2022～2026年度中長期方針による成長戦略
FY2021に初出。14回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「その後、事業環境の構造的変化及び当社の持続的成長に向けた経営課題を再整理した結果、新たに「中期経営計画（2027年度～2031年度）」を策定いたしました。また「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた取組み」についても併せて更新いたしました。これらに基づき、人的資本投資、設備投資、ガバナンス強化等の成長戦略を一層推進し、企業価値の向上を図ってまいります。」
2024～2028年度の中期経営計画を修正する検討から、事業環境と経営課題を再整理した新たな2027～2031年度の中期経営計画へ計画体系を移行した。人的資本投資、設備投資、ガバナンス強化を成長戦略として示している。 - 2026-05-15後退決算
「中期経営計画の修正の必要性に関して検討しております。」
中期経営計画を継続して進める記載に加え、国内外の政治・経済・社会情勢や市場状況の変化を踏まえ、計画修正の必要性を検討する段階に移っている。 - FY2025標準・準標準品比率が43％に低下し目標との差が拡大有価証券報告書
「2028年までの目標を60％から80％に引き上げました。従来は45％前後でありましたが、2025年度は43％であり目標とは開きが有ります。省エネルギー性能を特徴として、標準的な製品の売上拡大に取組んでまいります。」
2028年の標準・準標準品比率80％目標を維持する一方、2025年度実績は43％となり、2024年度の48％から低下した。省エネルギー性能を特徴とする標準製品の売上拡大に取り組むとしている。 - 2026-03-06再掲株主総会
「「中期経営計画（2024年度〜2028年度）」については当初計画の進捗と課題を検討し適切に対応するとともに、」
2024～2028年度中期経営計画を継続し、進捗及び課題への対応を行う方針を示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、当事業年度は「中期経営計画（2024年度〜2028年度）」の２年目となります。今後４年間の業績拡大及び企業価値向上を計画する上で、人的資本への投資を積極的に行い会社の基盤づくりを進めるとともに、工場への設備投資を積極的に推進しております。」
2024～2028年度中期経営計画の2年目として、残り4年間の業績拡大・企業価値向上に向けた人的資本投資及び工場設備投資を継続している。 - FY2024標準・準標準品比率の実績が目標を下回る有価証券報告書
「方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2028年までの目標を60％から80％に引き上げました。従来は45％前後でありましたが、2024年度は48%であり目標とは開きがあります。引続き本方針に沿って製品開発・改良を進め、販売に注力してまいります。」
2028年の標準・準標準品比率80％目標を継続する一方、2024年度実績は48％で、目標との差を明示した。製品開発・改良と販売注力を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、当事業年度は新たな「中期経営計画（2024年度〜2028年度）」の初年度となります。今後５年間の業績拡大及び企業価値向上を計画する上で、人的資本への投資を積極的に行い会社の基盤づくりを進めるとともに、工場への設備投資を積極的に推進しております。」
2024～2028年度中期経営計画の初年度として、5年間の業績拡大・企業価値向上に向けた人的資本投資と工場設備投資を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「そのような状況において当社では2024年度から2028年度における中期経営方針を以下のように定めております。方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2028年までの目標を60％から80％に引き上げました。従来は45％前後でありましたが、2023年度は55%となりました。」
従来の2022～2026年度中長期方針から、2024～2028年度の中期経営方針へ移行した。標準・準標準品比率の目標は60％から80％へ引き上げられ、2023年度実績は55％と記載された。差別化、グローバル化、新市場、株主還元、サステナビリティの6方針も示している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「この市場区分変更の決定により、2021年12月16日に提出した「新市場区分の上場維持基準の適合に向けた計画書」の内容を踏襲しつつ、新たな経営方針、戦略を加味した「新中期経営計画（2024年度〜2028年度）」を検討・策定しており本年中に開示する予定です。」
従来の2022～2026年度中長期方針を踏襲しつつ、市場区分変更を踏まえた2024～2028年度の新中期経営計画を策定し、年内開示する予定へ計画体系が移行している。 - FY2022前進有価証券報告書
「そのような状況において当社では2022年度から2026年度における中長期方針を以下のように定めており、拡大する需要を取込み成長してまいります。方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2026年度における標準品比率の目標を60％としております。従来は45％前後でありましたが、2022年度は60％となりました。」
2022～2026年度の中長期方針について、標準品比率60％の2026年度目標に対し2022年度に60％へ到達した。加えて、米国再進出の初期調査、赤城スマートファクトリーによる能力増強、サステナビリティ委員会設置等を進めている。 - FY2021初出有価証券報告書
「そのような状況において当社では2022年度から2026年度における中長期方針を以下のように定めており、拡大する需要を取込み成長してまいります。方針１は、標準・準標準品の売上比率の向上であります。2026年度における標準品比率の目標を60%としております。」
2022～2026年度の中長期方針として、標準品比率60％、差別化、グローバル化、新市場進出、サステナビリティ経営の5方針を初めて体系的に開示している。