為替変動による利益への影響
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「為替差益 － 120 為替差損 108 －」
前年同期の為替差損108百万円から、当中間連結会計期間は為替差益120百万円となり、為替変動による利益へのマイナス影響が解消した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 556 － 為替差損 － 108」
前年同期の為替差益556百万円から、当中間連結会計期間は為替差損108百万円となり、為替変動による利益へのマイナス影響が再び発生した。 - FY2024-H1為替差益の減少有価証券報告書
「為替差益 877 556」
為替差益は前年同期の877百万円から556百万円へ減少したが、為替差損ではなく為替差益を計上している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 138 276」
為替差益は前年同期の138百万円から276百万円へ増加し、為替変動による利益へのマイナス影響は示されていない。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 989 1,064」
為替差益は前年同期の989百万円から1,064百万円へ増加しており、当四半期累計では為替変動による利益へのマイナス影響は示されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 766 877」
為替差益は前年同期の766百万円から877百万円へ増加し、当四半期累計期間では為替変動による利益へのマイナス影響は示されていない。 - FY2023-Q1為替差益減少も利益寄与継続有価証券報告書
「為替差益 285 138」
為替差益は前年同期の285百万円から138百万円へ減少したが、当四半期も為替差益を計上しており、利益へのマイナス影響は示されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「経常利益は前期比924百万円減少の3,762百万円（前期比19.7％減少）となりました。為替差益の増加はあったものの前期に計上した受取和解金の剥落や持分法による投資損失の拡大もあり、減少となりました。」
急速な円安の環境下でも為替差益は前期の353百万円から604百万円へ増加し、為替変動による利益への悪影響は顕在化していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は前年同期比2,634百万円減少の3,882百万円（前年同期比40.4%減少）となりました。為替差益の増加はあったものの前期に計上した受取和解金の剥落や持分法による投資損失の拡大もあり、営業利益と同様の減少幅となりました。」
為替差益は増加しており、急速な円安局面における為替変動の利益への悪影響は今回の経常利益減少の主因とはされていない。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の増加はあったものの前期に計上した受取和解金の剥落もあり、前年同期比2,180百万円減少の3,328百万円（前年同期比39.6％減少）となりました。」
急速な円安が進む環境下でも為替差益は増加し、為替変動による利益への悪影響は現時点で表れていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損益の好転や持分法投資損失の縮小に加え、受取和解金の計上等により、前期比2,984百万円増加の4,687百万円(前期比175.3%増加)となりました。」
為替差損益は前期の為替差損63百万円から当期は為替差益353百万円となり、為替変動による利益への悪影響が解消した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 273 為替差損 41 －」
前年同期の為替差損41百万円から、当四半期は為替差益273百万円となり、為替変動による利益へのマイナス影響が解消している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 252 為替差損 92 －」
前年同期の為替差損92百万円から、当四半期は為替差益252百万円となり、為替変動による利益への悪影響が解消した。 - FY2020対処有価証券報告書
「経常利益は、為替差損および持分法投資損失の縮小等により、前期比593百万円増加の1,702百万円(前期比53.6%増加)となりました。」
為替差損は前期115百万円から当期63百万円へ縮小し、為替変動による利益へのマイナス影響が緩和した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 234 41」
為替差損は前年同期の234百万円から当四半期は41百万円へ減少し、為替変動による利益へのマイナス影響は縮小した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 182 60」
為替差損は前年同期の182百万円から当四半期は60百万円へ減少し、為替変動による利益へのマイナス影響は縮小した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 48 92」
為替差損は前年同期の48百万円から当四半期は92百万円へ増加し、為替変動による利益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 50 234」
為替差損は前年同期の50百万円から当期は234百万円となり、為替変動による利益へのマイナス影響が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 146 182」
営業外費用の為替差損は前年同期の146百万円から182百万円となり、為替変動による利益へのマイナス影響が再び拡大した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「経常損益は、為替差損益の改善や持分法投資損失の計上などにより、前年同期比197百万円減少の1,111百万円の損失となりました。」
為替差損益は前年同期の為替差損183百万円から当期48百万円へ改善した。ただし経常損益は持分法投資損失等により1,111百万円の損失となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「経常利益は、持分法投資損益や為替差損益の悪化などにより、前期比1,621百万円減少の2,629百万円(前期比38.1%減少)となりました。」
前期の為替差益132百万円から当期は為替差損151百万円となり、為替差損益が経常利益を押し下げる要因として悪化した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 92 ─ 為替差損 ― 50」
前年同期の為替差益92百万円から、当第3四半期連結累計期間は為替差損50百万円となり、為替差損益が悪化した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替差損益や持分法投資損益の悪化に加え、前年同期にあった補助金収入が無くなったことなどにより、前年同期比1,535百万円減少の1,839百万円(45.5％減少)となりました。」
為替差損益と持分法投資損益が悪化し、補助金収入もなくなったことで、経常利益は前年同期比45.5％減少した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「経常損益は、為替差損益や持分法投資損益の悪化等により前年同期比558百万円減少の914百万円の損失となりました。」
前年同期の為替差損44百万円から当四半期は為替差損183百万円となり、為替差損益が経常損益を悪化させる要因として再び現れている。 - FY2017対処有価証券報告書
「経常利益は、持分法投資損益や為替差損益の好転などにより、前期比26億１千４百万円増加の42億５千万円(前期比159.8%増加)となりました。」
為替差損益が好転し、連結損益計算書では為替差益132百万円を計上した。為替変動による利益圧迫は縮小した。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、持分法投資損益や為替差損益の好転などにより、前年同期比38億３千６百万円増加の54億４千６百万円（238.2％増加）となりました。」
為替差損益の好転が継続し、当第3四半期累計期間は為替差益92百万円を計上した。為替変動による利益への悪影響は縮小している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、中国持分法適用会社にかかる持分法投資損益の好転や為替差損益の好転などにより前年同期比21億１千１百万円増加の33億７千５百万円(167.0%増加)となりました。」
為替差損益が好転し、前年同期の為替差損462百万円から当期は為替差益31百万円となった。為替変動による利益への影響は縮小した。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「経常損益は、為替差損の減少や中国持分法適用会社の収益改善による持分法投資損益の好転等により前年同期比３億７百万円増加の３億５千６百万円の損失となりました。」
為替差損は前年同期192百万円から44百万円へ減少し、為替変動による経常損益への影響は縮小した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の計上や持分法による投資損失の計上等により、営業利益の増益幅が圧縮され前年同一期間比12億６千２百万円増加の16億３千５百万円(338.2%増加)となりました。」
為替差損が引き続き経常利益を圧迫する要因として記載され、当期は為替差損172百万円を計上している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、為替差損や持分法による投資損失の計上等により、前年同一期間比７億２千５百万円増加し16億１千万円（82.0％増加）となりました。」
為替差損が引き続き計上され、四半期連結損益計算書では為替差損569百万円を計上している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「経常利益は、為替差損の計上等により12億６千４百万円となりました。」
当四半期に為替差損が計上され、経常利益への影響が12億６千４百万円の経常利益という結果に含まれている。