高機能・操作性重視の研究開発と新製品投入
FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は279,570千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。③ 全固体リチウムイオン二次電池の実用化に対応するため、大型微粒子表面コーティング装置（処理能力50㎏/hr）を開発しました。⑦ 従来機より大幅な省エネ性能を実現するため、インバータ標準搭載の水冷チラーを開発しました。」
研究開発費279,570千円を投入し、処理能力50kg/hの全固体電池向けコーティング装置、水冷チラー、粉体処理・自動化関連装置などを開発した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は 146,310千円 であります。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費総額146,310千円を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は274,689千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。① 乾燥機からの排気熱を利用し、ペレットを予備加熱する装置を開発しました。② 赤外加熱手段を利用した省エネ乾燥機を開発しました。通常の脱湿乾燥機に比べ、30％以上の省エネ効果(当社製品比)を実現しました。④ 全固体リチウムイオン電池の早期量産化に対応するため、微粒子表面コーティング装置の大型化と自動化を中心に開発を進めています。⑦ ギガキャストなど今後の市場拡大が見込まれるダイキャスト成形用の２系統油温調装置を開発しました。」
研究開発費は274,689千円に増加し、排気熱利用装置、30％以上の省エネ乾燥機、全固体電池向け装置、ギガキャスト向け装置などを開発した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は226,475千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。① 新型熱風乾燥機ＡＤＨの開発・シリーズ化が完了しました。業界トップクラスの省スペース、選択可能な乾燥性能、イージーメンテナンスを実現しました。さらに、省エネと軽量化によりＣＯ2排出削減に貢献しております。③ 全固体リチウムイオン電池の早期量産化に対応するため、微粒子表面コーティング装置の大型化と自動化を中心に開発を進めています。④ ＩｏＴ対応への取組みである「Ｋａｗａｔａ－Ｓｍａｒｔ－Ｌｉｎｋ」の通信機能については、各成形機メーカーと連携し、新たにリリースされた材料供給システム用ＥＵＲＯＭＡＰ規格対応を進めています。」
研究開発費226,475千円を投入し、新型熱風乾燥機ADHのシリーズ化を完了したほか、全固体電池向けコーティング装置の大型化・自動化、IoT通信規格対応を進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 166,059千円 であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額1億6,605万9千円を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 111,499千円 であります。」
研究開発活動を継続し、第2四半期累計期間の研究開発費総額1億1,149万9千円を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「新型熱風乾燥機の開発・シリーズ化を行っています。集塵サイクロンを標準装備の上、従来機より設置面積を40％以上小さくし、オプションの選択により簡易型の脱湿乾燥が選択可能になりました。また、タッチパネルを採用し操作性を向上しています。」
新型熱風乾燥機について、従来機比で設置面積を40％以上縮小し、脱湿乾燥の選択機能とタッチパネルを実装した。薄膜コート技術では全固体電池向け初の量産機受注も達成した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 164,776千円 であります。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額164,776千円を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 55,210千円 であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を55,210千円と開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は221,730千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。① 乾燥循環気流中の揮発性有機化合物（ＶＯＣ）除去と水分除去との両機能を備える吸着ユニットを開発いたしました。③ ＩｏＴ対応への取り組みを「Ｋａｗａｔａ－Ｓｍａｒｔ－Ｌｉｎｋ」と称し、スマート成形工場実現に向けた「材料誤投入防止システム」の開発や、ＯＰＣ－ＵＡ通信規格に準拠したＥＵＲＯＭＡＰ規格対応など、業界最新動向を注視して開発を進めています。④ 最高媒体温度230℃の温水循環措置「ＫＣＴ－5012ＢＣ／230」を開発し、上市しました。⑤ 最高媒体温度600℃の過熱水蒸気を発生させ循環させる過熱水蒸気循環装置「ＫＣＳ－8078／600」を開発いたしました。」
VOC・水分除去ユニット、IoT・OPC-UA対応、温水循環装置等の開発・上市を進め、研究開発費221,730千円を計上した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 108,601千円 であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を108,601千円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 49,612千円 であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を49,612千円と開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は223,212千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。」
研究開発費は前年度212,983千円から223,212千円へ増加した。新型乾燥機、IoT対応Kシリーズ、K-CLOUD、OPC-UA通信規格等の開発を進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 106,884千円 であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を106,884千円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は49,459千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期の研究開発費総額を49,459千円と開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は212,983千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。① 新型乾燥機を開発いたしました。⑥ ＩoＴ対応の一環として「Ｋａｗａｔａ－Ｓｍａｒｔ－Ｌｉｎｋ」を推進し、成形機との通信手段の開発を行いました。⑦ 「電極活物質への無機材料の薄膜コート技術の実用化研究開発」に着手いたしました。」
研究開発費は2億1,298万3千円となり、新型乾燥機、IoT通信、Kawata-Smart-Link、電極活物質の薄膜コート技術等を具体的に開発・着手した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は102,434千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を102,434千円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は45,124千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を45,124千円と開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は178,061千円であり、主として日本及び中国(東アジア)において研究開発活動を行っております。その主な内容は、次のとおりであります。① 粉粒体計量用バッチ計量機を開発し上市いたしました。② 新型低速粉砕機を開発いたしました。③ フレコン材料取出し装置を開発し上市いたしました。④ ＩoＴ対応として、通信技術を根幹とした省力化及び省エネ活動を「Ｋawata-Ｓmart-Ｌink」と称し、その一環としてスマートデータモニタシステムを開発いたしました。」
研究開発費178,061千円を投入し、計量機、粉砕機、材料取出し装置、Ｋawata-Ｓmart-Ｌinkのスマートデータモニタシステム等を開発・上市した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は122,231千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を122,231千円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は80,575千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を80,575千円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40,553千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を40,553千円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「① ＩoＴ対応の一環として、樹脂乾燥機監視ユニットを開発いたしました。② 窒素パージ装置（アトムチェンジャ）を新規開発し、上市いたしました。③ 小型脱湿乾燥機（ＤＦＢシリーズ）を上市いたしました。④ フィルタ洗浄機（ウィンドブラッシュ）を新規開発し、上市いたしました。⑤ 空冷式冷温水循環装置（ＫＣＡシリーズ）のコンパクトタイプ（ＫＣＡⅢ）を開発いたしました。」
IoT監視、窒素パージ、小型脱湿乾燥機、フィルタ洗浄機、冷温水循環装置などを開発・上市した。研究開発費は1億4,962万7千円だった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は121,421千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を121,421千円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は82,041千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を82,041千円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は37,150千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を37,150千円と開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「① 新型ロスインウェイト式連続粉体供給装置(ＷＳ―Ⅱ)を開発し、上市いたしました。② 長繊維対応連続計量供給装置を開発いたしました。④ ＩＯＴ対応の一環として、タブレットによる機器の遠隔監視・操作など、外部との通信機能を一部の機種に装備し、運転データの自動蓄積も可能にしました。」
WS-II等の新製品を開発・上市し、長繊維対応装置やIoTによる遠隔監視・操作、運転データ自動蓄積機能も実装した。研究開発費は当連結会計年度に1億6,288万9千円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は117,100千円であります。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を117,100千円と開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は72,878千円であります。」
研究開発活動について、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「チャレンジＣＥＳ(低コスト(Ｃ)、省エネ(Ｅ)、省スペース(Ｓ))を製品開発指針として、当業界のリーディングカンパニーとして、高機能かつ操作性に優れた独自製品を開発し新技術を世界に発信し続ける」としております。」
高機能・操作性重視の独自製品開発と新技術発信を引き続き基本方針としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは「業界トップ技術」のカワタグループとして、「高機能かつ操作性に優れた」プラスチック加工合理化機器の独自製品の研究開発を進めるとともに、長期成長の基盤となるべき新技術の基礎的研究と新規分野製品の開発に取り組んでおります。」
窒素乾燥機、計量混合機、分散混合機、オートローダーなど複数製品を開発・上市した。