新製品の開発・生産・販売体制の強化
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、931百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費931百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループの研究開発費の総額は、1,927百万円であり、各拠点の開発部門が中心となり、稼働率向上、性能向上、自動化、コストダウン等の課題に取り組み、ユーザーの近くにあって、客先仕様や個別ニーズに対応した新製品の開発に力を注いでおります。主な新製品としましては、PLP（Panel Level Package）対応装置を開発しました。」
研究開発費1,927百万円を計上し、PLP対応装置の開発成果を開示した。また、開発組織の見直し、海外子会社を含む開発体制、PDM・PLM・AIを活用した開発手法も示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、737百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費737百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、562百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費562百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、287百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費287百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1,013百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,013百万円を計上し、研究開発活動を継続している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、616百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費616百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、277百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費277百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとして継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループの研究開発費の総額は、911百万円であり、各拠点の開発部門が中心となり、稼働率向上、性能向上、自動化、コストダウン等の課題に取り組み、ユーザーの近くにあって、客先仕様や個別ニーズに対応した新製品の開発に力を注いでおります。」
研究開発費911百万円を投じ、各拠点で客先仕様・個別ニーズに対応する開発を継続し、ロボット等の成果を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、733百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費733百万円を計上し、研究開発活動を継続している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、438百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、上期の研究開発費438百万円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、339百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費339百万円を開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループの研究開発費の総額は、418百万円であり、各拠点の開発部門が中心となり、稼働率向上、性能向上、自動化、コストダウン等の課題に取り組み、ユーザーの近くにあって、客先仕様や個別ニーズに対応した新製品の開発に力を注いでおります。」
研究開発費418百万円を投じ、各拠点の開発部門を中心とする客先仕様・個別ニーズ対応を継続し、新製品開発の成果を開示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「各拠点の開発部門が中心となり、稼働率向上、性能向上、自動化、コストダウン等の課題に取り組み、ユーザーの近くにあって、客先仕様や個別ニーズに対応した新製品の開発に力を注いでおります。」
各拠点の開発部門を中心に、客先仕様・個別ニーズへの対応を継続し、複数の新製品・搬送システムの開発成果を開示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「各拠点の開発部門が中心となり、稼働率向上、性能向上、自動化、コストダウン等の課題に取り組み、ユーザーの近くにあって、客先仕様や個別ニーズに対応した新製品の開発に力を注いでおります。」
各拠点の開発部門による客先仕様・個別ニーズ対応を継続し、N2スマートパージソータやPLP用ガラス基板搬送ロボットの開発成果を開示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした中で当社グループは、新製品の開発・生産・販売体制を一層強化し、高品質で価格競争力のある新製品を提供し、変化の激しい各市場の新規設備投資ニーズに対応するよう努め」
新製品の開発・生産・販売を一体で強化する方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「こうした中で当社グループは、新製品の開発・生産・販売体制を一層強化し、高品質で価格競争力のある新製品を提供し、変化の激しい各市場の新規設備投資ニーズに対応するよう努め」
開発だけでなく、生産・販売までを含む一体的な新製品供給体制を強化する施策。