強靭な経営体質と売上高営業利益率の重視
FY2019に初出。34回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。22社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は、前期比0.7pt増加し6.3％となりました。」「当連結会計年度におけるROEは7.1％となり、前連結会計年度の5.9％から改善いたしました。中期経営計画の目標であるROE8.0％の達成に向け、引き続き収益力と資本効率の向上に取り組んでまいります。」
売上高営業利益率は6.3％、ROEは7.1％へ改善し、2027年度ROE8％以上の中期目標に近づいている。メンテナンス拡大、省エネ・脱炭素製品拡販、収益改善を手段としている。 - FY2026-H1中間営業利益率が低下有価証券報告書
「連結営業利益は７億68百万円（前年同期比40.0％減）となりました。」
収益性を重視する方針に関連して、当中間連結会計期間の営業利益は前年同期比40.0％減となった。売上の期ズレと人的資本・研究開発投資が要因として示されている。 - FY2025-H1中間営業利益増益有価証券報告書
「連結営業利益は12億80百万円（前年同期比374.9％増）となりました。」
第2四半期累計の連結営業利益は前年同期比374.9％増となり、前年度から収益性が大きく改善した。 - FY2024-Q3第3四半期累計の営業利益増益有価証券報告書
「連結営業利益は７億18百万円（前年同四半期比95.6％増）となりました。」
前年同四半期比で営業利益が95.6％増となり、前四半期まで続いていた営業利益減少から、第3四半期累計では増益に転じている。 - FY2024-Q2第2四半期累計の営業利益減少有価証券報告書
「連結営業利益は２億69百万円（前年同四半期比32.5％減）となりました。」
重視する収益性指標に関連して、第2四半期累計の連結営業利益は前年同四半期比32.5％減となった。 - FY2024-Q1第1四半期の営業損失計上有価証券報告書
「売上高の減少に加え、積極的な人的資本への投資、研究開発への投資等の増加もあり、連結営業損失99百万円（前年同四半期は１億83百万円の利益）となりました。」
営業利益率を重視する方針に関連して、売上高減少と人的資本・研究開発投資の増加を背景に、前年同期の営業利益から99百万円の営業損失へ転じた。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2030年ビジョンの中で、メーカーとして技術力・製品力の日工ブランドを維持・強化しつつ、サービスビジネスを拡張させることで、経済価値として売上高600億円、営業利益60億円（営業利益率10.0％）を目指しています。」
長期目標が売上高600億円、営業利益60億円、営業利益率10％という2030年ビジョンとして整理され、サービスビジネス拡張も達成手段として明示された。 - FY2023-Q3第3四半期累計の営業利益減益幅拡大有価証券報告書
「連結営業利益３億67百万円（前年同四半期比64.2％減）となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針に関連して、第3四半期累計の連結営業利益は前年同四半期比64.2％減となり、前四半期累計の58.8％減から減益幅が拡大した。 - FY2023-Q2第2四半期累計の営業利益率低下有価証券報告書
「売上面では原油価格の上昇の影響等によりアスファルトプラントの主要ユーザーである道路会社の設備更新にも様子を伺う動きが見られ、当第２四半期連結累計期間の連結売上高は187億60百万円（前年同四半期比1.3％減）となりました。損益面では原材料価格の上昇に加え、脱炭素化に向けた研究開発やグローバル製品等の開発費用の増加、人件費等の増加により、連結営業利益は３億99百万円（前年同四半期比58.8％減）となりました。」
売上高営業利益率を重視する方針に関連して、原材料価格、研究開発・開発費用、人件費の増加を背景に第2四半期累計の営業利益が前年同四半期比58.8％減少した。 - FY2023-Q1第1四半期営業利益の大幅減少有価証券報告書
「連結営業利益は１億83百万円（前年同四半期比51.1％減）となりました。」
売上高営業利益率を重視する経営指標に関連して、営業利益は前年同四半期比51.1％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社はROEをKPIとしております。当連結会計年度におけるROEは、前連結会計年度に比べ1.6％増加し6.8％となり計画値の5.8％を上回りました。」
ROEは6.8％となり、計画値5.8％を上回った。一方、長期KPIであるROE8％以上は継続目標である。 - FY2021-Q2第2四半期営業利益率5.5％有価証券報告書
「売上高営業利益率は、前年同四半期比0.1％減の5.5％となりました。」
経営指標として重視する売上高営業利益率は5.5％となり、前年同四半期比で0.1ポイント低下した。 - FY2021-Q1第1四半期営業利益率5.6％有価証券報告書
「売上高営業利益率は、前年同四半期比2.1％増の5.6％となりました。」
経営指標として重視する売上高営業利益率について、第1四半期は5.6％となり、前年同四半期比で2.1ポイント増加した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「最後に株主様からお預かりした資金を最大限活用して、その期待に応えるため、資本コストを全社で共有し、それを上回るリターンを上げることも重視致します。この結果として、10年後（2029年度末）には株式の時価総額500億円以上、ROE8％以上をKPIとして目指します。」
従来の2020年3月期の売上高営業利益率6.4％以上・ROE6.5％以上という目標に加え、2029年度末の時価総額500億円以上・ROE8％以上という長期KPIを掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年８月に策定・公表いたしました中期経営計画のとおり、主な経営指標にROEを追加しております。なお、2020年３月期の目標は、売上高営業利益率6.4％以上、ROE6.5％以上であります。」
売上高営業利益率6.4％以上、ROE6.5％以上という2020年3月期の数値目標を再掲している。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「2019年８月に策定・公表いたしました中期経営計画のとおり、主な経営指標にROEを追加しております。なお、2020年３月期の目標は、売上高営業利益率6.4％以上、ROE6.5％以上であります。」
従来重視していた売上高営業利益率に加えてROEを主な経営指標へ追加し、2020年3月期について売上高営業利益率6.4％以上、ROE6.5％以上という数値目標を示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、安定的な利益を生み出せる強靭な経営体質を目指しており、その経営指標として売上高営業利益率を重視しています。」
安定的な利益を生み出す経営体質を目標として、売上高営業利益率を重視する経営指標を初めて明示している。