為替変動リスクの顕在化
FY2016に初出。23回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- 2026-08-07悪化決算
「一方、販売の増加や原材料価格の上昇に対する価格改定により増益要因があったものの、円安の進行に伴う海外子会社における在庫未実現利益の増加等により、36百万円（前年同四半期比 75.8％減）となりました。」
円安の進行が海外子会社の在庫未実現利益の増加を通じて工作機器事業のセグメント利益の減少要因となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益は、持分法による投資利益が増加した一方で為替差益の減少などにより前期比3.9％減の2,315百万円となりました。」
為替差益が前期の318百万円から当期14百万円へ減少し、持分法投資利益の増加があった一方で経常利益の減少要因となっている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の営業外収益には、為替差益200百万円が含まれております。」
為替リスクとヘッジ策の記載を継続する一方、当連結会計年度は為替差益200百万円を計上しており、損益面では為替差損から改善している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 ― 114 」「為替差損 25 ―」
急激な円安への懸念は記載されている一方、為替差損25百万円だった前年同期から、当第3四半期累計期間は為替差益114百万円となり、損益面の影響は改善している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 17 112」
前年同期の為替差損17百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は112百万円となり、為替変動による損益影響が悪化している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益 75 ― 」「為替差損 ― 56」
前年同四半期の為替差益75百万円から、当第1四半期連結累計期間は為替差損56百万円となり、為替変動による損益影響が悪化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「これらの取引に対し、先物為替予約や外貨建見合債務の保有などによるヘッジ策を講じておりますが、為替相場の変動によるリスクが完全に回避される保証はなく、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
為替リスクが残ることを明記しつつ、先物為替予約や外貨建見合債務によるヘッジを継続している。当期は為替差益166百万円を計上した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 8 43」
前年同期の為替差益8百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益43百万円となっており、為替変動による損益面の影響は改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 52 17」
前年同期の為替差損52百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は17百万円となり、為替変動による損益影響が縮小している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 ― 75 」「為替差損 32 ―」
前年同期の為替差損32百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益75百万円となり、為替変動による損益影響が改善した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 ― 8 」「為替差損 25 ―」
前年同期の為替差損25百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益8百万円となり、為替変動による損益影響が改善している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 74 ―」「為替差損 ― 52」
前年同期の為替差益74百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差損52百万円となり、為替変動による損益影響が悪化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 20 32」
前年同期の為替差損20百万円から当四半期は32百万円となり、為替差損が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 154 ― 」「為替差損 ― 25」
前年同四半期の為替差益154百万円から、当第3四半期連結累計期間は為替差損25百万円に転じた。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差益 23 ― 」「為替差損 ― 20 」「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上がありましたが、円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定が減少したこと、第１四半期連結会計期間末に配当を実施したことなどから、前連結会計年度末に比べ 442百万円減少し、35,731百万円となりました。」
前年同期の為替差益23百万円から当四半期は為替差損20百万円となり、円高による外貨建資産評価減少に伴い為替換算調整勘定も減少している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「また、前年同四半期に発生した為替差損 273百万円が当第３四半期は為替差益 154百万円となったことから経常利益は 3,812百万円（前年同四半期比 18.3％増）となりました。」
前年同四半期の為替差損273百万円から当四半期は為替差益154百万円に転じ、為替変動による経常利益への影響が改善したと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「前年同四半期に発生した為替差損 535百万円が当第２四半期は為替差益 102百万円となったことから経常利益は 2,582百万円（前年同四半期比 36.4％増）となりました。」
前年同期の為替差損535百万円から当四半期は為替差益102百万円に転じ、為替変動による経常利益への影響が改善したと記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「前年同四半期に発生した為替差損 469百万円が当第１四半期は為替差益 23百万円となったことから経常利益は 1,248百万円（前年同四半期比 513.3％増）となりました。」
前年同期の円高による為替差損469百万円から、当四半期は為替差益23百万円へ転じたと記載しており、為替変動による損益面の影響は改善している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度の経常利益は、前期と比べ、為替差損が 832百万円減少したことにより、前期比 9.2％増の 4,312百万円となりました。」
為替差損が前期比832百万円減少し、経常利益の増加要因となったと記載している。為替変動リスク自体とヘッジ策は引き続き開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「純資産は、円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定の減少がありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べて 9百万円増加し、30,485百万円となりました。」
円高による外貨建資産評価の減少と為替換算調整勘定の減少が継続して発生している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成28年４月１日～平成28年９月30日）におけるわが国の経済は、円高基調が継続し企業収益の悪化や設備投資の伸び悩みが見られ、今後も急激な為替変動、中国をはじめとするアジア新興国や資源国の景気減速による景気を下押しするリスクが残り、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」「純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上がありましたが、円高による外貨建資産評価減少に対応して為替換算調整勘定が減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ 411百万円減少し 30,064百万円となりました。」
円高基調の継続が外貨建資産の評価や為替換算調整勘定の減少に現れ、純資産が411百万円減少したと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、前年同四半期の経常利益では、為替差益を 63百万円計上しておりましたが、当第１四半期末では円高により為替差損が 469百万円発生したことにより、経常利益は 203百万円（前年同四半期比 87.3％減）となりました。」
円高による為替差損469百万円が当四半期に発生し、経常利益が前年同四半期比87.3％減となった。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「前期の経常利益では、為替差益を 1,486百万円計上しておりましたが、当連結会計年度では為替差損が 1,156百万円発生したことにより、経常利益は 3,948百万円（前期比 24.6％減）となりました。」
為替変動リスクについて、当期に1,156百万円の為替差損が発生したと記載している。為替予約等のヘッジ策も併記されている。