材料費・荷造運賃・人員増加による利益圧迫
FY2018に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-12。
日本エアーテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
- 2026-08-12顕在化決算
「生産効率の向上及び原価低減活動を継続し、コスト上昇の抑制に努めましたが、仕入れ価格の高騰及び人的資本投資に伴う人件費増加等の影響により、前年同期比で減収減益となりました。」
仕入れ価格高騰と人的資本投資に伴う人件費増加が、減収減益として当中間期の業績に表れたと記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「収益面につきましては、生産効率の向上及び原価低減活動を継続し、コスト上昇の抑制に努めましたが、仕入れ価格の高騰及び人的資本投資に伴う人件費増加等の影響により、前年同期比で減収減益となりました。」
仕入れ価格の高騰及び人的資本投資に伴う人件費増加による利益圧迫が、前年同期比の減収減益として実際の業績に表れている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「中東及びウクライナ情勢や米国の通商政策、対中関係の悪化等による地政学的リスクの高まり、物価や人件費高騰に伴う影響等が懸念され、先行き不透明な状況が継続しております。」
物価・人件費高騰等によるコスト上昇リスクは継続している一方、当期は原価低減、経費節減、販売価格改定によるコスト回収を実施したと記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方で、米国関税による当社市場への影響を現在精査しております。」
従来の原材料費・人件費上昇による利益圧迫に加え、米国関税が当社市場に及ぼす影響を精査中と記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方で、原材料費及び人件費の上昇によるコスト増加に加え、現場作業に関わる作業者不足等により、先行きは引き続き動向を注視する必要があります。」
原材料費・人件費の上昇に加え、現場作業者不足を新たな利益・事業運営上の下押し要因として明示した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原価高等によるコスト増加分の販売価格への転嫁が不充分であったことに加え、注力している人的資本への投資による経費が増加したため、営業利益が前期比36.0％減少しました。」
原材料・燃料費・人件費等の上昇と価格転嫁時期のずれによる利益圧迫が、営業利益36.0％減少という年度実績に表れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で原材料価格、燃料費の高騰及び当社を含むサプライチェーン全体における人的資本への投資による人件費増加等の要因が継続しております。その対応として販売価格改定を複数回実施しておりますが、価格転嫁時期のギャップ等の要因も加わり原価率が増加しております。」
従来の原材料・労務費上昇に加え、燃料費高騰、サプライチェーン全体の人的資本投資による人件費増加を明示し、価格改定を複数回実施しても価格転嫁時期のずれにより原価率が増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で原材料価格の高騰等の要因が継続しており、販売価格への転嫁時期のギャップ等により原価率が増加しております。」
原材料価格高騰と販売価格への転嫁時期のずれが、原価率の増加として引き続き実際の利益圧迫要因になっていると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で原材料価格の高騰等の要因が継続しており、販売価格への転嫁時期のギャップ等により原価率が増加しております。」
原材料価格高騰と販売価格への転嫁時期のずれが、原価率の増加として実際の利益圧迫要因になっていると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原材料や部品の高騰及び利益率の高い標準品の販売比率が低下したことにより営業利益も減少し、海外からの配当金等を加えた経常利益、当期純利益いずれも前期比減益となりました。」
原材料・部品の高騰と標準品比率低下による利益圧迫が、営業利益44.5％減、経常利益36.4％減、当期純利益35.8％減として実績に表れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、各種電子部品等の供給停滞及び原材料の高騰による影響が継続しており、代替部品の調達及び設計変更等により対応しておりますが、一部で粗利率の低下や受注機会の損失が見られます。」
部品供給停滞・原材料高騰による利益圧迫が、粗利率の低下や受注機会の損失として実際に表れていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体の他多様な部品の供給制約及び燃料・原材料価格の高騰等の要因により、成長は鈍化しております。」
材料価格高騰のリスクに加え、半導体以外を含む多様な部品の供給制約が利益・事業成長を圧迫する要因として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の変異型株の感染急拡大、半導体等部品の供給不足及び原材料価格の高騰等の要因により、景気回復は一進一退の状況となっております。」
従来の資材・労務費上昇等による利益圧迫リスクに加え、半導体等部品の供給不足と原材料価格高騰が当四半期の事業環境として明示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、資材コストの急騰や労務費の上昇、また協力工場の人手不足による生産減少等の発生により外注費が増加し、これらを製品販売価格に転嫁することが困難な場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
資材・労務費上昇、協力工場の人手不足、外注費増加による利益圧迫リスクを継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「米国・中国の景気急回復による原材料（鋼板、銅等）の価格高騰、ナイロン材料不足による各種電気部品の品薄状態及び東南アジア各国の感染拡大による各種部品の供給遅延が発生しています。」
材料価格の高騰に加え、ナイロン材料不足や部品供給遅延を明示し、材料・部品面の制約が具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、資材コストの急騰や労務費の上昇、また協力工場の人手不足による生産減少等の発生により外注費が増加し、これらを製品販売価格に転嫁することが困難な場合には、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
材料費・労務費等の上昇による利益圧迫リスクを、協力工場の人手不足や外注費増加を含む形で継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「営業利益、経常利益、当期純利益は減少しました。これは売上高は増加したものの、材料費・荷造運賃の高騰、人員増加を吸収できなかったことによるものです。」
材料費・荷造運賃の高騰と人員増加が、売上高の増加を上回って利益を押し下げた要因として初めて独立したテーマになる形で記載されている。