環境負荷低減・省エネ製品の開発
FY2016に初出。27回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「従来機より大幅な省エネ性能を実現するため、インバータ標準搭載の水冷チラーを開発しました。」
省エネ製品開発を、インバータを標準搭載した水冷チラーの開発として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「赤外加熱手段を利用した省エネ乾燥機を開発しました。通常の脱湿乾燥機に比べ、30％以上の省エネ効果(当社製品比)を実現しました。」
省エネ製品開発について、従来機比30％以上の省エネ効果を実現した製品を開発した。 - FY2024前進有価証券報告書
「新型熱風乾燥機ＡＤＨの開発・シリーズ化が完了しました。業界トップクラスの省スペース、選択可能な乾燥性能、イージーメンテナンスを実現しました。さらに、省エネと軽量化によりＣＯ2排出削減に貢献しております。」
環境負荷低減方針を、新型熱風乾燥機の省エネ・軽量化によるCO2排出削減という具体的な製品開発へ進展させた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、地球レベルでの環境問題（脱炭素、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動及びお客様の製造物を通じて社会に貢献し、透明性の高い企業統治（コーポレートガバナンス）等を実現していくことで経営基盤の強化とＥＳＧ経営を推進いたします。」
脱炭素、使い捨てプラスチック削減、顧客・自社の活動を通じた社会貢献、ESG経営の推進を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、地球レベルでの環境問題（脱炭素、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動及びお客様の製造物を通じて社会に貢献し、透明性の高い企業統治（コーポレートガバナンス）等を実現していくことで経営基盤の強化とＥＳＧ経営を推進いたします。」
脱炭素、使い捨てプラスチック削減、顧客・自社の活動を通じた社会貢献、ESG経営の推進を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「世界レベルでの環境問題（脱炭素、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動及びお客様の製造物を通じて社会に貢献し、透明性の高い企業統治（コーポレートガバナンス）等を実現していくことで経営基盤の強化とＥＳＧ経営を強化いたします。」
脱炭素、使い捨てプラスチック削減、顧客の生産現場・製造物・自社活動を通じた社会貢献、透明性の高い企業統治によるESG経営の強化を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「地球レベルでの環境問題（脱炭素、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動において、また、お客様が生産する製造物を通じて、社会へ貢献していく。プラスチック削減の動きも見られるが、当社グループは、創業以来培ってきた実績、知見やノウハウ等をベースにリーディングカンパニーとして積極的な対応を行う。特に、省エネルギー、バイオプラスチック、リサイクルの分野は当社にとってビジネスチャンスになり得ると考える。」
環境負荷低減の範囲を、従来の省エネ・省資源から脱炭素、使い捨てプラスチック削減、バイオプラスチック、リサイクルへ広げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、世界レベルでの環境問題（ＣＯ2削減、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動及びお客様の製造物を通じて社会に貢献し、透明性の高い企業統治（コーポレートガバナンス）等を実現していくことで経営基盤の強化とＥＳＧ経営を推進してまいります。」
CO2削減、使い捨てプラスチック削減、顧客の生産現場・製造物・自社活動を通じた社会貢献、ESG経営の推進を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、世界レベルでの環境問題（ＣＯ2削減、使い捨てプラスチックの削減）に対しては、お客様の生産現場や自社の事業活動及びお客様の製造物を通じて社会に貢献し、透明性の高い企業統治（コーポレートガバナンス）等を実現していくことで経営基盤の強化とＥＳＧ経営を推進してまいります。」
CO2削減、使い捨てプラスチック削減、お客様の生産現場・製造物・自社活動を通じた社会貢献、ESG経営の推進を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「① 新型乾燥機のシリーズ化を行っています。従来型より約10％の省エネを達成しました。また全機種乾燥ラインの冷却を水冷から空冷に変更し、冷却水が不要となりました。」
環境負荷低減方針を、新型乾燥機による約10％の省エネ、空冷化、廃棄物削減・リサイクル、新素材対応などの具体的施策へ進展させた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、プラスチックは人々の生活にとって欠かせない素材であり、ＣＯ2排出や海洋プラスチック問題など継続して対処すべき課題はあるものの、底堅い需要はあるものと認識しております。」
CO2排出や海洋プラスチック問題を継続して対処すべき課題として認識し、プラスチック需要の底堅さも記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、中期的には、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等とともに、当社グループにおけるＳＤＧsに対する取組みを推進してまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化とSDGsへの取組みを含む中期的な施策を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「世界レベルでの気候変動(ＣＯ2削減)、海洋プラスチック問題には、お客様の生産現場やお客様が生産する品物を通じて、また自社の事業活動において貢献してまいります。」
従来の省エネ・環境負荷低減製品から、CO2削減、海洋プラスチック問題、廃プラスチック削減、リサイクルや新素材への対応へと環境課題への取組みの範囲を広げた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「かかる環境下、当社グループは、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等に中期的に取り組んでまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化、原価低減、高付加価値製品開発等を含む中期的な取組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「かかる環境下、当社グループは、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等に中期的に取り組んでまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化、原価低減、高付加価値製品開発等を含む中期的な取組みを継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「フレコン材料取出し装置を開発し上市いたしました。従来の装置に比べ装置構成はシンプルであり、電源・エアーなどの動力源を使わず、単純に重力とばねを利用することでフレコン中材料の完全吸引を達成いたしました。高さ制限のある工場でも使用でき、成形工場の省エネと省力化に貢献できます。」
電源・エアーを使わず重力とばねを利用する省エネ・省力化製品を上市し、環境・エネルギー対応を具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「かかる環境下、当社グループは、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等に中期的に取り組んでまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化を含む中期的な取組みを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「かかる環境下、当社グループは、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等に中期的に取り組んでまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化、原価低減、高付加価値製品開発等を含む中期的な取組みを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「かかる環境下、当社グループは、競争力強化によるプラスチック成形関連分野でのマーケットシェアの拡大、グループ各社及び業務提携先との相乗効果の発現、コア技術の応用や環境・エネルギー分野への対応強化による新規販売分野の開拓、原価低減強化や諸経費の削減、高付加価値製品の開発による収益力の向上等に中期的に取り組んでまいります。」
環境・エネルギー分野への対応強化を含む中期的な取組みを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「窒素パージ装置（アトムチェンジャ）を新規開発し、上市いたしました。一定温度の窒素を成形機内（材料投入口周囲）へ導入し、酸素を置換することにより成形品の変色や黒点の発生などの成形不良を低減することができます。」
省エネ・環境負荷低減や生産安定化に関連する製品として、窒素パージ装置等の新製品を開発・上市した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「製造工程の省力化と加工材料のロス低減による環境への負荷軽減を理念とし、チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として」
環境負荷低減、省エネ、省スペースを含むチャレンジCESを製品開発の理念・指針として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「製造工程の省力化と加工材料のロス低減による環境への負荷軽減を理念とし、チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として」
環境負荷低減、省エネ、省スペースを含むチャレンジCESを製品開発の理念・指針として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「製造工程の省力化と加工材料のロス低減による環境への負荷軽減を理念とし、チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として」
環境負荷低減、省エネ、省スペースを含むチャレンジCESを製品開発の理念・指針として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「環境負荷低減、省エネ対応製品の開発」
環境負荷低減、省エネ対応製品の開発を中期経営戦略および製品開発戦略に引き続き位置付けている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「製造工程の省力化と加工材料のロス低減による環境への負荷軽減を理念とし、チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として」
環境負荷低減、省エネ、省スペースを含むチャレンジCESを製品開発の理念・指針として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「製造工程の省力化と加工材料のロス低減による環境への負荷軽減を理念とし、チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として」
環境負荷低減、省エネを含むチャレンジCESを製品開発の理念・指針として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境負荷低減、省エネ対応製品の開発」
市場ニーズへの対応項目として、環境・省エネルギー製品の開発を掲げている。