人材育成と多様な働き方・職場環境の整備
FY2023に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-06-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。20社中2社が悪化側に。
- 2026-06-29前進ガバナンス
「中期経営計画の着実な遂行に向け、以下の通り人材育成の方針を定めます。」
役割の明確化、自律的成長、R&D能力、M&A・PMI、次世代経営リーダー、多様性と安全性を含む人材育成方針を体系化した。 - FY2026人的資本KPIの拡充と一部改善有価証券報告書
「従業員一人あたりの年間教育投資額 2032年３月までに16,000.0円以上にする 14,457.6円 8,555.3円／研究開発部門におけるＲ＆Ｄ研修実施率 2032年３月までに80.0％以上とする 0.0％ 0.0％／Ｍ＆Ａに携わる人材に対するＰＭＩ研修実施率 2032年３月までに80.0％以上とする 0.0％ 0.0％／離職率 2030年３月までに5.0％未満とする 6.4％ 8.2％／女性管理職比率 2030年３月までに19.0％以上とする 4.0％ 3.7％／労働災害発生件数 0件／年度 8件 4件」
教育投資額、R&D研修、PMI研修、離職率、女性管理職比率、労働災害件数をKPIとして開示した。教育投資額・女性管理職比率・離職率は前期から改善した一方、研修実施率は0％、労働災害は8件となった。 - 2026-05-13再掲ガバナンス
「引き続き、世の中の流れや投資家の要請を考慮しながら、性別や国籍等にかかわらず、取締役会の実効性向上を目指して、コーポレートガバナンス・コードの各原則に対応した人選を図ってまいります。」
性別・国籍にかかわらない人選と取締役会の多様性・実効性向上の方針を再確認している。 - FY2025女性管理職比率低下・離職率小幅改善有価証券報告書
「管理職に占める女性の割合 2030年３月までに19.0％以上 3.7％ 4.2％／離職率（当社および当社からグループ会社へ出向している者） 2030年３月までに5.0％未満 8.2％ 8.3％」
女性管理職比率は前年度末4.2％から3.7％へ低下し、離職率は8.3％から8.2％へ小幅に低下した。いずれも2030年目標には未達である。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは一人ひとりのスキルに応じたＯＦＦ－ＪＴ、ＯＪＴ、自己啓発に対する支援を複合的に組み合わせ、従業員の成長の支援に不断に取り組んでまいります。／管理職に占める女性の割合 2030年３月までに19.0％以上 4.2％ 3.0％／離職率（当社および当社からグループ会社へ出向している者） 2030年３月までに5.0％未満 8.3％ 6.7％」
人材育成・多様な働き方の方針を継続し、管理職女性比率は前年度末3.0％から4.2％へ上昇した。一方、離職率は8.3％で目標の5.0％未満を上回っている。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは一人ひとりのスキルに応じたＯＦＦ－ＪＴ、ＯＪＴ、自己啓発に対する支援を複合的に組み合わせ、従業員の成長の支援に不断に取り組んでまいります。／持続可能な新しい働き方の実践や、多様な人材が成長・活躍できる制度と環境の整備を強化・推進いたします。」
OFF-JT、OJT、自己啓発支援、新しい働き方、多様な人材が活躍できる制度・環境整備を人的資本の施策として初めて明示した。