中国の新エネルギー車市場への対応
FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-30。
カワタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましても、中国における電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の売上低迷に加え、スマホ・ＶＲ用レンズ関連の売上も低調であったことから、売上高は前年同期比２億６千３百万円減（同5.0％減）の50億２千４百万円となりました。損益面においても、販売費及び一般管理費は大きく減少したものの、中国における上記要因に伴う製品構成差異（付加価値の高い製品の販売が減少し、汎用品の比率が上昇）や価格競争激化により売上総利益率が低下（27.8％→20.9％）し、営業損失は４億８千４百万円（前年同期は１億７千２百万円の営業損失）となり、セグメント損失（経常損失）は４億８千２百万円（前年同期は１億１千４百万円の経常損失）となりました。」
中国のEV電池・スマホ・VRレンズ関連が低迷し、製品構成差異と価格競争激化により粗利率が20.9％へ低下、営業損失・経常損失が拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、中国における電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の売上低迷に加え、スマホ・ＶＲ用レンズ関連の売上も低調であったことから、売上高は前年同期比４億１千５百万円減（同16.1％減）の21億７千万円となりました。損益面においても、利益率の高い案件が減少したことに伴い売上総利益率が悪化（30.3％→23.4％）し、諸経費の削減により販売費及び一般管理費は減少したものの、営業損失が２億１千６百万円（前年同期は８千３百万円の営業損失）となり、セグメント損失（経常損失）が２億１千２百万円（前年同期は５千２百万円の経常損失）となりました。」
中国のEV向けリチウムイオン電池関連およびスマホ・VR用レンズ関連の低迷により、東アジアは減収となり、粗利率と損益が悪化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましても、前年度の売上を牽引していた電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の設備投資が低調に推移していることに加え、スマホ・ＶＲ用レンズ関連の設備投資についても一服感が見られることから受注が大幅に減少し、売上高は前年同期比17億２千４百万円減（同24.6％減）の52億８千７百万円となりました。損益面においても、売上総利益率は改善（26.0％→27.8％）したものの、売上高の減少に伴う売上総利益の減少と販売費及び一般管理費の増加により、営業損失が１億７千２百万円（前年同期は２億８千５百万円の営業利益）となり、セグメント損失（経常損失）が１億１千４百万円（前年同期は２億５千４百万円の経常利益）となりました。」
中国を中心とする東アジアでEV電池・スマホ・VRレンズ関連の設備投資が低調となり、減収・営業赤字化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の売上が堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比15億８千２百万円増（同29.1％増）の70億１千２百万円となりました。損益面においては、売上総利益率は悪化（28.8％→26.0％）したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比２億８百万円増（同271.5％増）の２億８千５百万円となりました。」
EV電池・スマホ・VRレンズ関連の売上が東アジアの29.1％増収と営業利益271.5％増に寄与した。一方、粗利率は悪化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の売上が堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比17億６千２百万円増（同44.1％増）の57億６千２百万円となりました。損益面においては、売上総利益率は悪化（30.2％→25.3％）したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比２億２千１百万円増（同589.0％増）の２億５千８百万円となり、セグメント利益（経常利益）は前年同期比１億７千８百万円増（同757.3％増）の２億２百万円となりました。」
EV向けリチウムイオン電池およびスマホ・VR用レンズ関連の売上が堅調に推移し、東アジアは44.1％増収となった。営業利益・セグメント利益も前年同期から大幅に増加した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の売上が堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比20億７千６百万円増（同110.1％増）の39億６千２百万円となりました。損益面においては、売上総利益率は悪化（30.2％→25.1％）したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比４億２千３百万円増の２億５千９百万円（前年同期は１億６千４百万円の営業損失）となり、セグメント利益（経常利益）は前年同期比３億７千２百万円増の２億１千万円（前年同期は１億６千２百万円の経常損失）となりました。」
EV向けリチウムイオン電池およびスマホ・VR用レンズ関連の売上が寄与し、東アジアは110.1％増収、営業利益・セグメント利益ともに黒字へ転じた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の受注が堅調に推移したことにより、売上高は前年同期比６億１千５百万円増（同62.9％増）の15億９千４百万円となりました。損益面においては、売上総利益率は悪化（25.5％→22.5％）したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により、営業利益は前年同期比１億２百万円増の３百万円（前年同期は９千８百万円の営業損失）となりましたが、為替差益の減少等によりセグメント損失（経常損失）は６千７百万円（前年同期は９千９百万円の経常損失）となりました。」
EV向けリチウムイオン電池およびスマホ・VR用レンズ関連の受注を背景に、東アジア売上高は62.9％増加し、営業損失から営業利益へ転じた。ただし、セグメント損失は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、前期に引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の受注は堅調に推移したものの、上海市のロックダウンに伴う２ヶ月強に亘る工場操業停止時の売上高減少をカバーするには至らず、売上高は前年同期比10億６千８百万円減（同16.4％減）の54億３千万円となりました。」
EV電池・スマホ・VRレンズ関連の受注は堅調だったが、上海工場の2か月超の操業停止を補えず、通期売上高は16.4％減少した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の受注は堅調に推移したものの、上海市のロックダウンに伴う２ヶ月強に亘る工場操業停止時の売上高減少をカバーするには至らず、売上高は前年同期比６億９千５百万円減（同14.8％減）の39億９千９百万円となりました。損益面においては、操業停止期間中の製造固定費を特別損失に振替したこと等により、売上総利益率は改善（24.4％→30.2％）したものの、販売費及び一般管理費の増加を吸収するには至らず、営業利益は前年同期比１千万円減（同21.8％減）の３千７百万円となりましたが、セグメント利益（経常利益）は為替差益の計上等により前年同期比１千８百万円増（同339.1％増）の２千３百万円となりました。」
EV電池・スマホ・VR用レンズ関連の受注は堅調だったが、上海工場の2か月超の操業停止を補えず、東アジア売上高は14.8％減、営業利益は21.8％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の受注は堅調に推移したものの、中国のゼロコロナ政策に伴う上海市のロックダウンにより一時的な工場の操業停止を余儀なくされたことから、売上高は前年同期比11億１千９百万円減（同37.2％減）の18億８千５百万円となりました。損益面においては、操業停止期間中の製造固定費を特別損失に振替したこと等により、売上総利益率は改善（25.3％→30.2％）したものの、売上高の減少により売上総利益が減少し、営業損失が１億６千４百万円（前年同期は４千４百万円の営業利益）、セグメント損失（経常損失）が１億６千２百万円（前年同期は２千１百万円の経常利益）となりました。」
EV向けリチウムイオン電池・スマホ・VR用レンズ関連の受注は堅調だったが、上海市ロックダウンによる工場停止で売上高は前年同期比37.2％減となり、営業利益・セグメント利益は黒字から損失へ転じた。 - FY2023-Q1受注堅調も中国の制約で減収・赤字化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びにスマホ・ＶＲ用レンズ関連の受注は堅調に推移したものの、半導体の供給不足等による成形機及び周辺機器の長納期化に加え、中国のゼロコロナ政策に伴い第１四半期後半から物流の混乱及び工場の操業度が低下したことから、売上高は前年同期比４億９百万円減（同29.5％減）の９億７千９百万円となりました。損益面においても、工場の操業度が低下したこと等により売上総利益率が悪化（27.8％→25.5％）したこと及び売上高の減少により売上総利益が減少したこと等により、営業損失が９千８百万円（前年同期は５千５百万円の営業利益）、セグメント損失（経常損失）が９千９百万円（前年同期は５千２百万円の経常利益）となりました。」
EV向けリチウムイオン電池・スマホ・VR用レンズ関連の受注は堅調だったが、半導体不足と中国のゼロコロナ政策による長納期化・物流混乱・操業度低下により、東アジアは29.5％減収となり営業赤字へ転じた。 - FY2022前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化や中国における厳格なゼロコロナ政策による景気の下押し等により景気は減速傾向にあるものの、電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連並びに電子業界を中心とした受注増により、売上高は前年同期比19億６百万円増（同41.5％増）の64億９千８百万円となりました。損益面では、売上総利益率の改善（20.9％→24.9％）等により、営業利益は１億２千９百万円（前年同期は３億６百万円の営業損失）となりました。」
中国を含む東アジアでEV向けリチウムイオン電池・電子業界の受注が増加し、売上高は41.5％増、営業利益は損失から黒字へ転じた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化や中国における厳格なゼロコロナ政策による景気の下押しはあるものの、引き続き経済活動は回復基調にあり、Ｌｉｂ関連並びに電子業界を中心とした受注増により、売上高は前年同期比12億１百万円増（同34.4％増）の46億９千５百万円となりました。損益面では、操業度の改善に伴う売上総利益率の改善（20.2％→24.4％）と売上高の増加に伴う売上総利益の増加等により、営業利益は４千８百万円（前年同期は２億１千７百万円の営業損失）、セグメント利益（経常利益）は５百万円（前年同期は２億４千６百万円の経常損失）となりました。」
東アジアではＬｉｂ関連・電子業界の受注増により売上高が34.4％増加し、売上総利益率は20.2％から24.4％へ改善、営業利益・セグメント利益が前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦は依然として改善されないものの、新型コロナウイルスの感染者数を抑制している中国では景気回復は堅調に推移しており、自動車関連を中心とした受注増により、売上高は前年同期比５億５千８百万円増（同22.8％増）の30億５百万円となりました。損益面では、操業度の改善に伴う売上総利益率の改善（17.5％→25.3％）と売上高の増加に伴う売上総利益の増加等により、営業利益は４千４百万円（前年同期は１億7千９百万円の営業損失）、セグメント利益（経常利益）は２千１百万円（前年同期は１億９千６百万円の経常損失）となりました。」
東アジアでは中国の景気回復と自動車関連の受注増により売上高が22.8％増加し、売上総利益率が17.5％から25.3％へ改善、営業利益・セグメント利益が損失から黒字へ転じた。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦については改善の兆しが見られないものの、中国経済は中国国内の新型コロナウイルス感染拡大抑止と経済活動維持の両立により経済活動は回復基調にあり、自動車関連を中心とした受注増により、売上高は前年同期比２億１千９百万円増（同18.8％増）の13億８千８百万円となりました。損益面では、操業度の改善に伴う売上総利益率の改善（12.7％→27.8％）と売上高の増加に伴う売上総利益の増加等により、営業利益が５千５百万円（前年同期は１億６千６百万円の営業損失）、セグメント利益（経常利益）が５千２百万円（前年同期は１億６千９百万円の経常損失）となりました。」
東アジアでは中国経済の回復基調と自動車関連の受注増により売上高が18.8％増加し、営業利益・セグメント利益が損失から黒字へ転じた。ただし、米中貿易摩擦には改善の兆しがない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化に加え、新型コロナウイルス感染拡大の収束に伴い中国国内では経済活動は回復傾向にあるものの、民間設備投資については回復するまでには至らず、売上高は前年同期比10億８千５百万円減（同19.1％減）の45億９千１百万円となりました。損益面では、操業度の低下に伴う製造固定費単価上昇による売上総利益率の低下（26.5％→20.9％）により、３億６百万円の営業損失となりました。」
中国の民間設備投資の回復が遅れ、東アジアの売上高・売上総利益率が低下し、営業損失が拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化に加え、新型コロナウイルス感染拡大の収束に伴い中国国内では経済活動は回復傾向にあるものの、民間設備投資については回復するまでには至らず、売上高は前年同期比９億８千１百万円減（同21.9％減）の34億９千４百万円となりました。損益面では、操業度の低下に伴う製造固定費単価上昇による売上総利益率の低下（26.6％→20.2％）と売上高の減少に伴う売上総利益の減少等により、営業損失が２億１千７百万円（前年同期は４千７百万円の営業損失）、セグメント損失（経常損失）が２億４千６百万円（前年同期は８千１百万円の経常損失）となりました。」
東アジアでは民間設備投資の回復が遅れ、売上高は前年同期比21.9％減、売上総利益率は26.6％から20.2％へ低下し、営業損失・セグメント損失が拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化に加え、新型コロナウイルス感染拡大の収束に伴い中国国内では経済活動が再開されたものの民間設備投資が回復するまでには至らず、売上高は前年同期比６億１千８百万円減（同20.2％減）の24億４千６百万円となりました。損益面では、操業度の低下に伴う製造固定費単価上昇による売上総利益率の低下（27.3％→17.5％）と売上高の減少に伴う売上総利益の減少等により、営業損失が１億７千９百万円（前年同期は２千２百万円の営業損失）、セグメント損失（経常損失）が１億９千６百万円（前年同期は５千５百万円の経常損失）となりました。」
東アジアでは民間設備投資の回復が遅れ、売上高と売上総利益率が低下し、営業損失・セグメント損失が拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化並びに中国国内での景気の減速等の影響を受け、売上高は前年同期比27億５千５百万円減（同32.7％減）の56億７千７百万円となりました。損益面では、売上総利益率の低下（30.2％→26.5％）等により、１億３千８百万円の営業損失（前年同期は５億１百万円の営業利益）となりました。」
中国を中心とする東アジアでは売上高が32.7％減少し、営業利益から営業損失へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化並びに中国国内での景気の減速等の影響を受け、売上高は前年同期比17億５千９百万円減（同28.2％減）の44億７千６百万円となりました。損益面では、売上総利益率の低下（30.4％→26.6％）と売上高の減少に伴う売上総利益の減少等により、営業損失が４千７百万円（前年同期は３億３千９百万円の営業利益）、セグメント損失(経常損失)が８千１百万円（前年同期は３億１千９百万円の経常利益）となりました。」
米中貿易摩擦の長期化と中国景気の減速により、東アジア売上高は前年同期比28.2％減となった。営業利益・セグメント利益は前年同期の黒字から営業損失・セグメント損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化並びに中国国内での景気の減速等の影響を受け、売上高は前年同期比11億９千４百万円減（同28.0％減）の30億６千５百万円となりました。損益面では、売上総利益率の低下（30.9％→27.3％）と売上高の減少に伴う売上総利益の減少等により、営業損失が２千２百万円（前年同期は２億９千６百万円の営業利益）、セグメント損失（経常損失）が５千５百万円（前年同期は２億７千９百万円の経常利益）となりました。」
米中貿易摩擦の長期化と中国景気の減速により、東アジアの売上高が減少し、営業損失・セグメント損失を計上した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「東アジアにおきましては、米中貿易摩擦の長期化の影響を受け、売上高は前年同期比２千６百万円減（同1.3％減）の19億４千９百万円となりました。損益面では、材料費を中心とした原価低減策等により売上総利益率の改善に努めましたが、営業利益は前年同期比３千万円減（同24.3％減）の９千５百万円、セグメント利益（経常利益）は前年同期比４千４百万円減（同37.2％減）の７千５百万円となりました。」
米中貿易摩擦の長期化の影響により、東アジアの売上高、営業利益、セグメント利益が前年同期比で減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「中国において電気自動車(ＥＶ)向けのリチウムイオン電池や、スマートフォンや車載用のカメラレンズ等の光学系部品関連の設備投資が、また、日本においては自動車や電子部品だけではなく、食品容器、物流、建築土木関連等、さまざまなプラスチック製品製造における設備投資が活況でありました。」
中国のＥＶ向けリチウムイオン電池や光学系部品関連の設備投資が継続して活況であり、東アジア売上高は前年同期比30.9％増、セグメント利益は89.9％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、中国における自動車関連、中国や台湾における電子部品関連の設備投資が堅調に推移し、売上高は前年同期比17億１千３百万円増(同37.9％増)の62億３千６百万円となりました。損益面では、売上総利益率は若干低下(31.6％→30.4％)したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加等により、営業利益は前年同期比１億５千９百万円増(同88.6％増)の３億３千９百万円、セグメント利益(経常利益)は前年同期比１億７千４百万円増(同120.8％増)の３億１千９百万円となりました。」
中国の自動車関連、中国・台湾の電子部品関連の設備投資が堅調に推移し、東アジア売上高は前年同期比37.9％増、営業利益は88.6％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、中国における自動車関連、中国や台湾における電子部品関連の設備投資が堅調に推移しており、売上高は前年同期比16億１千８百万円増(同61.2％増)の42億６千万円となりました。損益面では、売上総利益率は若干低下(32.0％→30.9％)したものの、売上高の増加に伴う売上総利益の増加等により、営業利益は前年同期比２億２千８百万円増(同331.7％増)の２億９千６百万円、セグメント利益(経常利益)は前年同期比２億３千４百万円増(同521.0％増)の２億７千９百万円となりました。」
中国の自動車関連、中国・台湾の電子部品関連の設備投資が堅調に推移し、東アジア売上高は前年同期比61.2％増、営業利益は331.7％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「東アジアにおきましては、中国における自動車関連、中国や台湾における電子部品関連の設備投資が堅調に推移しており、売上高は前年同期比８億２千６百万円増（同71.9％増）の19億７千５百万円となりました。」
中国の自動車関連および中国・台湾の電子部品関連の設備投資が堅調に推移し、東アジア売上高は前年同期比71.9％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「特に、中国においては電気自動車(ＥＶ)向けのリチウムイオン電池や、スマートフォンや車載用のカメラレンズ等の光学系部品関連の設備投資が、また、日本においては自動車や電子部品だけではなく、食品容器、物流、建築土木関連等、さまざまなプラスチック製品製造における設備投資が活況でありました。」
中国のEV向けリチウムイオン電池や光学系部品関連の設備投資が実際の受注・需要の増加分野として記載された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中国での新エネルギー車の拡大等、国策により活性化する市場への対応」
中国の新エネルギー車市場など、政策により活性化する市場への対応を中期経営戦略として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国での新エネルギー車の拡大等、国策により活性化する市場への対応」
中国の政策によって活性化する市場を販売機会として挙げている。