CSR中期計画による社会課題解決と多様な人材の活用
FY2018に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2025前進有価証券報告書
「(オ)男性育休取得率 国内連結：100％ 単体：100％ 国内連結：89.0％ 単体：94.5％」
人的資本・多様性施策について、男性育休取得率100％の目標に対する2025年度実績を国内連結89.0％、単体94.5％と開示している。女性管理職比率、キャリア採用者比率、外国籍社員比率等についても目標と実績を開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
CSR・社会課題解決に関する取組みを、中期経営計画2026のSDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR・社会課題解決に関する取組みを、中期経営計画2026のSDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化として継続している。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2026」に基づき、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築へ向け、収益力改善、資本効率向上、新事業探索の強化を遂行するとともに、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR・社会課題解決に関する取組みを、中期経営計画2026のSDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化として継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「女性管理職比率 国内連結：3.7％ 単体：5.0％超 国内連結：2.1％ 単体：2.8％」
CSR・人的資本施策について、2027年1月1日までの女性管理職比率目標として国内連結3.7％、単体5.0％超を設定し、女性採用及びキャリア形成支援を含む取組みを強化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
CSR・社会課題解決に関する取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR関連の社会課題解決、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減の取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」で掲げる、製品・サービスによる社会課題解決を通じた持続的な企業価値拡大をめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR関連の社会課題解決、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減の取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画2023」を推進し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することをめざし、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR関連の社会課題解決、SDGs及び環境負荷低減の取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度においては、女性管理職数の2023年度目標を前倒しで達成するとともに、女性監査役を選任するなどダイバーシティの推進に積極的に取り組み、またリモート勤務体制の推進により安定的に事業活動を実施する体制の構築に努めております。」
CSR・人材施策について、女性管理職数の2023年度目標を前倒しで達成し、女性監査役を選任したという具体的な進展を記載している。リモート勤務体制も推進している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR関連の社会課題解決、SDGs及び環境負荷低減の取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR中期計画に関連する社会課題解決、SDGs及び環境負荷低減の取組みを、中期経営計画2023の枠組みで継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画2023」を策定し、製品・サービスによる社会課題解決を通じて持続的に企業価値を拡大することを目指し、強靭な事業体の構築、企業価値向上のための変革、SDGsへの貢献拡大、環境負荷低減への取組み強化などの施策を推進してまいりました。」
従来のCSR中期計画に関する取組みが、中期経営計画2023の下で、製品・サービスを通じた社会課題解決、SDGsへの貢献拡大及び環境負荷低減の強化という枠組みに再整理されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策として、設備・研究開発などの成長投資とCSRを継続して推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもとではありますが、当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策として、CSRを積極推進していることを再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「中期経営計画２０１９」を推進し、設備や研究開発などの成長投資の積極的実施、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策として、CSRを積極推進していることを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、働き方改革の一環として、2019年４月から導入している在宅勤務制度の対象を、本社の管理職から段階的に拡大していくほか、引き続き長時間労働の削減にも取り組んでまいります。」
CSR・人材施策として、2019年4月から在宅勤務制度を導入し、本社管理職から対象を段階的に拡大する方針を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策として、CSRを積極推進していることを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策としてCSRを積極推進していることを再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは「中期経営計画２０１９」をスタートさせ、M&Aや設備投資など成長投資の積極的実施、業務品質の更なる改善への取組み、CSRの積極推進などの重点施策を推進してまいりました。」
中期経営計画２０１９の重点施策として、CSRを積極的に推進していることを再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成30年度は、CSR中期計画において定めた「商品・サービス」、「環境」、「社会」、「人材」の４つの重点取組分野について以下の施策に取り組んでまいります。」
CSR中期計画の4重点分野を軸に、社会課題解決につながる商品企画、商品のライフサイクル全体での環境負荷低減、CSR調達、ダイバーシティ、労働時間短縮、在宅勤務、健康管理マネジメントシステム導入を進める方針が示された。