新型コロナウイルス感染症による需要・操業・サプライチェーン影響リスク
FY2020に初出。12回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。
ハーモニック・ドライブ・システムズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移を引き続き注視してまいります。」
主要地域の需要回復が進む一方、新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響可能性は残るとして、引き続き注視している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移を引き続き注視してまいります。」
主要地域の需要回復が進む一方、新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響可能性は残るとして、引き続き注視している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国における新型コロナウイルス感染拡大に伴う都市封鎖（ロックダウン）の影響を受け、中国向け販売が一時的に減少したものの」
新型コロナウイルス感染症による中国都市封鎖の影響が、中国向け販売の一時的な減少として当四半期の事業実績に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかし、新型コロナウイルス感染拡大による人的・物的被害の発生や資材調達の停滞及び物流網の寸断により、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
感染症リスクについて、需要減少だけでなく、資材調達の停滞や物流網の寸断による業績・財政状態への影響を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移を引き続き注視してまいります。」
主要地域の市況回復や需要増加が記載される一方、新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響可能性は残るとして、引き続き注視している。注：quantified=false、materialized=false。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移を引き続き注視してまいります。」
事業環境や各地域の需要が回復する一方、新型コロナウイルス感染症による事業・業績への影響可能性は残るとして、引き続き注視している。 - FY2022-Q1回復局面でも感染症影響の継続を注視有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症の拡大は、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があり、今後の推移を引き続き注視してまいります。」
自動化投資・半導体投資の回復が記載される一方、新型コロナウイルス感染症が事業・業績に影響する可能性は残り、引き続き注視するとしている。 - FY2021アジアの影響緩和と欧米の影響継続有価証券報告書
「当社グループの受注環境は、アジア市場で自動化投資が活発化したことに加え、データ需要急増に伴う半導体大手の大規模投資の加速により急速に改善しました。」
新型コロナウイルス感染症による世界的な設備投資慎重化は続いたが、年度後半にはアジアの自動化投資・半導体投資が回復した。一方、欧米では経済活動回復の遅れによる需要減少が残った。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「前半は世界的な新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、世界規模で設備投資に慎重な姿勢が見られました。秋口以降、日本を含むアジア市場を中心に生産活動の正常化が進み、自動化・省人化を目的とした設備投資が再開し、受注において一定の底打ち感が見られました。」
新型コロナウイルス感染症による設備投資慎重化や欧米の制限措置による需要減少が実際に続く一方、秋口以降の日本・アジアでは生産正常化と設備投資再開、受注の底打ち感も記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2020年４月１日から2020年９月30日まで）における当社グループの事業環境は、世界的な新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、世界規模で設備投資に慎重な姿勢が継続するなど厳しい状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症による影響が、世界的な設備投資慎重化、顧客・代理店の在庫調整、北米のロックダウン、各地域の需要減少として第２四半期にも実際に継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年４月１日から2020年６月30日まで）における当社グループの事業環境は、世界的な新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、世界の製造業が設備投資に慎重な姿勢が強まりました。生産現場における感染症対策として自動化・省人化の需要がある一方で、新型コロナウイルスによる先行き不透明感や経済活動の制限に加え、米中対立の激化など事業環境は予断を許さないものになっております。」
従来は新型コロナウイルス感染症による影響を可能性として記載していたが、当四半期には設備投資慎重化、経済活動の制限、ロックダウン、在庫調整、各地域の需要減少として実際の業績・事業環境への影響が記載された。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済に大きな打撃を与えた場合、個人消費や製造業の設備投資意欲が低迷することにより産業用ロボット、半導体製造装置、乗用車などの需要が減少し、これら装置の部品サプライヤーである当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、世界各国で都市封鎖や外出制限などが実施された場合には、当社グループの事業活動に大きな影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業リスクとして初めて明示し、需要減少、都市封鎖・外出制限、事業活動への影響を挙げている。提出日時点では健康被害、工場操業、サプライチェーンへの影響は発生していないとしている。