金属素形材・工作機器・産業機械の3事業体制
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07再定義決算
「当第１四半期連結累計期間より、従来「半導体関連事業」としていた報告セグメントの名称を「キタガワ グレステック」に変更しております。当該変更は報告セグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。」
半導体関連事業の報告セグメント名称が「キタガワ グレステック」へ変更された。セグメント情報への影響はないと記載されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「従って、当社グループは、製造販売体制を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「キタガワ グローバル ハンド カンパニー」「キタガワ サン テック カンパニー」「キタガワ マテリアル テクノロジー カンパニー」「半導体関連事業」の４つを報告セグメントとしております。」
工作機器、産業機械、金属素形材、半導体関連の4報告セグメントを前提とする事業構造を継続している。 - 2026-06-04再掲株主総会
「当社グループが展開する工作機器、産業機械、金属素形材、半導体関連の４事業について、既存事業のポートフォリオを見直すとともに、新事業分野の創出およびM&Aの戦略的活用により、成長領域への事業展開を加速させ、事業構造の再構築を図ってまいります。」
4事業体制を前提としたポートフォリオ見直し、新事業創出、M&A活用の方向性を継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「半導体関連事業」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
従来「その他」に含めていた半導体関連事業について、量的重要性の増加を理由に独立した報告セグメントへ変更した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月 システム精工株式会社とケメット・ジャパン株式会社が合併して北川グレステック株式会社（現・連結子会社）に商号変更。」
3つの主要カンパニーを中心とする報告構造に加え、半導体事業を担う取得子会社2社が2024年4月1日付で合併し、北川グレステック株式会社へ再編された。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「(注) 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、特機事業及び半導体事業を含んでおります。」
報告セグメントの3つの主要カンパニーを中心とする構造は維持しつつ、「その他」に従来の特機事業に加えて半導体事業を含める区分となった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、組織構造の変更に伴い、全社費用に含めていた無人航空機事業の開発部門を「その他」に含める方法に変更しております。前第２四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。」
3つの主要カンパニーを中心とする報告体制を維持しつつ、無人航空機事業の開発部門を全社費用から「その他」へ区分変更している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「従って、当社グループは、製造販売体制を基礎とした製品・サービス別セグメントから構成されており、「キタガワ マテリアル テクノロジー カンパニー」「キタガワ サン テック カンパニー」「キタガワ グローバル ハンド カンパニー」の３つを報告セグメントとしております。」
3つのカンパニーを報告セグメントとする事業構造を継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「キタガワ グローバル ハンド カンパニー」に属していた特機事業を「その他」へ移管しております。」
3事業を中心とする報告体制を維持しつつ、特機事業をグローバルハンドカンパニーから「その他」へ移管し、セグメント区分を再編している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは平成30年４月からカンパニー制を導入し、組織体制を変更したことにともない、第１四半期連結会計期間より報告セグメントを変更しております。」
カンパニー制導入に伴う報告セグメントの変更を引き続き開示している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、カンパニー制の導入に伴い、次のとおり各セグメントの名称を変更しております。」
金属素形材・産業機械・工作機器という3事業の構成は維持しつつ、カンパニー制導入に伴い報告セグメントの名称を変更している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、「産業機械事業」に属していた特機関連を「工作機器事業」へ移管しております。なお、前第１四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成し、変更による影響額は、外部顧客に対する売上高が166百万円、セグメント利益が30百万円となっております。」
金属素形材・工作機器・産業機械の3事業体制は維持しつつ、特機関連を産業機械事業から工作機器事業へ移管し、報告セグメントの区分を変更している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、子会社７社及び関連会社３社（平成29年３月31日現在）により構成）においては、素形材、工作機器及び産業機械の３部門に関係する事業を主として行っております。」
子会社7社・関連会社3社からなる、金属素形材、工作機器、産業機械の3事業体制を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社及び当社の関係会社（当社、子会社７社及び関連会社３社（平成28年３月31日現在）により構成）においては、素形材、工作機器及び産業機械の３部門に関係する事業を主として行っております。」
子会社7社・関連会社3社からなるグループが、3事業を報告セグメントとして運営している。