原材料価格高騰と部品・資材不足のリスク
FY2016に初出。17回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-07-30。
日立建機がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-30顕在化決算
「利益項目については、物流費を中心としたコスト増加の影響があったものの、部品・サービスの売上増、原価低減や販売価格引き上げの継続が利益の下支えとなったことに加え、為替円安影響もあり、調整後営業利益は344億３千９百万円（同55.7％）と増益となりました。」
物流費を中心としたコスト増加が実際の利益への影響要因となった。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「利益項目については、販売価格引き上げによる増益効果が見られた一方、米国関税の影響や成長投資に伴うコスト増に加え、地域・製品構成差の悪化が下押し要因となりました。」
原材料・部品不足やサプライチェーンコストのリスクについて、米国関税の影響が実際に利益の下押し要因となった。関税・物流費への対応として原価低減、最適地生産、販売価格確保、拠点間融通・代替品切替を記載した。 - 2026-04-24顕在化決算
「米国関税の影響や成長投資に伴うコスト増に加え、地域・製品構成差の悪化が下押し要因となりました。」
従来リスクとして示されていた関税・サプライチェーンコストの上昇が、当期の利益下押し要因として実績に現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「その他、各国での関税や海上運賃等のサプライチェーンにおけるコストが上昇した場合に収益に悪影響を与えるリスクがあります。」
従来の鋼材等の原材料価格・部品不足に加え、各国の関税や海上運賃などサプライチェーンコスト上昇をリスクとして明示し、対象範囲を広げた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益項目についても、資材費や物流費を中心としたコスト増加の影響があったものの、原価低減活動や販売価格の引き上げに取り組み、売上収益の増加に為替影響等が加わった結果、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、売上収益同様、当第３四半期累計として過去最高の 1,227億８千４百万円 （同 40.8％ ）と大幅な増益となりました。」
資材費・物流費を中心としたコスト増加が実際に利益への影響要因となった。一方、原価低減活動と販売価格引き上げによる対応が記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益項目についても、資材費や物流費を中心としたコスト増加の影響があったものの、継続的な原価低減活動や販売価格引き上げを推進し、売上収益の増加に為替影響等も加わった結果、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、売上収益同様、当第２四半期累計として過去最高の823億７千９百万円（同58.2％）と大幅な増益となりました。」
資材費・物流費を中心としたコスト増加が実際に利益への影響要因として記載された。一方、原価低減活動と販売価格引き上げによる対応も記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益項目については、資材費や物流費を中心としたコスト増加の影響があったものの、継続的な原価低減活動や販売価格引き上げを推進し、売上収益の増加に為替影響等も加わった結果、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、同じく第１四半期として過去最高の376億２千６百万円（同82.7％）と大幅な増益となりました。」
資材費・物流費を中心としたコスト増加が実際に利益への影響要因として記載された。一方、原価低減活動と販売価格引き上げによる対応も記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益項目について、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、前第２四半期に計上した一過性の米州向け販売価格決定による調整額がなくなり、当第３四半期連結累計期間を通じて鋼材価格を中心としたコスト増加等がありましたが、売上収益の増加や為替影響等によって、872億８百万円（同42.3％）と大幅な増益となりました。」
鋼材価格を中心としたコスト増加が引き続き調整後営業利益への影響要因として記載されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益項目について、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、前第２四半期に計上した一過性の利益である米州向け販売価格決定による調整額がなくなり、鋼材価格を中心としたコスト増加等がありましたが、売上収益の増加や為替影響等によって、520億６千８百万円（同36.7％）と大幅な増益となりました。 第１四半期において発生した調達・物流の遅れによる事業影響は、当第２四半期では大きく改善しました。」
鋼材価格を中心としたコスト増加が調整後営業利益への影響要因として継続して記載された。一方、第1四半期に発生した調達・物流遅延の事業影響は第2四半期に大きく改善した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益項目について、調整後営業利益（売上収益から、売上原価並びに販売費及び一般管理費の額を減算して算出した指標）は、鋼材価格を中心としたコスト増加の影響がありましたが、売上収益の増加や為替影響等によって、205億９千９百万円（同74.0％）と大幅増益となりました。」
鋼材価格を中心とするコスト増加が調整後営業利益への影響要因として実際に記載され、原材料価格上昇リスクの業績影響が継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「調整後営業利益は、鋼材価格を中心としたコスト増加の影響を受けたものの、売上収益の増加と為替影響等により75億７千７百万円（同9.6％）となりました。」
鋼材価格を中心とするコスト増加がソリューションビジネスの調整後営業利益に影響したと記載された。原材料価格上昇リスクの業績影響は継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、調整後営業利益は、鋼材価格を中心としたコスト増加の影響をうけ、48億３千６百万円（同△9.9％）に留まりました。」
鋼材価格を中心としたコスト増加がソリューションビジネスの調整後営業利益に影響し、48億36百万円、前年同期比9.9％減となった。原材料価格上昇リスクの業績影響が継続して実績化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、調整後営業利益は、鋼材価格を中心としたコスト増加の影響をうけ、34億１千７百万円（同△9.6％）に留まりました。」
鋼材価格を中心としたコスト増加がソリューションビジネスの調整後営業利益に影響し、前年同期比9.6％減の3,417百万円となった。原材料価格上昇リスクが業績に実績として現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「資材費の上昇については、VEC活動を通じて原価低減に努めると共に、生産においても、自動化やデジタル技術活用による生産性向上で原価低減を図っています。これに加え、製造原価上昇に見合った適正な販売価格の確保に努めることにより対応していきます。 また、部品・資材の品薄時には、代替品への切り替えにより、生産への影響を回避していきます。」
原材料価格・部品不足への対応を、VECに加えて自動化、デジタル技術、適正価格、代替品切替へ具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「鋼材等の原材料価格の高騰は、製造原価の上昇をもたらします。また、部品・資材の品薄時には、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。」
原材料価格高騰と部品・資材不足を引き続き生産・調達上のリスクとして記載している。VEC活動と適正販売価格の確保を対応策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「鋼材等の原材料価格の高騰は、製造原価の上昇をもたらします。また、部品・資材の品薄時には、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。」
原材料価格高騰と部品・資材不足を引き続き生産・調達上のリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「鋼材等の原材料価格の高騰は、製造原価の上昇をもたらします。また、部品・資材の品薄時には、適時の調達・生産が困難になり、生産効率が低下する可能性があります。」
VEC活動による原価低減と適正販売価格の確保を対応策として挙げている。