多様な人材の採用、人材育成、働きやすい職場環境の整備
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度においては、１名の対象者が育児休業を取得しており、取得率は100％でした。なお、当社は、「セルフチャレンジ(目標管理制度)実施率100％（実績100％）」を目指すとともに、コンプライアンス研修受講率100％（実績100％）を目指しております。さらに、定期健康診断受診率・ストレスチェック受検率100％（実績:定期健康診断受診率100％、ストレスチェック受検率96％）を目指しております。」
人的資本施策について、男性育児休業取得率100％、セルフチャレンジ実施率100％、コンプライアンス研修受講率100％、定期健康診断受診率100％を実績として記載した。ストレスチェック受検率は96％で、目標100％との差も示している。 - 2026-08-18再掲業績予想の修正
「技術力を支える人的資本経営の推進」
「KITAGAWA 2030」の重点課題として、技術力を支える人的資本経営の推進を再掲している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「技術力を支える人的資本経営の推進」
人的資本に関する従来の取り組みを、「KITAGAWA 2030」の重点課題として引き続き位置付けている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「技術力を支える人的資本経営の推進」
人材の採用・育成や職場環境整備に関する従来の取り組みが、新中期経営計画では技術力を支える人的資本経営として重点課題に位置付けられた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「③ 人材確保・育成への投資 103 2024年２月～2027年２月」
第三者割当新株予約権による調達資金の使途として、人材確保・育成に103百万円を2024年2月から2027年2月まで投資する計画を明示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年４月１日から2025年３月31日までの３年間で、「男性労働者の育児休業取得率15％以上とする」目標を定めておりますが、当連結会計年度において取得した者はおりませんでした。」
男性育児休業取得率について2025年3月31日までに15％以上とする目標を初めて明示した一方、当年度の取得者は0人と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、持続的な成長のため、多様な人材の採用とこれまで蓄積した技能・技術を次世代へ確実に伝承し若い世代の成長の後押しを図るとともに、法令を遵守した組織・働きやすい職場環境の整備により人材の強化と組織の活性化を図ってまいります。」
多様な人材の採用、技能・技術の伝承、若手育成、法令遵守と働きやすい職場環境の整備を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「持続的な成長のため、多様な人材の採用とこれまで蓄積した技能・技術を次世代へ確実に伝承し若い世代の成長の後押しを図るとともに、法令を順守した組織・働きやすい職場環境の整備により人材の強化と組織の活性化を図ってまいります。」
多様な人材の採用、技能・技術の伝承、若手の成長、法令遵守と働きやすい職場環境の整備を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、多様な人材を採用するとともに、ＰＤＣＡサイクルの実施等による人材育成と、働きやすい・働き甲斐のある職場環境を整備し、当社グループの持続的な成長を支えるためにも、全ての人材がその能力を最大限に発揮できるようにし、創造性豊かな人材を創れるよう図ってまいります。」
多様な人材の採用、PDCAによる育成、働きやすい職場環境の整備を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、多様な人材を採用するとともに、ＰＤＣＡサイクルの実施等による人材育成と、働きやすい・働き甲斐のある職場環境を整備し」
多様な人材の採用、PDCAによる育成、職場環境整備を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また当社は、多様な人材を採用するとともに、ＰＤＣＡサイクルの実施等による人材育成と、働きやすい・働き甲斐のある職場環境を整備し」
採用、PDCAを用いた育成、職場環境整備を一体の施策として記載。