新中期経営計画で市場開拓とサービス品質向上を進める
FY2017に初出。24回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-05-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-05-11前進決算
「このような経営環境の中、当社グループにおいては、お客様とともに難移送液の課題を解決する場として、「流体ソリューションセンター〈朝来ＬＡＢ〉」に加えて、2025年３月に「流体ソリューションセンター〈横浜ＬＡＢ〉」を新設し、実験施設と一体となった営業体制を強力に推進する仕組みを整えております。」
朝来LAB・横浜LABの２拠点と実験施設一体型の営業体制を、今後の顧客創造・事業拡大の仕組みとして再度具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、長期ビジョンの達成に向けて、今後３年間の中期経営計画を新たにローリング方式にて策定し、「スムーズフローポンプ」による新市場・新用途開拓に向けた顧客創造体制の強化を図ってまいります。」
2023年開始計画から、今後３年間を対象とするローリング方式の中期経営計画へ移行し、新市場・新用途開拓の顧客創造体制を軸に再整理した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループとしましては、2023年４月よりスタートしました中期経営計画に基づき、「スムーズフローポンプ」による新市場・新用途開拓に向けた顧客創造体制の強化を図ってまいります。」
2023年４月開始の新たな中期経営計画に基づき、新市場・新用途開拓のための顧客創造体制の強化へ計画の軸を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループにおける流体移送に関する豊富な知識と経験を活かし、営業部門と技術部門が一体となった体制を構築し、お客様に密着したサービスを目指してまいります。また、お客様の抱える幅広い問題を解決するために、提供できるサービスの質及び幅の改善に取り組んでまいります。」
2020年４月開始の中期経営計画における顧客密着サービスについて、営業部門と技術部門の一体化、サービスの質・幅の改善という具体策を示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
優先的に対処すべき事業上・財務上の課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年４月よりスタートしました中期経営計画では、お客様にさらなるご満足を提供し続けるというユーザー本位の企業理念に基づき、ダイヤフラムポンプの技術革新及び、これを最大限に活用した新規提案の拡充により、市場開拓とサービスの質向上を目指してまいります。具体的には経営戦略として、以下の４項目に取り組んでまいります。」
従来の中期経営計画から、2020年４月開始の新中期経営計画へ移行し、主柱事業、海外販売、製品開発、顧客密着サービスの４項目に再編している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
中期経営計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2017年４月よりスタートしました中期経営計画では、お客様に更なるご満足を提供し続けるというユーザー本位の企業理念に基づき、ダイヤフラムポンプの技術革新及び、これを最大限に活用した新規提案の拡充により、市場開拓とサービスの質向上を目指してまいります。具体的には経営戦略として、以下の３項目に取り組んでまいります。」
平成29年４月開始の中期経営計画について、ダイヤフラムポンプの技術革新と新規提案による市場開拓・サービス品質向上の方針を再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、2018年４月に横浜営業所を開設し、最適なソリューションの提供、お客様価値の最大化に向けた活動を開始し、その成果が出始めております。」
横浜営業所の開設後、最適なソリューション提供と顧客価値最大化に向けた活動で成果が出始めたと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、2018年４月に横浜営業所を開設し、最適なソリューションの提供、お客様価値の最大化に向けた活動を開始しております。」
2018年４月に開設した横浜営業所で、最適なソリューション提供と顧客価値最大化に向けた活動を進めていることを再確認している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「なお、2018年４月に横浜営業所を開設し、営業力を一層強化し収益拡大に努めてまいります。」
中期計画に関連する国内営業強化策として、2018年４月に横浜営業所を開設した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成29年４月よりスタートしました中期経営計画では、お客様に更なるご満足を提供し続けるというユーザー本位の企業理念に基づき、ダイヤフラムポンプの技術革新及び、これを最大限に活用した新規提案の拡充により、市場開拓とサービスの質向上を目指してまいります。具体的には経営戦略として、以下の３項目に取り組んでまいります。」
平成29年４月開始の中期経営計画について、主柱事業、海外販売、製品開発の３項目で市場開拓とサービス品質向上を進める方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、平成29年７月に開発センター内において、液体に応じたポンプの研究をお客様とともに行うことができる実験施設「流体ソリューションセンターＬＡＢⅡ」が竣工、稼働を開始しており、今後「スムーズフローポンプ」の用途拡大にさらに磨きをかけてまいります。」
ＬＡＢⅡの平成29年７月の竣工・稼働と、顧客とともに行う研究を通じたスムーズフローポンプの用途拡大方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、平成29年７月に開発センター内において、液体に応じたポンプの研究をお客様とともに行うことができる実験施設「流体ソリューションセンターＬＡＢⅡ」が竣工、稼働を開始しており、今後「スムーズフローポンプ」の用途拡大にさらに磨きをかけてまいります。」
ＬＡＢⅡの稼働を通じて、顧客とともに行う研究を基盤にスムーズフローポンプの用途拡大を進める方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成29年４月よりスタートしました中期経営計画では、お客様に更なるご満足を提供し続けるというユーザー本位の企業理念に基づき、ダイヤフラムポンプの技術革新及び、これを最大限に活用した新規提案の拡充により、市場開拓とサービスの質向上を目指してまいります。」
平成29年４月開始の新中期経営計画において、ダイヤフラムポンプの技術革新と新規提案の拡充を通じ、市場開拓とサービス品質向上を目標としている。