ICT・IoTを活用した顧客課題解決型ソリューション
FY2016に初出。30回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「モノづくり技術とデジタル価値を統合し、革新的ソリューションで差別化を図ることで、「安全性・生産性の向上、ライフサイクルコスト削減、環境対応」といったお客さまの普遍的価値を追求します。」
Solution Linkage等のデジタル・ICTソリューションを、新コーポレートブランドLANDCROSのもとで、モノづくり技術、稼働データ、AI、遠隔・自動化、サービスを統合する革新的ソリューションへ整理した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2024年７月、当社はあらゆるステークホルダーに対し、「革新的ソリューションを提供したい日立建機グループの想い」の証として、ニューコンセプト「LANDCROS」を発表しました。 また、サービスツールである「LANDCROS Connect」もあわせてリリースしました。」
従来のSolution Linkage等によるICT・IoTソリューションの上位概念として、ニューコンセプト「LANDCROS」とサービスツール「LANDCROS Connect」を打ち出した。顧客向け革新的ソリューションの表現・体系が再整理されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年１月には株式会社日立製作所と共同で、建設機械の稼働状況や生産・販売・在庫などのデータを活用するためのプラットフォーム「DX基盤」を構築しました。DX基盤を用いた取り組みの第一弾として、2022年度より「営業支援アプリ」を国内で運用を開始しました。国内で建設機械の販売や部品・サービス事業を担う日立建機日本株式会社の各担当者（全国243拠点、約1,000名）が対象となります。」
デジタル活用をDX基盤の構築と営業支援アプリの国内運用へ具体化した。稼働・生産・販売・在庫データを一元活用し、全国243拠点・約1,000名を対象とする運用を2022年度に開始した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当連結グループは、2023年３月期を最終年度とする3カ年の中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022 明日の好機をつかみとれ」において、①バリューチェーン事業の強化、②お客さまとのあらゆる接点で深化したソリューションを提供、③変化に強い企業体質の形成、そして、新たに④「北中南米全域で戦略を実現」を加えた４つの経営戦略で、現在、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでいます。」
顧客とのあらゆる接点でデジタル技術等を活用してソリューションを深化させる方向を、中期経営計画の第2の経営戦略として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当連結グループは、2017年度から注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するため、2020年度から進めている現中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」でも、お客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、さらに深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
最先端のデジタル技術を顧客とのあらゆる接点で活用し、深化したソリューションを提供する方向を現中期経営計画の施策として継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当連結グループは、2017年度から注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するため、2020年度から進めている現中期経営計画「Realizing Tomorrow's Opportunities 2022」でも、お客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、さらに深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
デジタル技術を活用して顧客とのあらゆる接点で深化したソリューションを提供する方向を、現中期経営計画の施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当連結グループは、これまでも注力してきたバリューチェーン事業をさらに強化するために、引き続き2020年度からの中期経営計画「Realizing Tomorrow’s Opportunities 2022」でお客さまとのあらゆる接点において、最先端のデジタル技術を活用することで、深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
デジタル技術を顧客とのあらゆる接点で活用し、深化したソリューションを提供する方向を中期経営計画の施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年には、施工現場において、「人・機械・現場環境」の情報を共有し、安全性と生産性の向上を図る「協調安全」を実現するために自律型建設機械の開発と機能拡張を容易にするシステムプラットフォーム「ZCORE」（ズィーコア）を開発しました。」
デジタル技術による顧客課題解決を、協調安全と自律型建設機械を支えるZCOREの開発へ具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまでも注力してきたバリューチェーン事業を更に強化するため、デジタル技術を活用して、お客様とのあらゆる接点で更に深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
Solution Linkageを含むデジタル技術活用による顧客課題解決を、バリューチェーン強化と変化に強い企業体質への転換の一環として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまでも注力してきたバリューチェーン事業を更に強化するため、デジタル技術を活用して、お客様とのあらゆる接点で更に深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
Solution Linkageを含むデジタル技術活用による顧客課題解決を、バリューチェーン強化と企業体質転換の中期経営戦略として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当連結グループは、中期経営戦略の方向性として、これまで取り組んできたバリューチェーン事業を更に強化させるため、デジタル技術を活用し、お客様とのあらゆる接点において深化したソリューションを提供すると共に、変化に強い企業体質への転換に取り組んでいます。」
デジタル技術を活用して顧客との接点でソリューションを深化させる方向を、引き続き中期経営戦略の柱として記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後は、バリューチェーン事業を更に強化する、デジタル技術を活用してお客様とのあらゆる接点において深化したソリューションを提供する、そして変化に強い企業体質を形成することを、新たな中期経営戦略の方向性にします。」
Solution Linkageを含むICT・IoT施策は、デジタル技術を使って顧客とのあらゆる接点でソリューションを深化させる新たな中期経営戦略の方向として整理された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「お客様の事業課題である「安全性向上」「生産性向上」「ライフサイクルコスト（燃料費・維持費・修理費等を含む費用）低減」に繋がるICT・IoTを活用した解決策を「Solution Linkage®」と位置付け、その開発・提供を引き続き推進しています。」
Solution Linkageを通じた安全性、生産性、ライフサイクルコストに関する顧客課題の解決策の開発・提供を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「お客様の事業課題である「安全性向上」「生産性向上」「ライフサイクルコスト（燃料費・維持費・修理費等を含む費用）低減」に繋がるICT・IoTを活用した解決策を「Solution Linkage」と位置付け、その開発・提供を引き続き推進しています。」
Solution Linkageを通じた安全性、生産性、ライフサイクルコストに関する顧客課題の解決策の開発・提供を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「土木・建設業に携わるお客様の施工現場における「安全性向上」や「生産性向上」、「ライフサイクルコスト低減」に貢献する、ICT・IoTソリューション「Solution Linkage （ソリューション リンケージ）」の一環として、施工現場の見える化や進捗管理、指定エリアへの進入を通知する機能を持つICT施工ソリューション「Solution Linkage Mobile（ソリューション リンケージ モバイル）」の販売を2018年４月より国内向けに開始しました。」
Solution Linkage Mobileの国内販売を2018年4月に開始し、Solution Linkage Survey、ZX135USX-6などの具体的な製品・サービス展開も進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ICT・IoTを活用した解決策の提供推進としては、提出会社として初めて海外市場におけるICT油圧ショベルの市場投入を決定し、日立建機（ヨーロッパ）N.V.のアムステルダム工場内にICT施工が体験できるICTデモサイトを開設する等、日本に加えて欧州地域でもICT施工の普及に努めています。」
Solution LinkageによるICT・IoT解決策の開発・提供と、欧州でのICT施工普及を引き続き推進している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、日立建機 (ヨーロッパ) N.V.のアムステルダム工場内にICT施工が体験できるICTデモサイトを開設しました。提出会社として初めて海外市場におけるICT油圧ショベルの市場投入を決定し、日本に加えて欧州地域でもICT施工の普及に努めていきます。」
Solution Linkageに関連するICT施工について、アムステルダム工場内のICTデモサイトを開設し、初の海外市場でのICT油圧ショベル投入を決定した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「Solution Linkage Mobile(ソリューション リンケージ モバイル）」
ICT・IoTを活用したSolution Linkageの具体的な研究開発成果として、モバイル型のサービス名称を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「その成果として、ICT施工ソリューションの中核を担う、ZAXIS-6シリーズの新型ICT油圧ショベルZX200X-6を2018年１月から発売しました。日立建機独自のマシンコントロール機能である「Solution Linkage Assist」を搭載しており、GNSS受信機から得た機械の位置情報やバケット爪先の3D（三次元）情報を基に、設計値に従って機械のフロント（ブーム、アーム、バケット）をリアルタイムで半自動制御し、施工目標面を掘り過ぎることなく、効率的な作業が可能となります。」
Solution Linkageの具体的な製品成果として、Solution Linkage Assistを搭載したZX200X-6を2018年1月から発売した。ICT・IoTによる施工効率化が製品化・市場投入段階に進んでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「お客様の事業課題である「安全性向上」「生産性向上」「ライフサイクルコスト低減」に繋がるICT・IoTを活用した解決策を「Solution Linkage」と位置付け、その開発・提供を推進しています。」
Solution Linkageとして、ICT・IoTによる安全性、生産性、ライフサイクルコストの課題解決策の開発・提供を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「Solution Linkage Cloud（ソリューション リンケージ クラウド）」
Solution Linkageの研究開発成果として、クラウド型の具体的なソリューション名称が掲げられた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「お客様の事業課題である「安全性向上」「生産性向上」「ライフサイクルコスト低減」に繋がるICT・IoTを活用した解決策を「Solution Linkage」として開発・提供を推進しています。」
Solution Linkageとして、ICT・IoTによる安全性、生産性、ライフサイクルコストの課題解決策の開発・提供を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当連結グループは、お客様の課題である安全性・生産性の向上とライフサイクルコストの低減を解決するICT・IoTソリューション「Solution Linkage（ソリューションリンケージ）」を、日立グループの幅広い先進技術と、ビジネスパートナーのエキスパート技術を融合したオープンイノベーションを活用して開発を加速していきます。」
従来のICT・IoTソリューションを「Solution Linkage」として明示し、日立グループ技術とビジネスパートナーのオープンイノベーションを組み合わせる計画へ整理した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、国土交通省が推進するi-Constructionへの対応として、ＩＣＴ油圧ショベルと情報化施工ソリューションの普及を促進しています。」
i-Construction対応のICT油圧ショベルと情報化施工ソリューションの普及促進を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、国土交通省が推進するi-Constructionに対応するICT油圧ショベルを市場導入すると共に、茨城県ひたちなか市にＩＣＴデモサイトを開設し情報化施工の普及に努めました。」
i-Construction対応のICT油圧ショベルを市場導入し、茨城県ひたちなか市にICTデモサイトを開設した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「その成果として情報化施工ソリューションの中核となるICT油圧ショベルZX200X-5Bを開発し、市場導入しました。」
ICT油圧ショベルZX200X-5Bを開発し、市場導入したという具体的な製品化・導入の進捗が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「加えてＩＣＴ・ＩoＴを駆使し、お客様の事業課題である安全・生産性の向上・ライフサイクルコストの低減等の解決に貢献するソリューション事業を推進していきます。」
安全、生産性、ライフサイクルコストを顧客課題として捉え、ICT・IoTを手段とするソリューション事業を掲げている。