原材料価格上昇による利益率低下リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、中東情勢悪化に伴う原油問題については、調達先の多様化や在庫の確保等、製品の安定供給に向けた最大限の努力を継続し、影響の最小化に努めてまいりますが、世界的な供給途絶や市場での深刻な品薄が発生した場合、原材料の安定確保が困難となり、生産活動の停止や製品供給の遅延を余儀なくされる恐れがあります。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、中東情勢悪化に伴う原油問題、供給途絶、品薄による生産停止・供給遅延の可能性を明示した。 - FY2026-H1高止まり継続も粗利率改善有価証券報告書
「わが国経済も、日米関税交渉が一定の合意に達したものの、鉄鋼・アルミニウム関税の引き上げやエネルギー、原材料価格の高止まり等により市場環境は不透明感を増しております。」
エネルギー・原材料価格の高止まりは継続している。一方、当中間期は生産効率向上による原価低減等により連結売上総利益率が29.4％から31.0％へ改善した。 - FY2025対処有価証券報告書
「日本では、資源価格が高止まりしているものの、前期に実施した販売価格の適正化による効果と、生産効率の向上並びに大型案件の減少が影響して、前年度22.4％→当年度27.6％と5.2％改善しました。」
資源価格の高止まりは継続したが、販売価格の適正化、生産効率向上等により日本の粗利率は改善した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、資源価格の高止まりに加え、大型受注案件の増加に伴う製品構成比率の変動等により売上総利益率が悪化（24.0％→22.4％）し、販売費及び一般管理費も増加しましたが、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により営業利益は前年同期比３億５千５百万円増（同53.3％増）の10億２千１百万円となりました。」
資源価格の高止まりが製品構成比率の変動とともに日本セグメントの粗利率悪化として実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の売上が堅調に推移したことに加え、前期に受注したフィルム・シート関連等の大型案件の売上が計上されたこと等により、売上高は前年同期比28億１千１百万円増（同31.6％増）の117億円となりました。損益面では、資源価格の高止まりに加え、大型受注案件の増加に伴う製品構成比率の変動等により売上総利益率が悪化（23.9％→21.3％）し、販売費及び一般管理費も増加しましたが、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により営業利益は前年同期比１億８千５百万円増（同48.1％増）の５億７千１百万円となりました。」
資源価格の高止まりが、日本セグメントの売上総利益率21.3％への悪化要因として引き続き実績に現れている。売上増により営業利益は増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、資源価格の上昇に加え、大型受注案件の増加に伴う製品構成比率の変動等により売上総利益率が悪化（24.5％→21.0％）し、販売費及び一般管理費も増加しましたが、売上高の増加に伴う売上総利益の増加により営業利益は前年同期比２億１千３百万円増（同99.5％増）の４億２千７百万円となりました。」
資源価格の上昇等が日本セグメントの粗利率24.5％から21.0％への悪化として実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の売上が堅調に推移したこと等により売上高は前年同期比10億３千万円増（同40.7％増）の35億６千１百万円となりました。損益面では、資源価格の上昇に加え、大型受注案件の増加に伴う製品構成比率の変動等により売上総利益率が悪化（26.0％→20.3％）し、販売費及び一般管理費も増加しましたが、営業利益は前年同期比１千６百万円増（同18.5％増）の１億８百万円となりました。」
資源価格の上昇が、大型受注案件に伴う製品構成比率の変動とともに、日本セグメントの粗利率を26.0％から20.3％へ悪化させた。原材料・資源価格上昇リスクの影響が実績として現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の受注が引き続き堅調に推移したこと等により、売上高は前年同期比17億５千７百万円増（同15.8％増）の128億４千７百万円となりました。損益面では、資源価格の高騰などにより売上総利益率が悪化（26.2％→24.0％）したこと等により、販売費及び一般管理費の増加を吸収するまでには至らず、営業利益は前年同期比２百万円減（同0.3％減）の６億６千６百万円となりました。」
資源価格の高騰が日本セグメントの粗利率を26.2％から24.0％へ悪化させ、原材料・資源価格上昇の影響が通期実績として現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、引き続き電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の受注が堅調に推移したこと等により売上高は前年同期比９億６千９百万円増（同12.2％増）の88億８千９百万円となりました。損益面では、資源価格の高騰などにより売上総利益率が悪化（27.3％→23.9％）したこと等により、販売費及び一般管理費の増加を吸収するまでには至らず、営業利益は前年同期比１億６千５百万円減（同30.1％減）の３億８千５百万円、セグメント利益（経常利益）は前年同期比２千２百万円減（同3.5％減）の６億３千６百万円となりました。」
資源価格の高騰が日本セグメントの売上総利益率を27.3％から23.9％へ悪化させ、営業利益も30.1％減少した。原材料・資源価格上昇の影響が引き続き実績として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「日本におきましては、日用雑貨や容器・物流関連、新素材・食品シート関連を中心とした受注が堅調に推移していることに加え、電気自動車（ＥＶ）向けのリチウムイオン電池関連の受注が堅調に推移したこと等により売上高は前年同期比５億９百万円増（同10.0％増）の55億９千６百万円となりました。損益面では、資源価格の高騰などにより売上総利益率が悪化（26.0％→24.5％）したこと等により、販売費及び一般管理費の増加を吸収するまでには至らず、営業利益は前年同期比５千１百万円減（同19.4％減）の２億１千４百万円となりました。」
資源価格の高騰等が日本セグメントの売上総利益率26.0％から24.5％への悪化として実際に現れ、営業利益も19.4％減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「わが国経済も、ワクチン接種の普及とウイズコロナ政策の進展に伴う各種制限の緩和により景気回復基調が続いておりますが、半導体不足の長期化に加え、資源価格の高騰や円安等に伴う物価上昇などの景気下押し圧力もあり、先行き不透明な状況となっております。」
従来の原材料価格上昇リスクに関連して、資源価格の高騰や円安に伴う物価上昇が景気下押し圧力として明示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体不足に伴う生産調整、原油価格や原材料の高騰、国際社会における中国・ロシアと西側諸国の対立も当面は継続するものと考えられる。」
従来の鋼材等の市況変動リスクに加え、原油価格や原材料の高騰が中期的な事業環境上の懸念として明示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「世界経済は、新型コロナウイルスのオミクロン株による急速な感染拡大に加え、米中貿易摩擦の長期化、世界的な半導体不足や資源価格の上昇等により先行き不透明感が継続しております。」
従来の鋼材等の原材料価格上昇リスクに関連して、世界的な資源価格の上昇が新たな不透明要因として明示された。ただし、当四半期における自社の利益率への具体的影響は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料には、鋼材等、市況変動の影響を受けるものがあります。種々の原価低減策を上回る原材料価格の上昇が生じた場合は、可能な範囲で販売価格へ転嫁するよう努めますが、価格転嫁が十分にできなかった場合は、利益率が低下する可能性があります。」
原材料価格上昇リスクと、原価低減・販売価格転嫁による対応を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇による利益率低下リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇による利益率低下リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格上昇による利益率低下リスクについて、会社は重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原材料価格上昇による利益率低下リスクについて、会社は重要な変更がないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料には、鋼材等、市況変動の影響を受けるものがあります。種々の原価低減策を上回る原材料価格の上昇が生じた場合は、可能な範囲で販売価格へ転嫁するよう努めますが、価格転嫁が十分にできなかった場合は、利益率が低下する可能性があります。」
原材料価格上昇による利益率低下リスクを継続し、販売価格への転嫁努力を新たに明記している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「損益面では、材料費を中心とした原価低減や諸経費の削減に努めましたが、」
材料費を中心とする原価低減・諸経費削減への取組みを継続している。原材料価格上昇による利益率低下リスクについて重要な変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料には、鋼材等、市況変動の影響を受けるものがあります。種々の原価低減策を実施しておりますが、それを上回る原材料価格の上昇が生じた場合は、利益率が低下する可能性があります。」
鋼材等の原材料価格上昇により利益率が低下するリスクと、原価低減策を継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「損益面では、材料費を中心とした原価低減や諸経費の削減に努めましたが、売上高の減少に伴う売上総利益の減少による影響が大きく」
材料費を中心とした原価低減・諸経費削減への取組みを継続しているが、原材料価格上昇リスク自体について重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、材料費を中心とした原価低減や諸経費の削減に努めましたが、売上高の減少に伴う売上総利益の減少による影響が大きく」
原価低減・諸経費削減への取組みを記載しているが、原材料価格上昇リスク自体について重要な変更があったとはしていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製品の原材料には、鋼材等、市況変動の影響を受けるものがあります。種々の原価低減策を実施しておりますが、それを上回る原材料価格の上昇が生じた場合は、利益率が低下する可能性があります。」
鋼材等の市況変動と原価低減策を上回る価格上昇をリスクとしている。