ローコストオペレーションによる固定費圧縮と利益計画達成
FY2016-Q2に初出。33回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は前年同期比1,219百万円増加の5,575百万円（前年同期比28.0％増加）となりました。プロジェクトＺと価格改定の効果で利益率が改善し、増益となりました。」
プロジェクトＺと価格改定の効果により利益率が改善し、営業利益は前年同期比28.0％増加した。 - 2026-05-15前進決算
「営業利益は前年同期比1,222百万円増加の2,603百万円（前年同期比88.5％増加）となりました。増収、価格改定効果に加え、プロジェクトＺ効果などで大幅増益となりました。」
増収、価格改定効果およびプロジェクトＺ効果により、利益改善の実績が示された。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比531百万円減少の2,210百万円（前年同期比19.4％減少）となりました。減収・減産などにより売上総利益は減少しましたが、価格改定効果や欧州の続伸、為替影響などで一部カバーしました。」
減収・減産により営業利益は前年同期比19.4％減少した。価格改定効果、欧州の続伸、為替影響で一部をカバーしたものの、利益改善の状態は前年同期から悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比956百万円減少の734百万円（前年同期比56.6％減少）となりました。国内減収・減産により売上総利益は減少しましたが、国内外価格改定効果や欧州の続伸、為替影響などで黒字を確保しました。」
国内減収・減産により営業利益は前年同期比56.6％減少した。価格改定効果、欧州の続伸、為替影響により黒字は確保されたが、利益計画・収益改善の進捗は前期同四半期から悪化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は前年同期比454百万円増加の3,614百万円（前年同期比14.4％増加）となりました。売上増による売上総利益の増加に加え、価格改定効果などにより増加となりました。」
2025年までの連結営業利益率5％目標に関し、売上増と価格改定効果により第3四半期累計の営業利益が前年同期比14.4％増加した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は前年同期比174百万円増加の2,741百万円（前年同期比6.8％増加）となりました。売上増による売上総利益の増加に加え、価格改定効果などにより増加となりました。」
売上増と価格改定効果により営業利益が前年同期比6.8％増加し、収益改善に具体的な進展が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は1,690百万円（前年同四半期は営業損失230百万円）となりました。増収による売上総利益の増加に加え、価格改定効果などにより増加となりました。」
前年同期の営業損失230百万円から営業利益1,690百万円へ転じ、増収と価格改定効果による利益改善が示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益は前期比613百万円減少の3,534百万円（前期比14.8％減少）となりました。各地域で価格改定を実施しましたが、原材料価格高騰影響の全てをカバーするには至らず収益を圧迫、加えて販管費も増加しました。」
利益計画・収益改善に関して、価格改定を実施したものの原材料価格高騰と販管費増加を吸収できず、営業利益は前期比14.8％減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は前年同期比2,664百万円減少の3,160百万円（前年同期比45.7%減少）となりました。各地域で価格改定を実施しましたが、原材料価格高騰影響の全てをカバーするには至らず収益を圧迫、加えて販管費も増加しました。」
各地域で価格改定を実施したものの原材料価格高騰を吸収できず、販管費増加も重なり、営業利益は前年同期比45.7％減少した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰影響などにより売上総利益は減少、加えて物流関連など販管費の増加もあり、前年同期比2,154百万円減少の2,567百万円（前年同期比45.6％減少）となりました。」
原材料価格高騰と物流関連などの販管費増加により、営業利益は前年同期比45.6％減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減収及び原材料価格高騰影響により売上総利益は減少、加えて販管費の増加もあり、営業損益は230百万円の損失（前年同四半期は営業利益1,478百万円）となりました。」
前年同期の営業利益1,478百万円から営業損失230百万円へ転じた。減収、原材料価格高騰、販管費増加が利益を押し下げた。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は、増収による売上総利益の増加に加え、前期に計上があった部品在庫評価損の剥落などもあり、前期比2,063百万円増加の4,147百万円(前期比99.0%増加)となりました。」
増収と前期の部品在庫評価損の剥落により、営業利益は前期比99.0％増の4,147百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収による売上総利益の増加に加え、前期に計上があった部品在庫評価損の剥落などの特殊要因もあり、前年同期比2,663百万円増加の5,825百万円（前年同期比84.2％増加）となりました。」
増収と前期の部品在庫評価損の剥落により、営業利益は前年同期比84.2％増の58億25百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、増収による売上総利益の増加に加え、前期に計上があった部品在庫評価損の剥落などの特殊要因もあり、前年同期比3,450百万円増加の4,721百万円（前年同期比271.6％増加）となりました。」
増収と前期計上の部品在庫評価損の剥落により、営業利益は前年同期比271.6％増加の4,721百万円となり、利益改善が進展した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、増収による売上総利益の増加に加え、前期に計上があった部品在庫評価損の剥落などの特殊要因もあり、1,478百万円（前年同四半期は営業損失1,105百万円）となりました。」
前年同期の営業損失1,105百万円から営業利益1,478百万円へ転じ、増収と部品在庫評価損の剥落が利益改善要因として示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業利益は、減収による粗利益の減少を、販管費の削減で吸収しきれず、前期比661百万円減少の2,084百万円(前期比24.1%減少)となりました。」
販管費削減を実施したものの、減収による粗利益減少を吸収しきれず、営業利益は前期比24.1％減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、販管費の削減があったものの減収による粗利益減少に加え仕入エンジンの入荷遅れに伴う部品在庫の評価損の計上等により、前年同期比1,363百万円減少の3,162百万円（前年同期比30.1%減少）となりました。」
販管費削減は継続したものの、減収と仕入エンジン入荷遅れに伴う部品在庫評価損等により、営業利益は前年同期比30.1％減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、販管費の削減があったものの減収による粗利益減少に加え仕入エンジンの入荷遅れに伴う部品在庫の評価損の計上等により、前年同期比367百万円減少の1,270百万円（前年同期比22.4％減少）となりました。」
販管費削減があったものの、減収と仕入エンジン入荷遅れに伴う部品在庫評価損により、営業利益は前年同期比22.4％減少した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、販管費の削減があったものの減収による粗利益減少に加え仕入エンジンの入荷遅れに伴う部品在庫の評価損の計上等により、1,105百万円の損失（前年同四半期は営業損失744百万円）となりました。」
販管費削減はあったものの、減収と仕入エンジンの入荷遅れに伴う部品在庫評価損により、営業損失は前年同期の744百万円から1,105百万円へ拡大した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収による粗利益増加に加え、販管費の削減などで前年同期比934百万円増加の4,525百万円(前年同期比26.0%増加)となりました。経常利益は、為替差損や持分法投資損失の計上などにより、前年同期比493百万円増加の3,259百万円(前年同期比17.8%増加)となりました。親会社株主に帰属する当第３四半期連結累計期間純利益は、前年同期比86百万円減少の2,132百万円(前年同期比3.9%減少)となりました。」
増収による粗利益増加と販管費削減により営業利益は前年同期比26.0％増加し、経常利益も17.8％増加した。親会社株主に帰属する純利益は3.9％減少している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、減収による粗利益減少の一方、前期にあった一時的な負担がなくなったことや販管費の削減などで、前年同期比561百万円減少の1,637百万円となりました。」
前期の一時的負担の解消や販管費削減があったものの、減収による粗利益減少により営業利益は前年同期比561百万円減少した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「不需要期である当第１四半期においては、営業利益以下の各利益において損失となりました。営業損益は、減収による粗利益減少の一方、前期にあった一時的な負担がなくなったことや販管費の削減などで、前年同期比145百万円減少の744百万円の損失となりました。」
前期の一時的負担の解消や販管費削減があったものの、減収による粗利益減少が上回り、営業損失は744百万円となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業利益は、減収による影響を国内直系販売会社の収支構造改善効果やインドネシア事業の収益改善にて一部吸収したものの、販管費の増加などにより、前期比773百万円減少の3,179百万円(前期比19.6%減少)となりました。経常利益は、持分法投資損益や為替差損益の悪化などにより、前期比1,621百万円減少の2,629百万円(前期比38.1%減少)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期比1,716百万円減少の1,090百万円(前期比61.1%減少)となりました。」
収支構造改善やインドネシア事業の収益改善で減収影響を一部吸収したものの、営業利益は19.6％、経常利益は38.1％、親会社株主に帰属する当期純利益は61.1％減少した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、減収による粗利益減少に加え、施設不採算工事や子会社合併に伴う退職給付計算原則適用による一時的負担のほか、排ガス規制対応商品の開発費用や人件費等の増加により、前年同期比1,042百万円減少の3,591百万円（22.5％減少）となりました。」
減収、施設不採算工事、子会社合併に伴う一時的負担、排ガス規制対応商品の開発費用、人件費等の増加により、営業利益は前年同期比22.5％減少した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、施設不採算工事や子会社合併に伴う退職給付計算原則適用による一時的負担のほか、排ガス規制対応商品の開発費用や人件費等の増加により、前年同期比641百万円減少の2,199百万円(22.6％減少)となりました。」
営業利益は前年同期比22.6％減少した。施設不採算工事、子会社合併に伴う一時的負担、排ガス規制対応商品の開発費用、人件費等の増加が利益の下押し要因として示された。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「営業損益は、施設不採算工事や子会社合併に伴う退職給付計算原則適用による一時的負担のほか、人件費の増加等により、前年同期比326百万円減少の599百万円の損失となりました。」
従来の経費圧縮による利益改善の流れに対し、施設不採算工事、子会社合併に伴う一時的負担、人件費増加により営業損失が599百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は、施設工事における工事損失の引当計上があったものの、国内直系販売会社の収支構造改善効果やインドネシア事業の収益改善などにより、前期比14億８千３百万円増加の39億５千３百万円(前期比60.1%増加)となりました。」
国内直系販売会社・インドネシア事業の収益改善などにより、営業利益は前期比60.1％増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、国内直系販売会社の収支構造改善効果やインドネシア事業の収益改善に加え、継続した経費の圧縮により、前年同期比18億６千８百万円増加の46億３千３百万円（67.6％増加）となりました。」
国内直系販売会社の収支構造改善、インドネシア事業の収益改善、継続的な経費圧縮により、営業利益は前年同期比67.6％増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、国内直系販売会社の収支構造改善効果やインドネシア事業の収益改善に加え、継続した経費の圧縮により、前年同期比10億８千９百万円増加の28億４千万円(62.2%増加)となりました。」
経費圧縮に加え、国内直系販売会社の収支構造改善とインドネシア事業の収益改善が寄与し、営業利益は前年同期比62.2％増加した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「営業損益は、減収による粗利益の減少を、引き続き経費の圧縮でカバーし、前年同期比１億２千万円増加の２億７千３百万円の損失となりました。」
減収による粗利益減少を経費圧縮で補う施策を継続しているが、第1四半期の営業損益は273百万円の損失となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「営業利益は、減収や為替影響による粗利益の減少を、人件費の減少やローコストオペレーションの徹底による大幅な経費の圧縮によりカバーし、前年同一期間比22億９千１百万円増加の24億６千９百万円となりました。」
ローコストオペレーション、人件費削減、経費圧縮により、営業利益が前年同一期間比22億9,100万円増加し24億6,900万円となった。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、ローコストオペレーションの徹底による大幅な経費の圧縮や人件費の削減により、前年同一期間比16億６千３百万円増加し27億６千５百万円（151.0％増加）となりました。」
ローコストオペレーションによる経費・人件費削減が、営業利益の前年同一期間比151.0％増加という測定可能な進展として記載された。利益計画の達成自体は明示されていない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、収益面におきましては、当期の経営方針に掲げるローコストオペレーションの徹底による固定費の圧縮に努め、利益計画の達成を目指してまいります。」
ローコストオペレーションの徹底と固定費圧縮を手段として、利益計画の達成を目指す方針を示している。