につながったと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、最終年度を迎えた中期経営計画「革新と創造への挑戦～独創性で輝き続けるＫＩＴＡＧＡＷＡへ～」に基づき、引き続き３つの重点項目「独自コア技術の新分野・新市場への積極展開」「徹底した工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上」「創造性と自主性に溢れ、継続的な成長を支える活力ある強い組織作り」に取り組んでまいりました。」
工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上を、計画最終年度の重点項目として継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「銅張積層板・多層基板成形用のプレス装置、自動車部品製造ライン、樹脂成形用プレス装置など多様な受注を獲得する中で、工程管理や原価削減への取り組みの徹底を継続的に進めた結果、売上高2,477百万円（前年同四半期比3.2％減）、営業利益325百万円（前年同四半期比28.5％増）となりました。」
工程管理・原価削減を継続した結果として、産業機械事業の営業利益が前年同四半期比28.5％増となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、２年目を迎えた中期経営計画「革新と創造への挑戦～独創性で輝き続けるＫＩＴＡＧＡＷＡへ～」に基づき、引き続き３つの重点項目「独自コア技術の新分野・新市場への積極展開」「徹底した工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上」「創造性と自主性に溢れ、継続的な成長を支える活力ある強い組織作り」に取り組んでおります。」
工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上を、計画2年目の重点項目として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと当社グループは、２年目を迎えた中期経営計画「革新と創造への挑戦～独創性で輝き続けるＫＩＴＡＧＡＷＡへ～」に基づき、引き続き３つの重点項目「独自コア技術の新分野・新市場への積極展開」「徹底した工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上」「創造性と自主性に溢れ、継続的な成長を支える活力ある強い組織作り」に取り組んでおります。」
工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上を、計画2年目の重点項目として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は95百万円増加し576百万円（前期比19.8％増）となりました。これは主に、中期経営計画の重点項目のひとつ「徹底した工程管理と原価削減による収益性向上」に積極的に取り組んだことによります。」
工程管理と原価削減への取り組みが営業利益576百万円、前期比19.8％増の要因として記載されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「プリント基板用及び基板関連プレス装置や、車載基板等の成形用プレス装置、自動車部品製造・樹脂成形装置など多様な受注を獲得する中で、工程管理や原価削減への取り組みの徹底を継続的に進めた結果、売上高2,558百万円（前年同四半期比2.0％増）、営業利益253百万円（前年同四半期比16.7％増）となりました。」
工程管理・原価削減の徹底を継続した結果として、産業機械事業の営業利益が前年同四半期比16.7％増となったと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「徹底した工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品/サービス品質の向上」
工程管理と原価削減を通じて収益性、競争力、製品・サービス品質を向上させる重点項目を再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「徹底した工程管理と原価削減による収益性・競争力・製品／サービス品質の向上」
従来の案件別原価管理・諸経費削減が、新中期経営計画では工程管理、原価削減、製品・サービス品質の向上を含む重点項目として再整理されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内向け合板プレス機械の受注が好調に推移する中で多数の高採算の売上もあり全体の利益が増加したことに加え、工場稼働率向上や外注先を子会社化したことによる利益率改善と販管費削減効果もあり、売上高1,255百万円（前期比25.5％増）、営業利益215百万円（前期比312.2％増）となりました。」
外注先の子会社化、工場稼働率向上、販管費削減により、建材機械事業の利益率・利益が改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「前連結会計年度と同様に、建材関連企業向け合板プレス・合板機械の売上が第４四半期連結会計期間に集中している中で、粗利率の改善と販管費の削減により、売上高529百万円（前年同四半期比4.0％増）、営業利益44百万円（前年同四半期は37百万円の損失）となりました。」
粗利率の改善と販管費の削減により、建材機械事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「油圧機器の主要販売先への売上が一時的に減少しましたが経費削減等に努めた結果、売上高60百万円（前年同四半期比29.1％減）、営業利益は７百万円（前年同四半期比16.3％増）となりました。」
経費削減を継続して実施したことを、その他事業の利益確保の要因として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原価低減と採算管理の徹底により、収益性と価格競争力の向上を実現し」
原価低減と採算管理を収益性・価格競争力向上の手段として引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、引き続き原価管理の徹底と経費削減にも努めたため」
原価管理の徹底と経費削減を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、引き続き原価管理の徹底と経費削減にも努めたため」
原価管理の徹底と経費削減を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため当社グループは、高品質・高付加価値製品の開発や、主要製品の営業強化、案件毎の原価管理、諸経費削減等、積極的に取り組んでまいりました。」
案件単位の採算管理と経費削減を収益改善手段として明示。