ソリューションパートナーとしての連携型研究開発
FY2017に初出。24回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度に係る研究開発費は672百万円であります。」「AIシステム「Prome Teacher」のフィールドテストを完了しました。」「今後は本基盤をもとに、AIやIoTを駆使した遠隔監視や操作支援、さらにはデジタルツインの構築を強力に推し進める方針です。」
連携型研究開発が研究開発費672百万円規模となり、AIシステムのフィールドテスト完了、設備台帳アプリケーション、遠隔監視・操作支援・デジタルツイン構想へ進展している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億48百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について、重要な変更はないと再確認している。研究開発費は4億48百万円である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億７百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について、重要な変更はないとし、研究開発費を3億7百万円と記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億48百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について、重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費を1億48百万円と記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、ソリューションパートナーとしてお客様の期待に応える研究開発及び製品開発を研究開発部門が中核となって関連部門と連携協力して推進しております。当連結会計年度に係る研究開発費は576百万円であります。」
連携型研究開発の規模が576百万円となり、水素燃料バーナ、次世代ミキサ、工場管理のDX化システムなどの具体的開発へ進展している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億23百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を4億23百万円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億76百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を276百万円と記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億35百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
連携型の研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の研究開発費を3億35百万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億20百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
連携型の研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2億20百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億９百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費を1億9百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、ソリューションパートナーとしてお客様の期待に応える研究開発及び製品開発を研究開発部門が中核となって関連部門と連携協力して推進しております。当連結会計年度に係る研究開発費は392百万円であります。」
研究開発費は392百万円となり、炭化燃料バーナの開発完了、CBD120やONZE-MIXの製品化納入など、連携型研究開発の成果が具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億70百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2億70百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億71百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する従来の研究開発活動について、重要な変更はないとし、研究開発費を1億71百万円と記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億89百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、第3四半期累計の研究開発費を2億89百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、第2四半期累計の研究開発費を2億4百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億１百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、第1四半期累計の研究開発費を1億1百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、ソリューションパートナーとしてお客様の期待に応える研究開発及び製品開発を研究開発部門が中核となって関連部門と連携協力して推進しております。」
研究開発部門を中核に関連部門と連携する進め方を維持し、当連結会計年度の研究開発費は211百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億11百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、第3四半期累計の研究開発費を2億11百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億45百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来方針を維持し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1億45百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を維持し、第1四半期累計の研究開発費を71百万円と記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、２億21百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの従来方針を維持し、当第3四半期累計期間の研究開発費を2億21百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億45百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を145百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、75百万円であります。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費を75百万円と記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、ソリューションパートナーとしてお客様の期待に応える研究開発及び製品開発を研究開発部門が中核となって関連部門と連携協力して推進しております。」
顧客の期待に応えるソリューションパートナーを目指し、研究開発部門を中核に関連部門と連携する研究開発の進め方を示している。